大同特殊鋼日本特殊鋼・特殊製鋼との3社合併と大同特殊鋼への商号変更

大同特殊鋼の源流は、1916年に名古屋で設立された株式会社電気製鋼所にさかのぼる。電力王と呼ばれた福沢桃介が、水力発電の余剰電力を消費する工業として電気製鋼を興したもので、1921年の合併の際には「合併大合同」と「大同団結」の趣旨を込めて大同の名が掲げられた。以後この会社は、大同の名を一貫して冠しながら、合併と統合を繰り返して特殊鋼専業の規模を広げていった^[1][2]。

1968年に明治百年を回顧した書物は、大同製鋼を特殊鋼のトップメーカーとしつつ、その歴史を「合併に次ぐ合併の連続」と評していた。戦後も1953年の富士バルブ資本参加を皮切りに、大同興業・新理研工業・東京製鋼所・関東製鋼を順に取り込み、業界シェア首位の製品を多く抱える多角的な会社へと育っていた。合併で規模を積み増す経営のかたちは、この会社の発足時から続く性格でもあった^[3][4]。

1970年代半ば、特殊鋼業界は石油危機の後遺症に見舞われていた。日立金属の河野典夫社長は1976年12月の講演で、ニクソンショックとオイルショックによって業界が反動期に入り、1975年には赤字会社が続出したと振り返っている。高度成長のもとで膨らんだ生産体質は過剰となり、各社は人員を削る減量経営を迫られていた^[5]。

特殊鋼は鋼種ごとに材料設計が異なり、ロットも小さく多品種という制約を抱える業態である。量産による効率と、多品種少量への対応とを一社で両立させることは難しく、需要が細る局面ではその弱みが表に出た。主要各社が同じ苦境を分け合うなかで、規模の集約による再編が現実味を帯びていった^[6]。

1976年9月、大同製鋼は日本特殊鋼と特殊製鋼の2社を合併し、商号を大同特殊鋼に変更した。存続会社の大同製鋼に主要2社が合流するかたちで、戦後の特殊鋼業界を担ってきた企業が一つの会社に集まった。20年あまり関連会社の吸収を重ねてきた同社にとって、この3社統合はその総仕上げにあたる動きであった^[7][8]。

新社名の大同特殊鋼には、合併を重ねてきたこの会社が発足時から掲げてきた大同の名が引き継がれた。3社統合は、規模・品揃え・生産拠点のいずれにおいても単純な足し算にとどまらず、特殊鋼の主要企業を一社に束ねる業界再編として成立し、現在まで続く社名と事業基盤を定めた。戦後復興期に始まった特殊鋼業界の再編は、1976年に一区切りを迎えた^[9]。

統合後の大同特殊鋼は、知多工場を中核とする特殊鋼鋼材事業に、富士バルブを源流とする自動車部品事業、大同興業を窓口とする商流機能、各種関連会社の流通・サービス事業を併せ持つ複合構造へ移行した。電炉特殊鋼を軸に、川下の自動車部品まで連結で取り込む業態は、1976年に骨格が整い、その後40年あまりの基本構造となった^[10]。

その後の同社は、1980年代に鋳造事業の分社と北米への現地供給拠点の設置を進め、1990年代には磁石・磁性材料の事業を育て、2013年には知多工場に150tアーク炉を据えた。電炉鋼の量産から、磁石やモータコアを含む機能材料の供給へと事業の幅を広げていった。1976年に一社へ束ねた特殊鋼の基盤が、これらの展開を支える土台となった^[11]。