三菱UFJフィナンシャル・グループ の歴史

三菱の金融業は海運業から分かれて生まれ、1870年に岩崎弥太郎氏が興した海運業^[1]が、のちの郵便汽船三菱会社となった^[2]。本業は海運だが、1876年には大阪に為替局を置き^[3]、回漕する貨物を担保に荷主へ荷為替を貸し付けて^[4]荷主の便宜を図っている。1880年には為替局を分離して三菱為換店を開設し、普通銀行業務と倉庫業を兼営^[5]した。ただし三菱為換店はその後いったん廃止され^[6]、金融業務は途切れた。1885年5月、郵便汽船三菱会社は第百十九国立銀行の経営を引き受け^[7]、同行を子会社として本格的な銀行業務に乗り出した。

1893年に三菱合資会社が設立される^[8]と、1895年、同社は資本金500万円のうち100万円をさいて銀行部を新設^[9]し、第百十九国立銀行の業務を継承した。当時の営業拠点は東京1、大阪2、神戸1にすぎなかった^[10]。第一次世界大戦による好況で業績は伸び、1915年以降の4年間に上海など5支店を増設^[11]している。三菱合資会社が諸事業を独立させる方針をとったのに従い、1919年8月25日、銀行部の業務一切を継承して^[12]株式会社三菱銀行が資本金5,000万円で創立された^[13]。初代会長には岩崎小弥太氏^[14]が就いている。創立の翌1920年にはロンドンとニューヨークに支店を開いて^[15]海外業務の足場を作り、1922年には本店営業所を新築して同年5月から営業を始めた^[16]。

1923年9月の関東大震災では、東京に本店を置く銀行の大半が本店を焼失した^[17]なかで、三菱銀行の本館は無事に残った^[18]。前年に完成した本店営業所は堅牢な設計で^[19]、震災下の業務継続を支えている。同行は他行に先駆けて預金の支払いを始め^[20]、本店金庫を開放して被災した諸銀行の業務に供した^[21]。罹災した銀行が業務を続けられるよう下支えした動きは、同行の信用を一段と高めた^[22]。1927年3月の金融恐慌^[23]でも、全国各地で多数の銀行が取り付けにあうなか^[24]、三菱銀行は無事で、同業銀行の救済に努めている^[25]。二度の危機に対応した結果として信用が高まり、預金はかえって激増した^[26]。

恐慌をしのいだ三菱銀行は規模を積み増し、1929年5月に取引の深かった森村銀行を買収^[27]したうえ、同年6月には資本金を1億円へ増資^[28]した。関東大震災と金融恐慌が生んだ信用の差は、中小銀行から大銀行へ預金が移る流れ^[29]を生み、三菱銀行はその受け皿の一つとなった^[30]。

もう一つの源流は大阪にあり、鴻池家は明暦年間にあたる1656年^[31]に初代鴻池善右衛門氏が大阪で両替店を開いて以来の両替商で、1877年に大阪最初の国立銀行である第十三国立銀行を創設^[32]したのち、1897年に個人経営の鴻池銀行がその業務を継承^[33]した。三十四銀行は1878年に岡橋治助氏ら大阪財界の有力者が創設した第三十四国立銀行^[34]を母体とし、1897年に普通銀行へ改組^[35]している。山口銀行も徳川幕府時代の両替商にさかのぼり^[36]、1879年に山口家を中心として第百四十八国立銀行が設立^[37]された。いずれも本店を大阪に置き、古い歴史と伝統をもって発展した有力銀行^[38]であった。

1933年12月、この三行が合同して三和銀行が創立^[39]された。頭取には中根貞彦氏が就き^[40]、資本金は1億720万円^[41]、合同時の預金総額は10億2,500万円^[42]に達した。合同当時の預金は三十四銀行が4億2,800万円^[43]、山口銀行が3億8,900万円、鴻池銀行が1億7,500万円^[44]で、三行はいずれも大阪財界の要望を背景に発達していた。営業地盤が重なる三行の自発的な動意による合同^[45]で、創立後の数年間は内部諸制度の改善と店舗の改廃に努めて^[46]いる。日華事変の前後から大陸交易が伸びると業績は伸長し、1941年末には預金が30億円台に乗った^[47]。

戦時の銀行集中政策は両行の規模を一段と押し上げ、三菱銀行は1940年に金原銀行、1942年に東京中野銀行を^[48]買収継承して民間預金の吸収に努め、1943年4月には当時七大銀行の一つであった第百銀行と合併^[49]した。これにより資本金は1億3,500万円となり^[50]、店舗は112店増えて177店、預金は20億円増えて48億円^[51]に達している。三和銀行も店舗配置の適正化と経営の効率化を図って1942年以降に辻林・更池・河泉などの営業を譲り受け^[52]、1945年5月には三和信託と大同銀行を吸収合併して信託業を兼営^[53]し、同年10月に大和田銀行を吸収合併^[54]した。

同じ時期、のちにUFJの一翼を担う東海銀行も生まれ、1941年6月、名古屋を地盤とする愛知・名古屋・伊藤の三銀行が^[55]合併して資本金3,760万円で設立された^[56]。愛知は1896年4月、名古屋は1882年7月、伊藤は1881年9月の創立^[57]で、いずれも古い歴史をもっていた。同行は1945年9月に岡崎・稲沢・大野の三銀行を合併して愛知県下唯一の本店銀行となり^[58]、営業所は187店を数えた^[59]。一方、戦局の激化は店舗を直撃し、三菱銀行は1945年3月の日本橋支店ほか11店の被災^[60]を皮切りに、終戦までにさらに29店が相次いで罹災し、25店の廃止^[61]に至った。

敗戦後の三菱銀行は分割の危機に直面し、過度経済力集中排除法が出たころ、行内には分割に備える極秘の委員会が置かれ^[62]、調査部長の宇佐美洵氏をキャップに三種類の分割案^[63]が作成された。中村俊男氏はそのメンバーの一人^[64]で、昼は資料を集め、夜に宇佐美氏の自宅を訪ねて相談している^[65]。結局『金融機関まで分割したら日本経済は混乱する。それは対ソ政策から好ましくない』^[引用元]というGHQの判断^[66]で、銀行は分割を免れた。三菱商事や三井物産が解散させられた^[67]のに対し、戦時中に合併した東京中野銀行と第百銀行の店舗網はそのまま残った^[68]。

分割は免れたが再建整備の負担は重く、戦時の軍需融資制度で国の保証のもと軍需指定会社へ貸し出した分は、保証の打ち切りによって大部分が回収不能となり、資本金の9割九分が飛んだ^[69]。1948年3月、三菱銀行は金融機関再建整備法に基づく最終処理を終え、資本金1億3,500万円を93%切り捨て^[70]ている。同年10月には財閥解体で三菱の名称使用を禁じられて千代田銀行と改称し^[71]、あわせて11億円へ増資して新発足^[72]した。当時の預金は332億円、店舗は161店^[73]で、増資により株式が預金者・従業員・地方居住者へ分散^[74]した。

三和銀行も1948年10月に再建整備計画を終え、資本金10億円で新発足^[75]した。東海銀行は特別損失3億8,200万円を預金の切り捨てと9割減資などで埋め^[76]、1948年3月に最終処理を終えている。翌1949年5月、三菱銀行と三和銀行は東京・大阪の両証券取引所に株式を上場^[77]した。戦後の復興とともに預金は伸び、三菱銀行は1953年3月末に預金1,597億円・貸出1,402億円^[78]へ達し、同年4月に27億5,000万円へ増資して国内の普通銀行で最大の資本金^[79]を擁するに至った。同年7月、海外で馴染みの薄い千代田銀行の商号は不利であるとして^[80]、三菱銀行の旧名に復帰している。