大丸東京駅八重洲口「民衆駅」への大口賃借と東京店の開設

戦時中の大丸は、中国から東南アジアにかけて20を超える支店・出張所を置いていた。終戦でその外地勤務者が帰国し、応召者も復員したため、中堅層が必要以上に厚くなって従業員構成がゆがんだ。人道主義者であった里見純吉社長は人員整理をせず、なれない事業に手をつけてまで全員を収容し、その結果として欠損が出た。1950年4月に社長となった北沢敬二郎氏は、業態の違う数多くの事業について存廃を決め、残したものはそれぞれ独立会社にしている^[1][2]。

物資が出回り始めた本業の百貨店は業績が持ち直した。それでも中堅層の過剰は残っている。会社の側をいくら整理しても人は減らない以上、余った中堅を移す先そのものを作るほかなかった。北沢氏は後年、これを解決するには大きな事業場を新しく造り出して転出させるしかなく、その事業場は東京以外にないと書き残している。東京進出は市場開拓の構想である前に、人員問題の出口として構想された^[3][4]。

大丸にとって東京は未知の土地ではなかった。1908年1月、資本金50万円の株式合資会社大丸呉服店を設立した際には東京を本店とし、京都・大阪・名古屋を支店に置いている。ところが1910年10月には東京と名古屋の本支店を閉鎖し、本店を京都へ移して関西に主力を注ぐ方針へ改めた。1937年5月に丸ノ内ビルディングの一部へ東京出張所を開いたものの、これも1939年に閉じて大阪店へ併合している。東京からは二度退いていた^[5][6]。

1950年代前半の百貨店界は、朝鮮動乱後の活況で使用面積が戦前並みに復興したあと、1954年以降のデフレ政策への転換で消費購買力が伸び悩み、競争が激しくなった。そこへ関西勢の東京進出が重なる。阪急百貨店は1953年に品川大井町駅前と数寄屋橋のマツダビルへ支店を開いている。東京の老舗は規模で先行しており、三越の1954年の総売上高は248億円、高島屋は200億円に達していた^[7][8][9]。

1951年、東京進出の方策を探っていた北沢氏は、東京駅八重洲口に民衆駅を作る計画があることを知った。当時は公債の発行がいっさい許されず、国鉄が駅舎を建てるには民間の資金を集める民衆駅の制度に頼るほかなかった。国鉄の最終計画は12階建・6万6,000平方メートルで、当時の東京では最大の規模である。小口の借り主を集めていては間に合わないとみた国鉄は、大口契約者を探していた。両者の必要はここで噛み合った^[10]。

北沢氏はためらわず、国鉄総裁の長崎惣之助氏に大丸への貸し下げを願い出た。西園寺公望氏の葬儀に際して遺体を興津から東京へ移送する交渉を重ねた、旧知の間柄であった。民衆駅の建設には株式会社鉄道会館が設けられ、貸し下げはここが主管する。大丸を大手借り主にすれば入居保証金が確実に入り、建設資金の問題も解決するという理由で許可が下りた。借りた面積は約2万8,000平方メートル、同時代の記録では8,200坪にあたる。入居保証金9億3,000万円と敷金5,000万円を合わせて約9億8,000万円を投じ、建築費の大部分は大丸側が出す形になった^{[11][12][13][14]}。

判断を支えたのは、当時常務であった田中盛和氏の綿密な調査である。東京駅の乗降客は1日60万人で、内訳は八重洲口が40%、丸の内が60%。ただし八重洲口側の比率はしだいに増えていた。加えて百貨店の33平方メートル当たりの客数は、大阪の28人に対して東京は71人と2倍半に達する。荒れた駅裏という見た目とは別に、数字は有利な条件がそろっていることを示していた^[15]。

北沢氏は一高で学んだ新渡戸稲造氏の話を思い浮かべている。新渡戸氏が国際連盟の事務次長を務めたときの理事会議長バルフォア元英首相が、連盟の運営は注意深く調べ、大胆に決めて行えと語っていたという。北沢氏はこれを東京進出にあてはめ、調査研究はじゅうぶん注意深く、決定と遂行は大胆に行うよう心がけたと記した。田中氏の調査が前半を、約9億8,000万円の拠出が後半を担っている^[16]。

社内外の反対は相当激しかった、と北沢氏は書いている。八重洲口の土地はもと外堀の一部で、埋め立て前はがれきやコンクリートの破片、丸太が捨てられた荒涼たる状態にあった。駅舎も木造バラック建である。ここで百貨店が繁盛すると考える者は誰もいなかった。はっきり中止を勧告してきた友人があり、所要資金の貸し出しを渋る取引銀行があり、社内には新社長の冒険を不安な面持ちで批判する者がかなりいた。同業者は問題にもしなかった^[17][18]。

逆風は着工後も続いた。鉄骨が組み上がる1953年の夏になると、それまで一笑に付していた東京の老舗百貨店が仕入れ先へ圧力をかけ、大丸と取引する店は出入りを差し止めると通告してきた。北沢氏は社員に「社運を賭してこの事業を達成せねばならぬ」と表明し、江戸期から明治43年まで続いた呉服の大丸江戸店と、震災前後に丸ビルへ構えた店舗を挙げて、今回は東京復帰という多年の宿願を果たすものであると訴えた^[19][20]。

東京店の開店は1954年10月21日。北沢氏はその1カ月前から、自ら執筆した「東京に戻ってまいりました」という新聞広告のキャンペーンを打った。パートタイマーの採用がいち早く週刊誌に載ったこともあり、社名は東京の人々のあいだへ急速に浸透した。開店の催しには実用品の廉売を据えている。最初の日曜日には40万人が入店し、店前の長蛇の列をさばくため何度もシャッターを下ろして整理する混雑になった^[21]。

数字にも早く表れた。1954年末の店舗面積は本支店合わせて3万5,400坪、同年の売上高は195億1,000万円で、東京店は10月分から入っている。全国百貨店の売上総計に対する大丸の比率は10.4%、東京開店後の10月時点では11%に上がった。開店早々から東京店の収益は大丸4店のトップに立ち、全体の業績を左右するまでになる。荒地では商売にならないという反対の根拠は、開店後の数字によって崩れた^[22][23]。

順風ばかりではない。1954年には契約に不正が行われたとして鉄道会館問題が起き、世間を騒がせた。大丸側も査問を受けたが、疑いを受けるような事実はなく決着している。ただしこの一件で鉄道会館の社長と専務は更迭され、北沢氏は後年これを気の毒に思うと書き残した。民衆駅が政治と民間資金の接点にあった以上、最大の借り主となることは、この種の嫌疑を引き受けることでもあった^[24]。

東京店は伸び続けた。開店12周年を迎えた1966年の時点で、3.3平方メートル当たりの売上高は月30万円と全国一に達し、北沢氏自身が飽和に達していると書くほどになっている。日経流通新聞が小売業調査を始めた1968年には、大丸が全国小売業の売上高第1位に立った。1971年2月期の単体売上高は1,659億円である。人員問題の出口として構想された出店は、会社の規模そのものを塗り替えた^[25][26][27]。