さくら・住友銀行合併（1999年・三井住友FGの決断）

この合併は、金融危機後の大手行再編という大きな潮流のなかで、旧財閥の枠を越えて成立した点に歴史的な意味がある。みずほの誕生に象徴される持株会社・機能軸の再編に対し、住友・さくらは早くから一つの組織体としての"合併"を選び、規模の拡大よりも合併前のリストラと不良債権処理を優先する姿勢を打ち出した。同調圧力のなかで大規模化を競った時代にあって、体質強化を先に置くという考え方は、再編の評価軸を規模だけに置かないという一つの立場であったとみることもできる。

他方で、存続会社や頭取人事、合併比率といった具体的な条件は、対等を掲げた合併であっても主導権の所在を映し出す。本件が住友主導のさくら救済という色彩を帯びたのは、そうした条件面のシグナルが強く働いたためとみられる。当事者がのちに双方の必要性を強調したように、救済か否かという二分法では捉えきれない側面もある。成立した大型合併であっても、誰が主導したのか、どのような統合効果が実現したのかという問いは、その後の歴史を通じて検証され続けるのだろう。