TBSHD の配当・自社株買い

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配当金の推移 2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移 （2012年3月期〜2026年3月期）

期末（円）中間（円）配当性向（%）
配当金の推移（決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数）
決算期 中間円 期末円 年間円 調整後円 EPS円 純利益億円 配当性向% 株式数株
2026年3月期 35 49 84 84 331.42 522 25.3 1.60億
2025年3月期 27 41 68 68 273.04 439 24.9 1.64億
2024年3月期 22 22 44 44 232.28 381 18.9 1.65億
2023年3月期 20 22 42 42 208.76 352 20.1 1.69億
2022年3月期 15 22 37 37 187.35 320 19.7 1.71億
2021年3月期 15 15 30 30 164.32 281 18.3 1.71億
2020年3月期 13 17 30 30 173.28 302 17.3 1.73億
2019年3月期 16 17 33 33 144.31 252 22.9 1.75億
2018年3月期 15 15 30 30 98.38 172 30.5 1.75億
2017年3月期 11 17 28 28 92.46 161 30.3 1.91億
2016年3月期 9 16 25 25 83.12 145 30.1 1.91億
2015年3月期 10 12 22 22 79.12 128 27.8 —
2014年3月期 8 11 19 19 61.22 96 31.0 —
2013年3月期 7 11 18 18 60.27 92 29.9 —
2012年3月期 5 10 15 15 74.71 117 20.1 —

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益（EPS）の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社（単体）の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書（2026年3月期）

放送局業界の配当 5社

放送局業界の配当5社

高還元フジ・メディア・HDFY25 連結配当性向380.5%1株配当125円テレビ東京HDFY25 連結配当性向34.6%1株配当100円TBSHDFY25 連結配当性向25.3%1株配当84円テレビ朝日HDFY25 連結配当性向23.8%1株配当70円日本テレビHDFY25 連結配当性向19.7%1株配当45円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額 （2026年3月期）

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人44.4%59.9億円
金融機関27.6%37.2億円
外国法人17.8%24億円
個人8.6%11.6億円
金融商品取引業者1.6%2.2億円
合計100.0%134.8億円

有価証券報告書の所有者別状況（単元ベースの比率）。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人ぶんと丸めのぶんだけ、合計が100%に届かない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く持つ社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期 84.00円
CAGR（15期） +13.1%
決算期 1株配当 （円） YoY 基準
2012年3月期 15.00 n/a 連結
2013年3月期 18.00 +20.0% 連結
2014年3月期 19.00 +5.6% 連結
2015年3月期 22.00 +15.8% 連結
2016年3月期 25.00 +13.6% 連結
2017年3月期 28.00 +12.0% 連結
2018年3月期 30.00 +7.1% 連結
2019年3月期 33.00 +10.0% 連結
2020年3月期 30.00 ▲9.1% 連結
2021年3月期 30.00 ▲0.0% 連結
2022年3月期 37.00 +23.3% 連結
2023年3月期 42.00 +13.5% 連結
2024年3月期 44.00 +4.8% 連結
2025年3月期 68.00 +54.5% 連結
2026年3月期 84.00 +23.5% 連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2026年3月期 25.3%
期間平均（15期） 24.5%
決算期 配当性向 （%） YoY 基準
2012年3月期 20.1 n/a 連結
2013年3月期 29.9 +9.8pt 連結
2014年3月期 31.0 +1.1pt 連結
2015年3月期 27.8 ▲3.2pt 連結
2016年3月期 30.1 +2.3pt 連結
2017年3月期 30.3 +0.2pt 連結
2018年3月期 30.5 +0.2pt 連結
2019年3月期 22.9 ▲7.6pt 連結
2020年3月期 17.3 ▲5.6pt 連結
2021年3月期 18.3 +1.0pt 連結
2022年3月期 19.7 +1.4pt 連結
2023年3月期 20.1 +0.4pt 連結
2024年3月期 18.9 ▲1.2pt 連結
2025年3月期 24.9 +6.0pt 連結
2026年3月期 25.3 +0.4pt 連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益（EPS）の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金（調整後） ÷ EPS（連結） × 100
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
EPS

EPS

2026年3月期 331.42円
CAGR（15期） +11.2%
決算期 EPS （円） YoY 基準
2012年3月期 74.71 n/a 連結
2013年3月期 60.27 ▲19.3% 連結
2014年3月期 61.22 +1.6% 連結
2015年3月期 79.12 +29.2% 連結
2016年3月期 83.12 +5.1% 連結
2017年3月期 92.46 +11.2% 連結
2018年3月期 98.38 +6.4% 連結
2019年3月期 144.31 +46.7% 連結
2020年3月期 173.28 +20.1% 連結
2021年3月期 164.32 ▲5.2% 連結
2022年3月期 187.35 +14.0% 連結
2023年3月期 208.76 +11.4% 連結
2024年3月期 232.28 +11.3% 連結
2025年3月期 273.04 +17.5% 連結
2026年3月期 331.42 +21.4% 連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数（連結）
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期 123億円
CAGR（12期） +12.5%
決算期 配当支払額 （億円） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 34 n/a 連結
2016年3月期 35 +3.6% 連結
2017年3月期 47 +34.1% 連結
2018年3月期 56 +18.7% 連結
2019年3月期 54 ▲3.1% 連結
2020年3月期 52 ▲3.3% 連結
2021年3月期 55 +4.9% 連結
2022年3月期 51 ▲6.7% 連結
2023年3月期 71 +39.2% 連結
2024年3月期 74 +3.9% 連結
2025年3月期 81 +9.3% 連結
2026年3月期 123 +52.2% 連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書（財務活動区分）の配当金の支払額
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期 257億円
12期増減 +257億円
決算期 自社株買い （億円） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 0 n/a 連結
2016年3月期 0 ▲33.3% 連結
2017年3月期 0 ▲50.0% 連結
2018年3月期 0 +300.0% 連結
2019年3月期 0 ▲50.0% 連結
2020年3月期 40 +199450.0% 連結
2021年3月期 26 ▲34.7% 連結
2022年3月期 9 ▲65.1% 連結
2023年3月期 109 +1100.9% 連結
2024年3月期 117 +7.4% 連結
2025年3月期 97 ▲17.1% 連結
2026年3月期 257 +165.1% 連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書（財務活動区分）の自己株式の取得による支出
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2026年3月期 381億円
CAGR（12期） +24.6%
決算期 総還元額 （億円） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 34 n/a 連結
2016年3月期 35 +3.5% 連結
2017年3月期 47 +34.1% 連結
2018年3月期 56 +18.8% 連結
2019年3月期 54 ▲3.1% 連結
2020年3月期 92 +70.3% 連結
2021年3月期 81 ▲12.2% 連結
2022年3月期 60 ▲25.5% 連結
2023年3月期 180 +199.0% 連結
2024年3月期 191 +6.1% 連結
2025年3月期 178 ▲6.9% 連結
2026年3月期 381 +113.8% 連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 ＋ 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2026年3月期 72.9%
期間平均（12期） 35.6%
決算期 総還元性向 （%） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 26.5 n/a 連結
2016年3月期 24.2 ▲2.3pt 連結
2017年3月期 29.2 +5.0pt 連結
2018年3月期 32.5 +3.3pt 連結
2019年3月期 21.5 ▲11.0pt 連結
2020年3月期 30.6 +9.1pt 連結
2021年3月期 28.8 ▲1.8pt 連結
2022年3月期 18.8 ▲10.0pt 連結
2023年3月期 51.3 +32.5pt 連結
2024年3月期 50.2 ▲1.1pt 連結
2025年3月期 40.6 ▲9.6pt 連結
2026年3月期 72.9 +32.3pt 連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益（連結） × 100
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期 1.60億株
11期増減 ▲0.30億株
決算期 株式数 （億株） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 n/a n/a 連結
2016年3月期 1.91 n/a 連結
2017年3月期 1.91 ▲0.0% 連結
2018年3月期 1.75 ▲8.2% 連結
2019年3月期 1.75 ▲0.1% 連結
2020年3月期 1.73 ▲1.3% 連結
2021年3月期 1.71 ▲0.9% 連結
2022年3月期 1.71 ▲0.0% 連結
2023年3月期 1.69 ▲1.4% 連結
2024年3月期 1.65 ▲2.1% 連結
2025年3月期 1.64 ▲0.9% 連結
2026年3月期 1.60 ▲2.0% 連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を買って消却すると減り、1 株当たりの取り分が増える。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率（上位株主の中央値）
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
大株主が受け取った配当 2026年3月期・1株84円

大株主が受け取った配当（2026年3月期・1株84円）

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）名義15,116,0009.41%12.7億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社（退職給付信託口・株式会社電通口）名義9,310,0005.8%7.8億円
3株式会社ＭＢＳメディアホールディングス9,018,0005.62%7.6億円
4三井不動産株式会社5,713,0003.56%4.8億円
5株式会社ＮＴＴドコモ5,713,0003.56%4.8億円
6ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１5,473,0003.41%4.6億円
7日本生命保険相互会社名義5,006,0003.12%4.2億円
8株式会社日本カストディ銀行（信託口）名義4,867,0003.03%4.1億円
9株式会社ビックカメラ4,190,0002.61%3.5億円
10株式会社講談社3,771,0002.35%3.2億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当（億円）自社株買い（億円）総還元性向（%）
各期の期末時点の社長石原俊爾武田信二佐々木卓阿部龍二郎
株主還元の推移（決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長）
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期12325738172.9阿部龍二郎
2025年3月期819717840.6
2024年3月期7411719150.2
2023年3月期7110918051.3
2022年3月期5196018.8
2021年3月期55268128.8
2020年3月期52409230.6佐々木卓
2019年3月期5405421.5
2018年3月期5605632.5武田信二
2017年3月期4704729.2
2016年3月期3503524.2
2015年3月期3403426.5石原俊爾

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

配当政策

配当政策

配当政策を動かしたもの

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最終改定: 2026年5月