商船三井 の歴史

1884年5月、関西の船主が大同合併して大阪商船が設立^[1]された（所有船舶93隻）。瀬戸内海・九州・朝鮮半島など沿岸・近海航路を基盤に成長し^[2]、戦前の日本海運業界で日本郵船に次ぐ地位を占めた歴史ある船会社である。これに対し三井船舶は1942年に三井物産の船舶部が分離独立して設立^[3]された外航海運会社で、三井財閥の貿易を支える船隊を幅広く運航していた。出自も主戦場も異なる両社だが、瀬戸内・近海を主戦場とする大阪商船と遠洋航路を柱とする三井船舶は航路の重複が少なく、沿岸・近海と外航という補完関係のなかで並行して事業を広げてきた歴史を持っていた。^[4]

1964年4月、海運再建整備に関する臨時措置法のもとで両社は対等合併し、大阪商船三井船舶株式会社が発足した^[5]。資本金131億円、所有船舶86隻・127万重量トンという船隊規模で、^[6]日本の海運業界は同法に基づく集約により大手6社体制に再編される転換点を迎えた。^[7]合併によって内航の沿岸輸送から外航の長距離輸送まで多様な船隊を持つ総合海運会社が誕生し、鉄鉱石・石炭・穀物などのドライバルク輸送と、原油や液化天然ガスといったエネルギー輸送を主力とする不定期専用船事業が、商船三井の収益の柱となった。戦後復興から高度成長へと移る時代の資源輸送需要に対応する船隊の骨格が、この合併で整った。

1989年、山下新日本汽船とジャパンラインが合併してナビックスラインが発足した^[8]。ナビックスラインは不定期船を中心とした海運会社で、当時の商船三井と事業領域が重なり合う部分が大きかった。日本の海運業界は1990年代を通じてさらなる集約の流れが進み、船腹需給と運賃水準をめぐる熾烈な国際競争のなかで、単独で競争力を維持することが次第に難しくなった。そうした業界再編の流れのなかで、1999年4月に大阪商船三井船舶はナビックスラインと合併し、商号を株式会社商船三井へと変更した。^[9]商号の刷新は事業統合の象徴であり、邦船業界の集約は大手3社体制へと収斂した。

この合併で商船三井は不定期専用船の船隊を拡充し、ドライバルク・タンカー・液化天然ガス船の分野で世界最大級の船隊を持つ海運会社となった。定期船部門としてのコンテナ船事業も一定の規模を有してはいたが、連結全体の利益の大半は長期契約を中心とした不定期専用船事業が生み出す構造が鮮明であった。ドライバルク船はスポット輸送と長期契約を組み合わせ、タンカーは石油メジャーとの長期運航契約、液化天然ガス船は電力会社との超長期傭船契約といった具合に、資源需要の裾野に船隊を張り巡らせるビジネスモデルが出来上がった。この構造は以後の経営の基礎となった。