ブリヂストンと資本提携（2008年・TOYOTIREの決断）

何をなぜ決めたか：業界首位を相手にした業務提携と、対等ではない株式の持ち合い

概要

2008年5月16日、東洋ゴム工業とブリヂストンが業務提携及び資本提携に関する基本合意書を締結した。東洋ゴムは第三者割当で新株2,000万株（増資後の発行済株式総数の8.72%）をブリヂストンに割り当て、ブリヂストンは自己株式390万株（同0.48%）を東洋ゴムに割り当て処分する。中倉健二社長のもとで結ばれた、国内4位と世界首位の持ち合いである。

背景

高機能な商品と安価な汎用品への二極化、低価格を武器とする新興勢力の伸張、原材料・素材価格の高騰——両社は連名のリリースでこの三つを『未曾有の経営環境の変化』と呼んだ。東洋ゴムの2008年3月期の連結売上高は3,572億円、連結従業員は7,248人で、ブリヂストンの133,752人とは18倍を超える開きがあった。

内容

製造技術開発、原材料・資材・設備調達、相互生産委託、物流体制、タイヤ以外の事業の5分野で協議を始め、同年10月27日に具体的な取り組みで合意した。革新生産方式であるブリヂストンのBIRDと東洋ゴムのA.T.O.M.を相互に技術供与し、ブリヂストンの中南米工場と東洋ゴムの米国工場で乗用車用ラジアルタイヤを相互に生産委託する内容が並んだ。

含意

資本提携は業務提携を進めるための"安定した信頼関係"の担保として説明され、経営統合にも子会社化にも向かわなかった。有価証券報告書はこれを一貫して緩やかな提携と記す。11年後の2019年に持ち合い株は相互に半減し、2025年12月期の大株主上位10名からブリヂストンの名は消えた。