の歴史

1951年5月、関東地区で最初の民間放送局として、東京都千代田区霞が関に資本金1億5千万円で株式会社ラジオ東京が設立された。同年12月、千代田区有楽町でラジオ本放送を開始する。呼出符号JOKR、周波数1130キロヘルツ、出力50キロワットの陣容だった。戦後の放送は日本放送協会の独占が続いていたが、1950年の電波三法で民間放送に道が開かれ、その第一波として全国各地で商業ラジオ局が相次いで発足する。ラジオ東京はその関東の担い手だった。開局時の略称はKRTである。 ^[1][2]

ラジオ東京は、免許を争った複数の陣営が大同団結して生まれた会社だった。1950年に東京地区で20数社が放送局の免許を申請するなか、最有力のラジオ日本（毎日）、朝日放送（朝日）、東京放送（電通）、読売放送（読売）の4社が合同することになり、その合流の受け皿として設立された。初代社長には元王子製紙社長の足立正氏が就いている。番組を運ぶ電波と、広告を集める営業網が最初から結びつく構図は民放草創期の共通の型で、特異だったのは、この関東の一局がやがて全国ネットワークの中核局へと育ったことにある。発足時の懸念に反し、商業放送は第一年目から相当の利益をあげ、1955年3月の聴取率調査では日本放送協会を初めて上回った。 ^[3][4][5]

1955年4月、ラジオ東京は東京都港区赤坂でテレビ本放送を開始した。呼出符号JOKR-TV、チャンネル6、映像出力10キロワットである。ラジオに続くテレビ参入によって、同社は音声と映像の二つの放送免許を持つ兼営局となった。1960年1月にはテレビ送信所を赤坂から東京タワーへ移し、映像出力を50キロワットへ増力する。同年9月にカラー本放送を始め、10月に東京証券取引所へ株式を上場した。11月、商号を株式会社東京放送へ改め、略称をKRTからTBSへ変更している。 ^[6][7]

設立からわずか9年で、ラジオ単営の新会社は、テレビ・カラー放送・上場を備えた放送事業者に姿を変えた。赤坂に構えた本拠は以後60年以上動かず、テレビ・ラジオを軸に据えた事業の形もこの時期に定まる。ラジオ東京から東京放送への改称は、単なる看板の掛け替えではない。ラジオの局名を外して放送一般を名のることで、テレビを主力に据える意思を社名に刻んだ。TBSという略称は、この東京放送（Tokyo Broadcasting System）の頭文字にあたる。 ^[8]

東京放送はテレビ放送を主力に据えつつ、制作の設備を厚くした。1981年3月に横浜市緑区へ緑山スタジオを完成させ、ドラマや大型番組の撮影拠点とする。1987年10月にはテレビの24時間放送を始めた。1994年5月には赤坂の旧本社社屋隣に放送センター「ビッグハット」が完成し、10月に本社機能とテレビ・ラジオのスタジオを移転している。放送の送出設備は更新のたびに巨額の投資を要し、その回収は広告収入に依存する。設備の重さと収入の変動しやすさという、放送局に共通の資本構造がここで固まった。 ^[9][10]

視聴率の序列では、東京放送は在京の民放5局のなかで長く上位を争う一角にあった。ドラマや報道・ドキュメンタリーに定評を持つ一方、日本テレビやフジテレビジョンとの首位争いでは後塵を拝する時期も長い。1994年には在京キー局で唯一の増益を制作費の削減で確保したと報じられた。1990年代半ばには、オウム真理教幹部へのビデオ問題で報道の信頼が問われるなど、番組をめぐる不祥事も相次いだ。放送収入で稼ぐ以上、視聴率と番組の評判が業績を左右する構造からは抜けられなかった。 ^[11][12]

2000年代に入り、東京放送は放送と制作の機能を子会社へ切り分ける再編を進めた。2000年3月、分社化の一環としてティ・ビー・エス・ラジオ・アンド・コミュニケーションズなど3社を設立し、2001年10月には同社へラジオ放送免許を承継する。2004年10月には、ティ・ビー・エス・エンタテインメントがスポーツ・ライブの2社を吸収合併し、商号を株式会社TBSテレビへ改めた。テレビ番組の企画制作を担う中核会社がここで生まれる。2002年3月には横浜ベイスターズの株式を追加取得し、球団を連結子会社に収めた。 ^[13][14][15]

分社の狙いは、放送免許を持つ本体と、番組を作って売る事業会社を役割で分けることにある。番組制作を独立した会社に移せば、外部からの受託や二次利用の採算を制作単位で管理しやすく、放送本体は免許事業に専念できる。この再編は、のちに放送持株会社へ移行する際の下地になった。持株会社は法制度上の要請で生まれた形ではあるが、その内側で事業会社を分けておく作業は、この2000年代前半にほぼ終えていた。連結売上高は2002年3月期の2,913億円から2005年3月期の3,017億円へ緩やかに伸び、放送を軸に据えた事業構成のまま2000年代半ばを迎える。

2005年10月、楽天が東京放送株を買い集め、「ネットと放送の融合」を掲げて経営統合を提案した。ネットベンチャーが高い時価総額を背景に既存企業へ買収攻勢をかけていた時期にあたる。東京放送は猛反発し、楽天が保有株を手放すことを事業提携の前提だと主張した。銀行の仲介で、楽天が議決権を凍結する代わりに東京放送が業務提携協議に応じることで、いったん休戦する。しかし具体的な提携は進まず、井上弘社長は「われわれは事業で実績を作って下から積み上げたい。三木谷さんは株を買って上から来ようとする」と述べて、両社の考え方が相容れないことを強調した。 ^[16][17]

楽天の立場にも筋は通っていた。三木谷浩史社長は「株は市場性があるもの。どうして買ってはいけないのかよくわからない」と述べ、正論として株式取得の自由を主張した。議決権凍結の期限が切れた2007年4月、楽天は株の買い増しを再開し、三木谷社長らの社外取締役選任を求める株主提案に踏み込む。議決権争奪戦の様相になった。もっとも、当面の目標だった20%超に保有比率を上げて持分法適用会社にしても、経営権を握れるわけではない。重要事項への拒否権には3分の1超、過半数には約2,500億円超の追加資金が要り、楽天の財務体質では届かなかった。 ^[18][19]

東京放送が最後に打った手は、制度そのものだった。2008年12月の臨時株主総会で、2009年4月の放送法上の認定放送持株会社への移行を賛成多数で可決する。認定放送持株会社は一株主が33%を超えて株式を保有できないため、楽天が過半数を取って支配権を握る道は制度上閉ざされた。2009年4月、東京放送は認定放送持株会社となって商号を株式会社東京放送ホールディングスへ改め、同時にTBSテレビへ放送事業と映像・文化事業を吸収分割する。放送免許を持つ事業会社と、資本を配分する持株会社への分離がここで完成した。 ^[20][21][22]

持株会社化は楽天対策という色が濃かったが、東京放送はこの時期に不動産という別の柱も立てている。2008年2月、赤坂再開発工事が終了し、複合施設「赤坂サカス」が営業を開始した。本社周辺の土地を商業・オフィスの集積へ変え、放送収入に依存しない賃料収入を生む資産に育てる試みである。2008年7月にはスタイリングライフ・ホールディングスの株式を取得し、化粧品・生活雑貨の小売を連結に加えた。楽天が投じた金額は約1,200億円、1株あたり3,095円だったが、放送事業の不振で株価は下落し、2008年末には含み損が約650億円に達した。3年を費やした楽天の賭けは、実らずに終わった。 ^[23][24][25]

地上波の視聴時間が動画配信へ流れるなか、東京放送ホールディングスは放送外の収入源づくりに動いた。2018年4月、中期経営計画2020のもとで動画配信サービス「Paravi」を開始し、アニメ制作のセブン・アークスグループを子会社化する。地上波ドラマのオンデマンド配信や見逃し配信を広げ、政策保有株式の売却も進めた。2020年4月には企業理念・ブランドプロミス・グループ行動憲章を制定し、同年10月に商号を東京放送ホールディングスから株式会社TBSホールディングスへ改める。1960年以来掲げた東京放送の名を、グループの通称として定着したTBSへ置き換えた。 ^[26][27]

2021年5月、TBSホールディングスは長期ビジョン「TBSグループ VISION2030」と中期経営計画2023を公表し、EDGE戦略を打ち出した。放送の枠を超えてコンテンツ・不動産・ライフスタイルの各領域へ経営資源を配分する方針である。配信では、単独運営していたParaviを2023年にU-NEXTへ統合し、自前主義から他社との相乗りへ切り替えた。損益では、2022年3月期の営業利益がホールディングス化した2009年度以降で最高となり、中計2023の最終年度目標を前倒しで上回っている。放送収入の伸び悩みを、配信と放送外事業の拡大で補う構図が定着し始めた。 ^[28][29]

EDGE戦略の柱として、TBSホールディングスは教育とグローバルへ資金を振り向けた。2023年6月、学習塾を運営するやる気スイッチグループホールディングスを連結子会社化し、放送外のライフスタイル事業を厚くする。2024年5月には、化粧品・生活雑貨のスタイリングライフ・ホールディングスの株式の一部を譲渡して連結から外し、事業の入れ替えを進めた。ライフスタイル事業の売上高は2020年3月期の700億円から2026年3月期の957億円へ増え、放送に依存しない収益源として比重を高めている。 ^[30][31]

もう一つの柱が赤坂の不動産である。2008年の赤坂サカスに続き、TBSホールディングスは赤坂二・六丁目地区の再開発を進め、赤坂エンタテインメント・シティ計画として2028年の竣工を目指す。放送センターや文化施設の集積する自社用地を、賃料と集客を生む街区へ組み替える構想である。2024年5月に公表した中期経営計画2026では、テレビ事業を核としつつ配信・グローバル・不動産へ投資を配分する方針を掲げた。SASUKEのフォーマットを世界160以上の国へ売り、米ライブエンタメ企業などとの連携でコンテンツの海外展開を図る。 ^[32][33][34]

2020年代半ば、TBSホールディングスの損益は上向いた。連結売上高は2026年3月期に4,248億円、経常利益は374億円、親会社株主に帰属する当期純利益は522億円となり、放送収入の回復と配信広告収入の伸長が牽引した。この期の営業利益はホールディングス化以降で過去最高となる。かつて2010年3月期には経常利益が39億円まで落ち込み、放送単体の収益力に不安を抱えた時期があった。そこから見れば、楽天との攻防を機に立てた不動産と放送外事業の柱が、地上波の縮小を補う段階へ入ったといえる。ただし利益の相当部分は投資有価証券の売却益に支えられており、本業の稼ぐ力だけで到達した水準ではない。 ^[35]

経営の物差しも変えた。中期経営計画2026から資本収益性を測るROICを導入し、セグメント別に投下資本とリターンを管理する方針を掲げる。2027年度からの次期中計では、セグメントごとにWACCの水準を設定し、ROICとの差であるスプレッドの拡大を重要課題に据える。赤坂再開発の資金は外部借入で賄い、放送センターをTBSテレビからTBSホールディングスへ移管して不動産の効率を測りやすくした。株主還元は3年間で1,050億円へ引き上げている。放送局が広告収入で稼ぐ会社から、放送・配信・不動産・教育を資本効率で束ねる持株会社へ、経営の言語そのものが移った。 ^[36][37]

この構図が持続するかは、二つの前提にかかる。一つは放送広告市場の縮小速度で、地上波の到達力が想定より速く落ちれば、コンテンツ投資の原資も細る。もう一つは赤坂再開発の採算で、2028年竣工の街区が計画どおりの賃料と集客を生むかは開業を待たねば分からない。楽天が突きつけた「ネットと放送の融合」という問いに、TBSホールディングスは支配権を制度で守り、放送外へ多角化することで答えた。その答えが正しかったかどうかは、放送が縮む速さと、赤坂という資産が生む収益の大きさの、どちらが上回るかで決まる。 ^[38]