三菱地所三菱地所創業——入札ゼロの丸ノ内買収から日本最大の不動産会社へ

明治政府は財政難のなか、陸軍練兵場として使われていた丸ノ内一帯の約35万坪を1889年に売却へ付した。だが東京市の予算3年分にあたる150万円という価格と、当時の交通の便の悪さから、入札に応じる者は現れなかった^[1]。政府にとって、丸ノ内は買い手のつかないまま抱え続ける広大な官有地であった。財政の立て直しを迫られるなかで、この土地の処分は容易に進まなかった。

買い手を探す政府の側から動いたのが、大蔵大臣の松方正義 氏であった。松方 氏は三菱財閥2代目の岩崎弥之助 氏に丸ノ内一帯の購入を直接持ちかけた^[2]。当時の丸ノ内は江戸期に大名屋敷が並んだ敷地が明治維新後に更地となった草原で、商業用地としてはほとんど値の付かない土地とみなされていた。目立った使い道の見えない広大な官有地を、政府は民間の一財閥へ託そうとしていた。

1890年3月、岩崎弥之助 氏は政府との長期的な関係を保つことを優先し、三菱社として丸ノ内一帯の約35万坪を128万円で一括して買い取った^[3]。東京市の年間予算の3倍にあたる資金を、当てのない原野へ投じる買収であった。三菱社内では「何の目的で不用の地を買うのか」という批判が噴出したが、岩崎 氏は「竹を植てて虎でも飼うさ」と応じたと伝えられている。使い道の定まらない土地を抱えた買収は、社内でも容易には理解されなかった。

岩崎弥之助 氏は買い取った丸ノ内に、ロンドンのロンバート街を模範とした西洋式のビジネス街を築く構想を掲げた。三菱社は英国人建築家ジョサイア・コンドル 氏を招き、煉瓦造のオフィス街の建設に着手している^[4]。あわせて1890年には自社物件の設計監理を担う丸ノ内建築所を社内に設け、のちの三菱地所設計へつながる建築部門を早くから内部に抱えた^[5]。無価値とみなされた原野を西洋式のオフィス街へ変える計画が、買収と同時に動きはじめた。

1894年6月、ジョサイア・コンドル 氏が設計した三菱1号館が煉瓦造3階建てで竣工し、丸ノ内で最初の本格的なオフィスビルとなった^[6]。だが1914年の東京駅開業以前の丸ノ内は交通の便が悪く、テナントの誘致は難航した。1896年の第2号館の竣工を最後に新築は9年ほど止まり、買収の翌年には読売新聞が「丸の内に街を作ろうとしても、到底繁盛する見込みはない」（読売新聞 1891/10/02）と冷ややかな観測を伝えている^[7]。開発の先行きは、当初から平坦ではなかった。

1904年に開発が再開し、第7号館以降のビル建設が進んだ。1894年の第1号館から1918年の第26号館まで、馬場先通り一帯には19棟の煉瓦造・鉄筋コンクリート造のビル群が並び、ロンドンになぞらえた「一丁倫敦」と呼ばれる赤煉瓦のオフィス街が形づくられた^[8]。1923年2月には桜井小太郎 氏の設計による初代丸ノ内ビルヂングが東京駅前に竣工し、8階建ての大貸事務所を当時の時事新報は「東洋一の大貸事務所」（時事新報 1923/02/05）と伝えた^[9]。買収から33年を経て、丸ノ内は赤煉瓦の街から近代的な高層ビル街へと姿を変えていった。

丸ビルの竣工で丸ノ内のオフィス賃貸の取引規模が膨らみ、昭和初期には一帯がほぼ空き地のないビジネス街へと近づいた。1935年12月の時事新報は、丸ノ内が「ニューヨークのウォール街にも比すべきビジネスセンターになろう」（時事新報 1935/12/14）と将来を見通している^[10]。財閥本体のなかで一部門にすぎなかった不動産事業は、単独の会社として切り出すだけの取引規模へと育っていた。都市不動産の経営を専門に担う体制が求められはじめた。

1937年5月、三菱合資会社は丸ビルの土地建物の所有権と丸の内地区の営業権を譲渡する形で地所課を切り出し、資本金1500万円で三菱地所株式会社を設立した^[11]。同年11月には三菱合資会社の建築課を吸収し、設計・開発・賃貸を一つの会社で担う体制を整えている^[12]。財閥本体で付随的な扱いにとどまっていた不動産事業が、独立した主力事業へと格上げされた。岩崎弥之助 氏の買収から47年を経て、丸ノ内の経営は専業の株式会社へと移された。

太平洋戦争後、GHQの財閥解体方針により持株会社の三菱本社が解散対象となり、三菱地所も再編の対象に置かれた。1950年1月、三菱地所は丸ノ内ビル・八重洲ビルを除く丸の内地区の営業権を三菱本社へ返還し、三菱本社の解散にあわせて第二会社として陽和不動産と開東不動産が設立された^[13]。1890年以来60年にわたり一元で管理されてきた丸ノ内の土地建物が、三つの会社へ事実上分割された。丸ノ内という単一の資産を分けて持つ構造が、このとき生まれた。

分割された3社のうち陽和不動産が外部からの株式の買い占めにさらされ、丸ノ内を分けて管理する構造の弱さが表面化した。1953年4月、三菱地所は陽和不動産と開東不動産を吸収合併し、丸ノ内の土地建物を再び一つの会社で管理する体制へ戻した^[14]。合併後の三菱地所は営業用の土地22万6360平方メートル・建物32万5100平方メートルを抱える、規模でも収益でも日本最大の不動産会社となった。翌1953年5月には東京・大阪の両証券取引所へ株式を上場し、続く1954年から1955年にかけて札幌・福岡・名古屋にも上場して、公開企業としての資金調達の基盤を整えた^[15]。