商船三井スポット運賃で稼ぐ不定期船経営からLNG船・長期契約への収益構造の転換

2000年代の海運バブルで商船三井は勝ち続けた。中国の資源需要が爆発して2000年代半ばに船の供給不足が生じ、市況で運賃が決まるスポット契約の大型バラ積み船の運賃は、2002年の平均1日1万2,000ドルから2007年に平均11万ドル超へ上がった。商船三井は市況低迷で船価が安かった2000年代前半にバラ積み船を大量に調達し、2004年に営業利益で日本郵船を抜いて、以後7期連続で国内海運首位を保った^[1][2]。

賭けの背後には情報収集があった。商社出身で鉄鋼原料に詳しい中国人社員を2000年夏に北京へ置いたのが元で、安岡正文専務は「北京には定期船の担当者が行くことが常識だった日本の海運会社の中で、鉄原の担当者を置くのは異質だった」と振り返る。同業他社は「中国の鉄鉱石需要がたまたま爆発的に伸び、長期化したからにすぎない。ばくちが大当たりしただけ」とねたんだ。2008年3月期の経常利益は3,022億円、純利益は1,903億円に達した^[3][4]。

リスクの取り方は同業と異なった。日本郵船と川崎汽船が大型バラ積み船のスポット運航比率を1割以下に抑えていたのに対し、商船三井は2割強、隻数で約30隻を市況にさらしていた。安岡専務は「市場リスクを取って収益を得ている」と述べ、武藤光一社長は長期契約に懐疑的で、「3年以上先の運賃を固定する長期契約にはインフレリスクがある。長契は必ずしも安定利益にはならない」と語っていた^[5][6]。

相場は反転した。リーマンショックで中国需要の伸びが鈍り、バブル期に各社が発注した船が次々に竣工して需給が崩れた。2012年の大型バラ積み船の運賃は平均7,600ドルで、ピークの15分の1に落ちた。スポット契約のバラ積み船160隻を動かす商船三井への打撃は重く、2012年3月期・2013年3月期と2期連続の赤字となった。武藤社長は「今期も赤字だったら（役員）全員総替えだ」と述べている^[7][8]。

2013年3月期に計上した特別損失1,254億円の大半は、将来損失の先取りであった。130隻のバラ積み船を評価減した結果、1日約2万5,000ドルであった大型バラ積み船のコストは「1万6,000ドル程度」まで下がり、年間400億円の採算改善となった。運賃はなお損益分岐点を下回っていたが、船の簿価を切り下げることで、翌期以降の利益が出る水準まで採算線を引き下げた^[9]。

同時に契約の性格を変えた。武藤社長は「今は変動幅の大きいスポット契約ではなく安定利益の出る中長期契約を増やしている」と述べた。3年前に長期契約を否定した同じ社長が、その方針を採った。前提の読みが外れていた。「運賃が10万ドルから落ちるとは考えていたが、13年前半に4,000〜5,000ドル台まで落ちることは想定外だった」と本人が認めている^[10]。

移す先はLNG船であった。2013年6月時点で商船三井のLNG船隊は69隻と世界首位で、豪州発の中国・日本向け輸送プロジェクトなどに向けてすでに16隻分の竣工も決まっていた。LNG船の商売は市況で運賃が激変するスポット契約ではなく、20年近くにわたる長期安定契約が主となる。技術革新で頁岩層の天然ガスが経済的に採掘可能となったシェール革命も追い風で、米国は世界最大の天然ガス生産国となっていた^[11]。

ただしLNG船では大きくは稼げない。1隻約200億円の投資を商社などと分担しても、開始時点では赤字のプロジェクトも多く、約20年かけて採算を確保する商売である。武藤社長も「シェールガス関連は種をまいている段階で、本当に利益貢献するのは5〜10年先」と述べ、「社長というのは自分の任期だけ頑張って利益を出してもダメだ。バトンタッチを考えて経営しなければならない」と語った^[12][13]。

業績はまず数字の上で戻った。2014年3月期は営業利益411億円・純利益574億円へ黒字転換し、翌2015年3月期も純利益424億円を確保した。もっとも、これは特別損失で採算線を下げた効果が大きく、LNGの寄与が表に出るまでには時間がかかった。2016年3月期には再び1,704億円の最終赤字を計上しており、収益の安定は数年では完成しなかった^[14]。

効き目がはっきり出たのは、武藤社長が「5〜10年先」と言った通りの時期であった。2022年2月、LNG船部門の出身である橋本剛社長は、欧州向けが増えてLNGのスポット運賃が急落した状況について「ＬＮＧ輸送契約のほとんどを長期契約で固めているため、損益への影響はない」と述べた。市況が動いても損益が動かないという、かつてこの会社が持たなかった性質である^[15][16]。

長期契約は別の危険を連れてきた。商船三井はロシア北極圏のヤマルとArctic LNG 2に参画しており、2022年2月の時点で橋本社長は、戦争と経済制裁の拡大により日本企業として事業を続けることが難しくなる可能性はゼロではないと認めていた。そのうえで「仮に船を売却しても、損失は出ないようなビジネスの立て付けになっている」「二十数年にわたって続くリターンが極めて大きいビジネス」と述べた^[17]。

種をまく先は制度として固まった。2023年4月に策定された経営計画「BLUE ACTION 2035」は、液化天然ガス船、浮体式LNG貯蔵再ガス化設備、洋上風力発電といった長期契約に基づく領域への投資を掲げ、2035年度の税前利益4,000億円を目標に据えた。武藤社長が「バトンタッチを考えて経営しなければならない」と述べた10年後に、長期契約型の資産を積むことが会社の中期計画そのものになった^[18]。