商船三井ナビックスラインと合併：対等合併による規模の拡大と、「商船三井」への商号変更

1998年11月20日、大阪商船三井船舶はナビックスラインとの対等合併を発表し、1999年4月1日に合併して商号を株式会社商船三井へ変更した。合併交渉は1997年9月に生田正治社長がナビックスラインの堀憲明社長へ持ちかけたもので、日本郵船と昭和海運の合併発表より前に始まっていた。1964年から35年使われた"大阪商船三井船舶"の商号はここで終わった。

1984年の米海事法改正で運賃カルテルが否定されて以来、太平洋航路の船会社は40社から半減。1998年3月には日本郵船が昭和海運を事実上吸収し、船腹量2,895万トンで商船三井の1,982万トンを引き離した。

合併の狙いはポートフォリオの組み替えであった。不定期専用船とエネルギー輸送に特化するナビックスラインと組むことで、事業構成を定期船4割・不定期貨物船4割・エネルギー船2割へ変える。自社で船を造れば市況を混乱させるため、生田正治社長は会社を取り込む手法を選び、ギアバルク40%出資、東京マリン買収に続く一手とした。合併効果は3年後に100億〜120億円の増益を見込んだ。

邦船の再編は大手3社体制へ収斂した。商号変更の意思は8年前からあり、1991年の転法輪奏社長の認識は 『名前だけが合併会社のままで損をしている』 というものであった。一方でナビックスの名は"MOLナビックスグループ"として残された。組み替えても定期船4割は残り、コンテナ船の構造赤字は2000年代へ持ち越された。