TOYOTIRE業界首位ブリヂストンとの業務・資本提携と、非対称な株式の持ち合い

2008年の世界のタイヤ・ゴム産業では、需要・競争・収益の三つの構造が同時に動いていた。両社が連名で出したリリースは、高機能な商品と安価な汎用品との二極化による需要構造の変化、低価格を武器とした新興勢力の伸張にともなう競争構造の変化、そして世界的な原材料・素材価格の高騰がもたらす収益構造の変化を並べ、これを「未曾有の経営環境の変化」と呼んだ。天然ゴムと石油化学品の値上がりは、規模の小さいメーカーほど吸収しにくかった^[1]。

東洋ゴム工業の2008年3月期の連結売上高は3,572億円、営業利益は132億円であった。同じ提携リリースに並ぶ両社の概要では、ブリヂストンの連結従業員が133,752人であるのに対し、東洋ゴムは7,248人で、18倍を超える開きがあった。国内4位・世界でも中位の規模で、原材料の調達も設備の開発も単独で担う体制のまま、二極化した市場の両端を追うのは重かった^[2][3]。

東洋ゴム工業は1966年7月、ブリヂストンも横浜ゴムも海外販社を持たない段階で、業界に先駆けて米国にToyo Tire (U.S.A.) Corp.を設立した。その販売実績を土台に、2004年6月には米ジョージア州へ自動車タイヤの生産子会社を置いた。SUV・ピックアップ向けの大口径タイヤを需要地の近くで量産する型は、提携の時点ですでに同社の主軸であった^[4]。

国内では2007年4月にタイヤ販売会社10社を統合してトーヨータイヤジャパンを設立し、あわせてゴム化工品の販売会社2社も一本化した。販売の側で自前の重複を削り終えた直後に、今度は製造技術と調達を外部と分け合う提携へ向かった。自社で抱える範囲をどこまでとするかを、流通と生産の両側から順に問い直していた^[5]。

2008年5月16日、両社は同日の取締役会でそれぞれ決議し、業務提携及び資本提携に関する基本合意書を締結した。協議を始める分野として掲げられたのは、製造技術開発、原材料・資材・設備調達、相互生産委託、物流体制、タイヤ以外の事業の5つである。具体的な提携内容の骨子は同年秋を目処に固めるとされ、この時点で公表されたのは枠だけであった^[6]。

資本提携の理由は、業務提携の協議を進めるには両社の安定した信頼関係が必要不可欠であり、その構築のために行う、と説明された。東洋ゴムは第三者割当で新株2,000万株を発行して全数をブリヂストンに割り当て、増資後の発行済株式総数に対する比率は8.72%となる。ブリヂストンは自己株式として持つ普通株式390万株、同0.48%を東洋ゴムに割り当て処分した。規模差がそのまま比率差に出る、非対称な持ち合いであった^[7]。

2008年10月27日、両社は分野別のプロジェクトチームでの協議の結果を公表した。中心に置かれたのは革新生産方式の相互技術供与で、ブリヂストンのBIRDと東洋ゴムのA.T.O.M.について、リボン技術の進化や小ロット対応技術の向上により双方の水準を引き上げるとした。中長期には、それぞれの要素技術をもとにした新生産方式の開発へ共同で取り組むとも書かれた^[8]。

生産では、ブリヂストンの中南米工場と東洋ゴムの米国工場で乗用車用ラジアルタイヤを相互に生産委託し、近い場所で作ることによって物流コストの負担を改善する項目が入った。物流では国内輸送に往復便を使い、倉庫拠点の相互活用に加えて、中長期には共同輸送や倉庫拠点の統廃合、共同大規模倉庫の新設まで検討課題に挙がった。ウレタンと防振ゴムというタイヤ以外の事業も対象に含まれ、5月の枠は作業項目へ落ちた^[9]。

資本提携の払い込みは、当初の予定どおり2008年10月16日に相互に完了した。だが提携の初年度は、世界的な金融危機による自動車生産の急減と重なった。東洋ゴム工業の2009年3月期は連結売上高が3,284億円へ落ち、営業損益は30億円の損失、当期純損益は107億円の損失となった。シナジーを測る前に、両社が分け合うはずの需要そのものが縮んだ^[10][11]。

提携は解消されないまま、資本の比率だけが動かなかった。2014年7月1日付の2株を1株とする株式併合を挟み、ブリヂストンは持株比率7.86%の筆頭株主として2016年12月期から2018年12月期まで並んだ。買い増しも子会社化も起きていない。2019年12月期の有価証券報告書は、この提携を「それぞれの事業運営の独立性を維持しつつ、業務及び資本について緩やかな提携を図るもの」と説明している^[12][13][14]。

2019年11月28日、両社は持ち合い株を相互に半分ずつ売ることで合意した。ブリヂストンはTOYO TIRE株500万株を売り、TOYO TIREはブリヂストン株約195万株を2020年2月末までに売って約40億円の売却益を見込んだ。コーポレートガバナンス・コードの改訂で政策保有株の縮減方針が打ち出されたことへの対応で、原料の共同仕入れなどの提携関係は維持するとされた^[15]。

縮小は2019年で終わらなかった。ブリヂストンの保有は2023年12月期の500万株・3.24%から2024年12月期には250万株・1.62%へ落ち、2025年12月期の大株主上位10名に名前は残らなかった。同じ2025年12月期の有価証券報告書では、2008年5月16日付の契約の説明から「資本」の二文字が落ち、「業務について緩やかな提携」へ書き換えられている。契約は残り、株だけが解かれた^[16][17]。