アスキーの歴史

更新：

沿革

1977年に西和彦氏ら3人が東京・南青山で設立したアスキー出版が起源。

月刊誌アスキーを創刊し、1983年にマイクロソフトのBASICを載せたパソコンの統一規格MSXを提唱した。雑誌とソフトを併せ持つ出版社だったが、2002年に上場を廃止した。

1977年1982年1983年1989年1998年2000年2002年アスキー出版1977年設立アスキー1982年商号変更MSX1983年統一規格を提唱決断株式上場1989年店頭公開CSKグループ入り1998年95億円の増資を受入決断CSKグループ1998年第三者割当増資エンターブレイン2000年出版部門を分社化メディアリーヴス2002年商号変更
アスキー 公式サイト「沿革」、証券アナリストジャーナル 1989年11月号
アスキー
歴代社長と長期業績（敬称略）
1998年3月期
単体
売上高
475億円
売上高純利益率
—
出所：山崎泰央「パソコン黎明期のベンチャー・ビジネス」法政大学IMRC WP No.24（2006）表2
売上高0億円売上高194億円売上高475億円1978/31983/31988/31993/31998/32003/32008/32013/32018/32023/32028/3
創業期

1977年〜西和彦氏らのアスキー出版設立とMSX規格の提唱

  1. 西和彦氏ら3名がアスキー出版を設立[1]
  2. 「月刊ASCII」を創刊[2]
  3. マイクロソフトの極東総代理店としてアスキー・マイクロソフトを設立[2]
  4. 本店を東京都港区南青山5丁目11番5号に移転[2]
  5. アスキー出版をアスキーに商号変更[2]
  6. MSX規格提唱で国産結集[1]
  7. 日本初のパソコン通信網「アスキーネット」を開始[1]
  8. アスペクトを設立[2]
  9. マイクロソフトとの極東総代理店契約を解消[1]
  10. 隔週刊「ファミコン通信」（現週刊ファミ通）を創刊[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
アスキー1986年3月期売上高138.84億円売上高経常利益率4.7%
歴史詳細を読む西和彦氏らのアスキー出版設立とMSX規格の提唱
急成長期

1987年〜西和彦の社長就任と店頭公開

  1. 西和彦氏が社長に就任[1]
  2. 川崎に研究開発拠点用地2,000坪を12億円で取得[3]
  3. 株式を店頭公開[1]
  4. 「MAC POWER」を創刊[2]
  5. 映画・地域含む拡大路線採用
  6. 「ベスト競馬・ダービースタリオン」を発売[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
アスキー1991年3月期売上高340.84億円売上高経常利益率3.5%
再建期

1992年〜銀行団の管理下での再建とカンパニー制導入

  1. 転換社債の発行停止に伴い銀行団の協調融資を受け実質的な管理下に[1]
  2. 本店を東京都渋谷区代々木に移転[2]
  3. 「マーフィーの法則」を発売[2]
  4. マイクロソフトと和解[1]
  5. マイクロソフトとの合弁でアスキー・ネットワーク・テクノロジーを設立[2]
  6. サムシンググッドに資本参加してアスキーサムシンググッドを設立[2]
  7. プレイステーション用「ダービースタリオン」を発売[2]
  8. 「アスキーネット」のサービスを終了[2]
  9. デジタル情報ニュースサイト「ASCII24」を開始[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
アスキー1997年3月期売上高524.46億円売上高経常利益率3.3%
低迷期

1998年〜132億円の債務超過とユニゾン・キャピタルへの経営権譲渡

  1. CSKからの出資受け入れ
  2. エンタテインメント系出版事業部門を分社化してエンターブレインを設立[2]
  3. エー・エヌ・ティ株をCSKに譲渡[2]
  4. アスペクト株をセガに譲渡[2]
  5. 出版事業部門の一部をアスコムに譲渡[2]
  6. 本店を東京都新宿区信濃町に移転[2]
  7. メディアリーヴスに商号変更[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
アスキー1998年3月期売上高475.31億円売上高経常利益率-10.6%
出典・参考3件
出典・参考
  • [1]証券アナリストジャーナル 1989年11月号「アスキー」（日本証券アナリスト協会企業分析部会講演要旨）（1989年10月9日）
  • [2]アスキー 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [3]証券アナリストジャーナル 1989年11月号

同業他社の状況（メディア・エンタメ）

API for AI Agents— 認証不要、URLをGETするだけで機械可読なJSONをトークン消費を抑えつつ取得できます。

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）およびSNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。（できる限りSNSへの投稿ではなく、飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。）
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）は制限しておりません。

アクセス解析とプライバシー

  • アクセス解析（Google Analytics 4）
    本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供するオプトアウトアドオンで無効にできます。
  • 配信ログ（Amazon CloudFront）
    本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
  • ご意見フォーム
    ご意見フォームから送信された内容（本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子）は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないでください。
  • 外部への提供
    収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス（アクセス解析・配信など）に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年10月