アスキーパソコン統一規格「MSX」の提唱と国産メーカーの結集

1977年に技術誌の編集者3人が興したアスキーは、雑誌と書籍で足場を得たのち、ソフトウェアの販売で急速に名を高めた。柱となったのはマイクロソフトの極東総代理店という立場であり、同社のBASICを国内に売る仕事が、日本のパソコン産業が立ち上がる時期と重なった。西和彦氏自身もマイクロソフトへ出向して副社長を務めており、開発元と販売代理店の双方に身を置く位置にあった^[1]。

事業は出版に始まり、ソフトウェア開発、LSI設計、通信ネットワークの構築へと広がった。西氏はのちにこの時期を、パソコンのアスキーだった最初の10年と呼んでいる。出版で読者を持ち、ソフトの流通を握り、開発元と直結する——この三つを同時に備えた会社は当時ほかになく、業界の情報がアスキーへ集まる構造ができていた^[2][3]。

1980年代初頭の国内パソコン市場では、各社がそれぞれの仕様で機械を出していた。ソフトを売る側は機種ごとに作り直す必要があり、利用者から見れば買った機械によって使えるものが変わった。市場全体としては台数が伸びていたが、ソフトの資産が機種をまたいで積み上がらないという弱さを抱えていた^[4]。

アスキーにとって、この分断は商機でもあり制約でもあった。ソフトの流通を担う立場からすれば、機種ごとの移植は手間と在庫を増やす。同時に、共通の仕様を定められれば、その仕様を握る者が産業全体の通り道を押さえる。西氏はパソコンが1台売れるごとにソフトが2本、3本と売れる時代が来ると見ており、ソフトの数が増えるほど共通仕様の値打ちは上がるはずであった^[5]。

1983年6月、西氏はばらばらだった国内のパソコン仕様を統一する規格として「MSX」を提唱した。松下電器産業をはじめとする国産メーカーがこの規格のもとに集まり、規格はマイクロソフトのBASICを載せた共通仕様として定められた。まだ20代後半の西氏が松下電器産業のような大企業を動かしたことに、業界の注目が集まった^[6]。

規格を握る側は、参加するソフトハウスから使用料を受け取る。代理店として他社の製品を売って手数料を得る事業とは、収益の立ち方が異なる。アスキーは出版で読者を、流通でソフトを押さえたうえで、さらに仕様そのものを自社の手に置こうとした。三つの層を縦に貫く形であり、当時の国内メーカーには例のない位置の取り方であった^[7]。

これに異を唱えたのが、同年代の孫正義氏である。孫氏はソード社長の椎名尭慶氏らとともに対抗する統一案を発表し、ソフトハウスから多額の使用料を取るのは業界の慣習としておかしいと主張した。使用料の是非は、規格を持つ者と規格に乗る者の取り分をめぐる論点であり、正面からの批判にあたる^[8]。

もっとも、この正論の裏には私的ないきさつもあった。MSXの開発ツールをめぐる孫氏からの申し入れを西氏が断っており、対抗案はその後に出ている。しかも案そのものは完成しておらず、MSXを大勢の前で発表した西氏に対し、孫氏は形の見えない構想を掲げるにとどまった。業界関係者はこの一件を、孫氏が煮え湯を飲まされた場面として記憶している^[9]。

MSXは結局ゲーム用途にとどまり、広くは普及しなかった。共通仕様に複数のメーカーが乗ったにもかかわらず、汎用の道具としては定着せず、想定した規模の使用料も積み上がらなかった。より重い代償は規格の側ではなく本業に生じている。西氏がMSXへ傾斜したことで、アスキーはマイクロソフト製品を売ってくれないとビル・ゲイツ氏が不満を示した^[10]。

不満は1986年3月の総代理店契約の解消につながった。マイクロソフトはこののち日本に100%出資の新会社を設立し、自ら市場の開拓に乗り出している。創業から10年で築いた最大の収益源を、アスキーは自らの規格戦略と引き換えに手放した。両社が和解したのは1994年で、その間に日本のパソコン市場は米国勢の手で開かれていった^[11][12]。