あさひ銀行・東海銀行・三和銀行の3行統合構想とあさひの離脱

1990年代後半の邦銀は、バブル崩壊後の不良債権処理と金融ビッグバンと呼ばれる規制緩和の只中にあり、護送船団方式に守られてきた経営の組み替えを迫られていた。再編はすでに連鎖的に始まっていた。1999年8月には第一勧業銀行・富士銀行・日本興業銀行の3行が全面統合を発表し^[1]、国内初のメガバンクとなるみずほの構想が動き出す。さくら銀行と住友銀行も合併へと進み、のちの三井住友銀行へ向かっていく。都市銀行が大型のグループへと束ねられていくなかで、単独での生き残りに限界を感じた各行が、規模を求めて相手を探す状況が広がっていた。

統合の一角を占めることになるあさひ銀行は、首都圏に厚い基盤を持つリテール特化の都市銀行であった。協和銀行と埼玉銀行が1991年4月に合併して協和埼玉銀行となり、1992年9月にあさひ銀行へ改称した銀行で、「信頼のリテールトップバンク」を掲げ、個人および中堅・中小企業の取引に経営資源を重点配分する地域密着型の戦略を推進していた。個人預金残高は都市銀行12行中5位、国内の店舗網は443カ店で都市銀行2位の規模を持ち^[2]、住宅ローンでも強みを発揮していた。規模では最大手に及ばないものの、リテールという独自の色合いを備えた銀行だったといえる。

3行構想の芽は、あさひと東海の接近にあった。あさひ銀行は金融自由化への備えとして、1998年9月に中京圏を地盤とする東海銀行との戦略的提携を発表する^[3]。地盤が重ならない都市銀行どうしが手を組み、システムや商品で連携する構図であった。その後、関西圏を地盤とする三和銀行を加えた3行統合に向けた協議が続けられ^[4]、構想は関西・中京・首都圏を覆う広域の再編へと膨らんでいった。地域が補完し合う組み合わせは、規模と地理的な広がりの両面で理にかなっているとみられていた。

統合が公になったのは2000年3月14日である^[5]。関西を地盤とする三和銀行、中部の東海銀行、そして埼玉銀行と協和銀行の合併でできたあさひ銀行の3行が、経営統合を発表した。3行は「新しい金融サービス業」の創造という理念のもとで経営統合に関する基本合意を行い^[6]、共同で金融持株会社を設立する枠組みを描いた。掲げられた理念は、社会に新たな価値を提供する新しい金融サービス業を創造すること、そしてミドル・リテール分野を中心に本邦随一の総合金融グループを目指すことであった。リテールに軸足を置く点で、あさひの色合いを映した構想でもあった。

3行のなかで最大の規模を持っていたのは三和銀行である。三和・東海・東洋信託の統合を伝える2000年7月のプレスリリースの付属資料によれば、2000年3月末時点の総資産は三和銀行が約45兆円、東海銀行が約29兆円であった^[7]。大阪を地盤とする三和は大企業取引や国際業務にも厚みを持つ最大手都市銀行で、規模の点でほかの2行を上回っていた。広域の再編という同じ絵を描いても、最大手の三和とリテール色の濃いあさひとでは、統合後の主導権や目指す銀行像に温度差が生じる余地があった。

3行がこれほど速く一つの絵に収まった背景には、各行が抱えた事情の一致があった。当時の報道によれば、3行トップが極秘の協議を始めたのは2000年2月で、大筋合意までの会合はわずか3回、要した期間も約1カ月にすぎない^[8]。正式発表の記者会見で3頭取は、ミドル・リテール（中堅・中小企業、個人）の分野で圧倒的な存在感を持つ銀行を目指すと強い意欲を語った。だが内実は相思相愛というより、追い込まれた者どうしの結束に近かった。最大手の三和銀行は、本命だったさくら銀行が住友銀行との合併に走ってから孤立し、規模の面でライバルに見劣りしていた。損害保険の再編に加わろうとして瓦解を味わったことも、銀行本体の規模がなければ強い金融グループは築けないという危機感を深めたとされる^[9]。国際派として知られた室町鐘緒頭取は、副頭取のころから当時の頭取に、再編に乗り遅れたら駄目だと進言し続けた再編論者であった^[10]。

一方の東海・あさひ連合の悩みは、いつまでも仲間が増えないことにあった。両行は広域・地域密着を掲げる「マルチリージョナル銀行」構想の担い手として関西の銀行を探し、本命は信託を兼営する大和銀行だったが、その態度は煮え切らず、大和が何を考えているのかさっぱり分からないと東海側がこぼすほどだったという^[11]。そこへ現れたのが、関西に地盤を持ちリテールにも厚い三和である。三和にとっても、規模で勝る東京三菱と組めば主導権を明け渡すことになるため、対等に近い東海・あさひ連合は魅力的だった^[12]。合意を早めた隠し味として当時の報道が挙げたのが、3行トップに連なる名古屋大学経済学部の人脈である。東海の西垣覚会長、あさひの伊藤龍郎頭取、三和の室町鐘緒頭取が同学部の出身で、金融界では少数派の学閥ゆえに気脈を通じていたという（東海の小笠原日出男頭取は東京大学の出身）^[13]。こうして生まれる新グループの総資産は約103兆円で、みずほに次ぐ国内2位、世界でも第3位の規模になると見込まれた^[14]。

統合発表の直後、3頭取は本誌インタビューでその青写真を語っている。目指すのはミドル・リテールで最強の銀行であり、地域別に子銀行を並べる当初の構想はいったん白紙に戻して描き直す——伊藤頭取はこれを、旗を降ろしたのではなく発展させたのだと説明した^[15]。統合を貫く原則として繰り返されたのは、行内の融和よりも経済合理性を優先し、各分野で3行のうち最も強いものを採用するという考え方である。伊藤頭取は「融和だけでは経営統合はできません」と言い切り、室町頭取もミドル・リテールで首位を狙う方針は絶対に変えないと強調した^[16]。皮肉なことに、この「どの行の流儀で一つになるか」という理念こそが、ほどなく破談の火種となる。

亀裂が表面化したのは、東京・大手町のビルで開かれた3行の統合推進委員会だった。検討課題の話し合いが一段落した夕刻、東海銀行の鈴木文雄専務がおもむろに、統合方式について提案があると切り出す^[17]。持ち株会社方式ではなく、合併方式による統合ではどうか——。三和銀行の常務執行役員が同調するようにうなずくなか、これを聞いたあさひ銀行の常務は一瞬凍り付き、「ともかく持ち帰って検討したい」とその場を後にしたと報じられている^[18]。持株会社の下に3行がぶら下がり、そこへ他の地域金融機関を呼び込む——それを統合の前提としてきたあさひにとって、合併方式への転換は寝耳に水だった。年表をたどれば、3行が統合を発表したのが3月14日、三和・東海があさひに合併方式を提案したのが4月20日のことである^[19]。

提案の背後には、それぞれの計算があった。3行は持株会社方式と合併方式でコストや収益を試算したが、結論は一長一短にとどまる^[20]。決め手になったのは経営哲学の違いである。統合のスピードを重んじる三和・東海に対し、協和と埼玉が一つになった唯一の合併行であるあさひは、合併に伴う労力の大きさを身をもって知っており、性急な一体化に慎重だった^[21]。三和が持株会社方式から合併へ傾いたのは、市場の評価も大きかったとされる。3行統合に対し市場は経営のスピードを緩めかねないとみて冷ややかで、スピードを取り戻すには合併しかないと三和は判断した^[22]。加えて三和が発表直後から報道各社にマルチリージョナルバンク構想は白紙に戻ったと説明して回ったことがあさひの反発を招き、委員会の席は喧嘩腰の応酬になったという。

6月に入り、あさひの行内は離脱へと傾く。6月13日、決意を固めた伊藤龍郎頭取は三和の室町頭取と東海の小笠原頭取を個別に訪ね、離脱の意向を正式に伝えた^[23]。開かれた頭取会談で両頭取は思いとどまるよう強く慰留したが、長時間に及ぶ会談のあいだ、伊藤頭取は一度も首を縦に振らなかったという^[24]。6月15日、あさひは3行統合からの離脱を正式に表明する。3月14日の華々しい発表から、ほどないことだった。統合の比率や金額を詰める段階に入る前に、持株会社か合併かという土台の一点で、構想は崩れたのである。

統合の枠組みは、当初は金融持株会社方式で構想されていた。3行が共同で持株会社を設立し、その傘下に各行が入るという、みずほと同じ発想である。ところが協議が進むにつれ、統合の方法をめぐる意見の相違が表面化した。あさひ銀行は、統合の方法に関する意見の相違などから、2000年6月に3行統合から離脱する^[25]。発表からわずか3カ月後のことであった^[26]。リテールに軸足を置くあさひと、規模で勝る三和とのあいだで、持株会社のもとでどこまで一体化を進めるか、誰が主導権を握るかという根幹の設計が折り合わなかったとみられる。

離脱を受けても、三和と東海は歩みを止めなかった。両行は3行統合を見直したうえで、2行で経営統合を一段とスピードを上げて成し遂げるべく協議を進める^[27]。この姿勢には、統合の実効を急ぐという思想が色濃く出ていた。さらに2000年7月5日、両行は三和と提携関係にあった東洋信託銀行を加えた3行で、持株会社を活用した統合を行うことに基本合意したと発表する^[28]。持株会社は2001年4月、傘下銀行の合併は2002年4月を目処とし、スピードと先進性を掲げる総合金融グループを目指すという枠組みであった。あさひが懸念したであろう合併を前提とする設計が、残った枠組みではむしろ前面に出た形である。

残った枠組みは、ほどなくUFJという形に結実した。2001年3月、金融庁が公表した事業再構築計画は、3行が持株会社を活用した統合を行うことで合意したこと、新グループの名称をUFJグループとすること^[29]を明らかにしている。プレスリリースの計画では、持株会社の設立は2001年4月、傘下銀行である三和と東海の合併は2002年4月を目処としていた^[30]。あさひが離脱の一因とした合併方式は、残った枠組みのなかで実行に移されていく。UFJはのちに三菱東京フィナンシャル・グループと統合し、三菱UFJフィナンシャル・グループの中核を構成することになる。

いっぽう離脱したあさひ銀行には、大型の金融再編が続くなかで市場の厳しい目線が向けられ、新たな再編相手を探すことになった。行き着いた先が大和銀行グループである。2001年9月、大和銀行グループとあさひ銀行は「スーパー・リージョナル・バンク」構想のもとで経営統合に基本合意し、2002年3月に統合を実施した^[31]。都市銀行の質の高い金融サービスと地域銀行の密着力を融合し、メガバンクでも地域銀行でもない新しい金融グループを目指す統合であった。2002年10月に持株会社はりそなホールディングスへ改称し、2003年3月には大和銀行とあさひ銀行が分割・合併して、りそな銀行と埼玉りそな銀行が営業を開始した^[32]。あさひのリテール基盤は、形を変えてりそなへと受け継がれた。