三菱地所丸ノ内総合改造計画：策定と、赤煉瓦街から9階建てビル街への建て替え
更新：
- 概要
-
1959年7月、三菱地所は東京都都市計画局の指導を受けて"丸ノ内総合改造計画"を策定した。明治期から建て続けてきた3、4階建ての赤煉瓦建物を街区ごとに取り壊し、鉄骨鉄筋コンクリート造の不燃ビルへ建て替える方針で、渡辺武次郎社長のもとで進み、1973年の三菱ビル竣工で一応の完成をみた。
- 背景
-
戦後の事務所需要の膨張に対し、一丁倫敦と呼ばれた赤煉瓦街の床は狭く設備も古かった。三菱地所は1951年の地代家賃統制の撤廃を機に東京ビル・永楽ビル・新丸ノ内ビルなど約5万坪を新築したが、残った赤煉瓦の一帯は借り手の一流企業から敬遠され、1966年の新聞にはテナント側の拒否の声が載った。
- 内容
-
一棟ごとではなく街区を単位に建て替え、新築ビルはいずれも地下3階・地上9階、高さ31mの制限に全棟の屋上を揃えた。防災建築街区や特定街区の指定も用い、有楽町駅前の東京交通会館や常盤橋地区の日本ビルなど、丸ノ内の外の再開発事業にも手を伸ばした。
- 含意
-
周辺で超高層の計画が現れても、渡辺武次郎社長は皇居前広場の美観を理由に高さを競うことを退け、同じ三菱系の東京海上の建て替えにも中止を申し入れた。統一された9階の街並みは借り手で埋まった一方、1973年には丸の内地区だけで約4,000億円と算定される含み資産と、"土地本位経営"という批判をあわせて残した。
屋上を揃えた街が残したもの
31mに屋上を揃えるという決めごとは、床を積める限り積まないという決めごとでもあった。渡辺武次郎社長は皇居前広場の美観を理由に『実益のないのに高さを競争するのは困る』と述べ、同じ三菱系の東京海上の建て替えにまで中止を申し入れている。丸ノ内で最も多くの土地を持つ会社が自ら高さの上限を引いたことで、街区ごとに屋上の高さが揃う景観が生まれた。借り手の一流企業から赤煉瓦を拒まれながら、建て替えの理由を床の量に置かなかった点に、当時の判断の性格が表れているとみられる。
ただ、抑えた高さが長く保たれたわけではない。中田乙一氏が再開発の終了を告げた翌年、丸の内地区の含みは約4,000億円と算定された。三菱地所自身も同じ時期に、丸の内のビル需要を満たすには再々開発が必要で、改築には一時移転用のスペースが要ると答えている。9階に揃えた街並みは、完成した時点ですでに次の建て替えを織り込んだ資産であったといえる。
Yutaka Sugiura, 2026年7月
同じ問いに直面した会社
- 会社銀行八十年史 第2篇日本会社史「三菱地所」（1955年）
- 毎日新聞（1966年11月12日）
- 国際建築 1966年12月号
- 読売新聞（1960年7月2日）
- 読売新聞（1970年9月13日）
- 証券アナリストジャーナル 1969年 第7巻第12号（中田乙一氏講演）
- 証券アナリストジャーナル 1972年 第10巻第11号（中田乙一氏講演）
- 日経ビジネス 1973年9月17日号
- 日本会社史総覧（東洋経済新報社, 1995年）「三菱地所」
- 三菱地所 有価証券報告書【沿革】