TOYOTIRE の歴史

東洋ゴム工業株式会社は、1945年8月1日、東洋紡績株式会社（現・東洋紡）がゴム工業発展のために設立し強化育成した東洋ゴム化工株式会社と^[1]、株式会社平野護謨製造所が合併する形で設立された。終戦のわずか2週間前という時期で、終戦前後の未曾有の混乱のなかでの船出だった。設立時の本社は大阪府大阪市に置かれ、戦前の繊維商社・東洋紡績の系列会社として、ゴム工業全般を事業とする企業として発足している。同社の社是は1950年9月、富久力松・初代社長によって制定された。

設立当初の主力製品はゴムベルト・ゴムホース・履物用ゴム・工業用ゴム製品など多岐にわたり、自動車タイヤは事業の一部に過ぎなかった。1953年7月、自動車タイヤの本格生産^[2]のために兵庫県伊丹市に伊丹工場が開設された。これが現在のTOYO TIREの中核拠点である伊丹事業所の起源で、戦後の自動車産業勃興期に合わせた設備投資判断であった。当時の自動車保有台数は乗用車約11万台・トラック約30万台と、現在の100分の1にも満たない規模だったが、創業者経営陣は将来の自動車普及を見越して投資を踏み切った。

戦後の高度経済成長期に入ると国産自動車メーカーが続々と量産化を進め、タイヤ需要が拡大した。1955年5月、東洋ゴム工業は株式を東京証券取引所に上場^[3]した。終戦からわずか10年での上場は、東洋紡績系という資本背景と、伊丹工場の生産能力拡大を支える資金調達の必要性を反映したものだった。上場時の発行済株式総数は約400万株で、^[4]タイヤ業界ではブリヂストンタイヤ（1961年上場）に先行して資本市場へのアクセスを得た。^[5]設立10年で多角化と上場を果たした第1期は、ゴム工業の総合メーカーとしての事業基盤を固める時期にあたる。

1961年12月、大阪府茨木市に中央研究所を開設^[6]した。タイヤ用ゴム素材の独自開発、コンパウンド技術の体系化、走行性能解析など、ゴム工業全般の研究開発機能を集約した拠点である。当時の業界では研究所を持つタイヤメーカーは少なく、東洋ゴム工業の中央研究所開設は技術蓄積への先行投資にあたった。1986年4月には自動車部品技術センターを愛知県みよし市（トヨタ自動車近接地）に開設し、^[7]自動車メーカーに近い技術拠点で開発機能を補強する体制を整えた。研究機能の社内蓄積が、後年の北米向け大口径タイヤ開発を支える基盤となる。

1960年代の事業多角化により、タイヤに加えて化成品（防振ゴム・スポンジ・防舷材）、履物（ゴム長靴・スニーカー底）、工業用品（コンベヤベルト・ホース・シール材）の4本柱体制が固まった。社名に『ゴム工業』を冠したまま、ゴム加工技術を活かして複数事業を並走させる成長モデルを採ったのが第1期の特徴である。タイヤ単独ではなくゴム工業全般の総合メーカーとして自らを定義した選択は、後年の事業構造に長く影響を残し、化成品事業を抱えたまま2019年のタイヤ専業化（TOYO TIREへの社名変更）まで続いた。^[8]

明治百年（経済春秋社編, 1968）が伝える前史をたどると、同社の母体は1943年12月に資本金140万円で発足した株式会社平野護謨製造所であった。合名会社平野護謨製造所の各種工業用ゴム製品の製造・販売業務を継承して出発し、^[9]1944年4月には東洋紡績西成工場を賃借して軍需用電池槽の製造を始め、同年9月に同工場の土地・建物などの現物出資を受けて資本金を600万円へ増やした。^[10]戦時下の軍需対応で規模を広げたこの平野護謨製造所が、1945年8月に東洋紡績が設立した東洋ゴム化工を合併して東洋ゴム工業へ商号を改め、履物・ベルト・再生ゴムなどの製造を開始した母体にあたる。^[11]

終戦後の事業基盤づくりも明治百年が具体的に伝えている。履物の製造は1946年に京都府綾部市の以久田工場を新設して始め、^[12]1948年には自動車タイヤ設備を大阪工場へ移して同工場の整備拡充を進めた。^[13]業容拡大を受けて1949年4月には大阪証券取引所へ株式を初公開し、同年9月に資本金を9,000万円へ増資している。1955年の東京証券取引所上場に先立つ最初の株式公開がこの大証初公開であった。^[14]その後も1951年に東洋クロス常盤工場を買収、1954^[15]年に東洋紡績伊丹工場の現物出資を受けて拡大を続けた。

さらに1958年には米ゼネラル・タイヤ社と空気ばね・ポリウレタンフォームに関する技術提携を結び、^[16]1960年に伊丹工場でポリウレタンフォームの製造を開始した。^[17]1961年には東京トーヨーゴムを設立してゴム引布部門の営業を譲渡する一方、同年に兵庫工場を新設してポリウレタンフォームの生産加工を始め、^[18]1962年には技術者養成のための東洋ゴム工業技術専門学院を開設している。^[19]タイヤ専業ではなくゴム加工技術を軸に複数事業を並走させる第1期の体質は、これら明治百年が記録する戦中創業から戦後多角化までの足取りからも裏づけられる。