石原俊爾氏
TBSホールディングス・元取締役
社長就任2011年4月
生年月—
出自—
経歴1969〜2016年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1969年主要役職の状況(推定含む目安)2016年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | TBSホールディングス | 1969 | 入社 | ||
| 1997 | 編成局長 | ||||
| 1998 | JDC推進室長 | ||||
| 1998 | BS会議事務局局長 | ||||
| 2002 | メディア推進局長 | ||||
| 2002 | 執行役員メディア推進局長 | ||||
| 2003 | 取締役メディア推進局長取締役編成本部長 | ||||
| 2004 | 常務取締役 | ||||
| 2004 | 取締役編成制作本部長・報道本部長 | ||||
| 2007 | 取締役 | ||||
| 2007 | 専務取締役 | ||||
| 2009 | 代表取締役社長 | ||||
| 2011 | 代表取締役社長 | ||||
| 2015 | 取締役 | ||||
| 2016 | 社長 退任(推定) | ||||
社長就任までの出自
出自
1969年4月に東京放送へ入社し、1997年6月に編成局長を務めた。1998年6月にJDC推進室長、同年11月にBS会議事務局局長、2002年4月にメディア推進局長と、地上波の外へ広がる新しい伝送路を扱う部署が続いた。2002年6月に執行役員、2003年6月に取締役メディア推進局長、2004年5月に取締役編成本部長に就任した。2004年10月のTBSテレビ発足に伴って同社常務取締役となり、編成制作本部長と報道本部長を兼ねた。
業績貢献FY10→FY15
石原俊爾氏:在任中の業績貢献
在任中の連結売上高は2011年3月期の3,428億円から2016年3月期の3,485億円へほぼ横ばいだったが、経常利益は92億円から227億円へ、当期純利益は1億円から145億円へ増加した。2011年7月に地上波テレビがデジタルへ完全移行した。2012年10月にCS「TBSチャンネル2」の放送を始め、2013年5月にテレビ親局送信所を東京タワーから東京スカイツリーへ移した。2015年4月にはBS-TBSを完全子会社化した。
売上高:2007年3月期〜2021年3月期
2011/33,428億円
2016/33,485億円
5カ年+2%
営業利益率:2007年3月期〜2021年3月期
--
2016/34.9%
--
ROE:2012年3月期〜2021年3月期
--
2016/33.3%
--
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2007年3月期 | 3,187億円 | +4.1% | — | — | ||
| 2008年3月期 | 3,152億円 | ▲1.1% | — | — | ||
| 2009年3月期 | 3,723億円 | +18.1% | — | — | ||
| 2010年3月期 | 3,513億円 | ▲5.7% | — | — | ||
| 2011年3月期 | 3,428億円 | ▲2.4% | — | — | ||
| 2012年3月期 | 3,465億円 | +1.1% | — | 3.6% | 地上波テレビがデジタル放送へ完全移行 | |
| 2013年3月期 | 3,524億円 | +1.7% | — | 2.9% | CS「TBSチャンネル2」の放送を開始 | |
| 2014年3月期 | 3,543億円 | +0.6% | — | 2.8% | テレビ親局送信所を東京タワーから東京スカイツリーへ移転 | |
| 2015年3月期 | 3,478億円 | ▲1.8% | 4.5% | 3.2% | ||
| 2016年3月期 | 3,485億円 | +0.2% | 4.9% | 3.3% | BS-TBSを完全子会社化 | |
| 2017年3月期 | 3,554億円 | +2.0% | 5.6% | 3.4% | ||
| 2018年3月期 | 3,620億円 | +1.9% | 5.2% | 3.2% | ||
| 2019年3月期 | 3,664億円 | +1.2% | 5.1% | 4.3% | ||
| 2020年3月期 | 3,568億円 | ▲2.6% | 3.7% | 5.2% | ||
| 2021年3月期 | 3,257億円 | ▲8.7% | 3.3% | 4.1% |
参考文献1件
参考文献
- 東京放送ホールディングス 有価証券報告書【役員の状況】(2015年3月期)
事実根拠:出所(TBSホールディングス)