君島達己
任天堂・元取締役社長就任代表取締役
経歴2002〜2018年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 2002年主要役職の状況（推定含む目安）2018年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | 任天堂 | 2002 | Nintendo of America Inc. 取締役就任 | ||
| 2002 | 取締役 | ||||
| 2006 | Nintendo of America Inc. 取締役会長(CEO)就任 | ||||
| 2013 | 常務取締役経営統括本部長 兼総務本部長 | ||||
| 2014 | 人事本部担当 | ||||
| 2015 | 代表取締役社長 | ||||
| 2018 | 社長 退任（推定） | ||||
社長就任までの出自
出自
三和銀行を経て2002年に任天堂に転じ、同年1月に米国販社Nintendo of Americaの取締役、6月に本体の取締役へ就任した。2006年5月からは米国販社の会長を務めた。2013年6月に常務取締役 経営統括本部長として総務本部長を兼ね、2014年6月からは人事本部も担当した。開発ではなく海外販売と管理部門を歩んだ経歴である。
社長に選ばれた経緯
抜擢
2015年9月、岩田聡氏の後任として社長に就任した。就任前年度の2015年3月期は連結売上高5497億円・営業利益248億円で、前期の営業損失464億円から黒字を回復したばかりだった。売上高は2009年3月期の1兆8386億円を境に減少し、2015年3月期まで縮み続けた。次のハードを出すまでの経営を、米国販社と管理部門を率いてきた役員に託した人事とみられる。
業績貢献FY14→FY17
君島達己氏：在任中の業績貢献
2015年に結んだDeNAとの資本業務提携を引き継ぎ、自社IPをスマートデバイスへ出す方針のもとで、2017年3月にNintendo Switchを発売した。就任年度の2016年3月期に5044億円だった連結売上高は、2017年3月期に4890億円まで減少したのち、2018年3月期には1兆557億円へ増加した。営業利益も294億円から1776億円へ増加し、2018年6月に古川俊太郎氏へ社長を承継した。
売上高：2011年3月期〜2023年3月期
2015/35,498億円
2018/310,557億円
3カ年+92%
営業利益率：2011年3月期〜2023年3月期
2015/34.5%
2018/316.8%
3カ年+12.3pt
ROE：2011年3月期〜2023年3月期
2015/33.7%
2018/310.9%
3カ年+7.2pt
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2011年3月期 | 10,143億円 | ▲29.3% | 16.9% | 6.1% | ||
| 2012年3月期 | 6,477億円 | ▲36.2% | ▲5.8% | ▲3.6% | ||
| 2013年3月期 | 6,354億円 | ▲1.9% | ▲5.7% | 0.6% | ||
| 2014年3月期 | 5,717億円 | ▲10.0% | ▲8.1% | ▲2.1% | ||
| 2015年3月期 | 5,498億円 | ▲3.8% | 4.5% | 3.7% | ||
| 2016年3月期 | 5,045億円 | ▲8.2% | 6.5% | 1.4% | スマートデバイス向けアプリ『Miitomo』を配信 | |
| 2017年3月期 | 4,891億円 | ▲3.0% | 6.0% | 8.5% | 監査等委員会設置会社に移行併用型ゲーム機「Nintendo Switch」を発売 | |
| 2018年3月期 | 10,557億円 | +115.8% | 16.8% | 10.9% | ジェスネットを買収、任天堂販売に商号変更オンラインサービス「Nintendo Switch Online」を開始 | |
| 2019年3月期 | 12,006億円 | +13.7% | 20.8% | 14.2% | ||
| 2020年3月期 | 13,085億円 | +9.0% | 26.9% | 17.5% | ||
| 2021年3月期 | 17,589億円 | +34.4% | 36.4% | 28.1% | ||
| 2022年3月期 | 16,953億円 | ▲3.6% | 35.0% | 24.2% | ||
| 2023年3月期 | 16,017億円 | ▲5.5% | 31.5% | 20.0% |
事実根拠：出所（任天堂）