知多工場の150tアーク炉新設（2011年・大同特殊鋼の決断）

何をなぜ決めたか：炉の大型化による電力コスト上昇への備えと粗鋼生産能力の拡大

概要

2011年12月、大同特殊鋼は主力の知多工場（愛知県東海市）で製鋼設備の合理化工事に着手した。投資予定額は19,800百万円、完了予定は2013年11月である。2012年3月に公表した2014中期経営計画は、この投資を約200億円・稼働予定2013年秋と示し、粗鋼生産能力を年150万トンから180万トンへ引き上げ、エネルギーコストを10％削減する目標を置いた。決めたのは2010年6月に就任した嶋尾正社長である。

工事は予定どおり進んだ。2013年11月、知多工場で150tアーク炉が稼働を開始した。新型電炉は量産体制に移り、立上げに合わせて2013年11月から2014年3月まで備蓄在庫を取り崩した。

背景

知多工場は1963年5月に操業を開始し、1992年4月にNo.2連続鋳造設備を動かし、1995年4月には星崎工場の製鋼部門を集約した。大同特殊鋼の粗鋼はこの工場に集まっていた。2012年3月期の重点課題の筆頭に、会社は知多工場の製鋼プロセスの抜本的な合理化を置き、歩留向上と省電力によるコストダウン、品質改善、戦略商品の生産余力の創出を求めた。

重点課題には、原材料の調達環境の変化や電力供給の制約への対処も並んだ。電炉で鉄スクラップを溶かす製鋼は電力を多く使う。2011年10月の決算説明会資料は、知多工場への戦略投資を、エネルギーコストが高くなる時代に備えた抜本的なコスト削減と位置づけている。

内容

投資には3つの狙いがあった。1つ目は物流改革による粗鋼生産能力の向上で、代替生産の難しい大同得意商品の生産能力を年150万トンから180万トンへ引き上げる。2つ目は炉容の大型化と投入エネルギーの多様化で、電力コストの上昇に備えてエネルギーコストを10％削減する。3つ目は物流の整流化と炉容の大型化による粗鋼品質の安定化である。炉の大容量化には、No.2連続鋳造設備の製造余力を生む狙いもあった。

支出は2期にまたがった。特殊鋼鋼材の設備投資は2013年3月期に9,923百万円、2014年3月期に22,260百万円で、どちらも知多工場の製鋼設備合理化が主な案件である。2014年3月期の提出会社では、製鋼設備合理化で機械及び装置が12,497百万円、建物が3,491百万円増加した。

含意

稼働の年は利益を押し下げた。2014年3月期の特殊鋼鋼材は売上高が前期比8.7％増の1,841億円となった一方、営業利益は新電炉の立上げコストと円安によるエネルギーコストの拡大で前期比18億23百万円減の16億91百万円にとどまった。2016年3月期には、鉄スクラップ価格の下落やエネルギーコストの低下も加わり、営業利益が75億60百万円まで回復した。

全社の目標には届かなかった。2014中期経営計画は2014年度の経常利益450億円を掲げた。実績は217億円で、会社は尖閣問題による需要減と想定以上の現地調達化を挙げて収益未達と総括した。続く2017中期経営計画は、150t新電炉の効果の刈り取りと、知多工場への再溶解炉（ESR）の設置を課題に置いた。