清水隆史 TOYOTIRE・社長現任
- 免震ゴム偽装事件後の信頼回復と組織改革を経営の起点に据え、2017年の事業部制から機能別組織への刷新、2019年1月の社名変更（東洋ゴム工業→TOYO TIRE）を主導した。タイヤ専業化と機能組織連携の経営体に作り替えた8年間である。
- 2015年3月の免震ゴム性能データ改ざん事件発覚から2年、山本卓司の後任として2017年4月に社長就任
- 就任直後の2017年5月に本社を大阪市西区から兵庫県伊丹市へ移転、生産・技術中核地と本社機能を集約
- 2018年11月、三菱商事と資本業務提携を締結し、安定株主としての三菱商事の参画とグローバル販売・調達連携を獲得
- 2019年1月の社名変更でブランドを刷新、同時に米国ジョージア州に北米R&Dセンター・ドイツに欧州R&Dセンターを開設し3極R&D体制を構築
- 「量を追わず質の変革で成長」を方針とする中計 '21（2021-2025）を策定・遂行し、2024年度に売上・営業利益・経常利益・純利益すべてで過去最高を更新した。北米大型SUV用大口径タイヤの構造的優位を磨いた経営成果である。
- 2021年に中計 '21を発表、重点商品比率の向上と機能組織連携による顧客密着型マーケティングを軸に据える
- 2024年12月期は当期純利益748億円（前期比4%増）で過去最高を更新、中計 '21の収益性目標とROE指標を最終年度前にクリア
- 2019年10月にセルビア共和国にタイヤ生産子会社「Toyo Tire Serbia」を設立、欧州自動車需要鈍化局面で2024年にEU域内販売機能をセルビアへ集約し欧州事業の現地完結化を進展
- 2026年起点の新中計策定を進行中、北米深耕と欧州・日本の攻勢準備が論点
清水隆史氏の在任プロフィール主要指標と職歴
社長就任前年度2014年度2014年12月期
直近年度2025年度2025年12月期
在任期間11年在任中
出自TOYO TIRE入社1985-04入社
社長就任前年齢54歳1961年生まれ
直近時年齢65歳+11歳
社長就任前売上3,938億円FY14
直近時売上5,949億円FY25
売上CAGR+3.8%11年・年平均（就任前→直近）
社長就任前売上高営業利益率-FY14
直近時売上高営業利益率16.4%FY25
在任平均売上高営業利益率12.8%11年平均
社長就任前時価総額3,034億円2014年12月末時点
直近時時価総額6,678億円2025年12月末時点
時価総額変化率+120.1%+3,644億円
TOYO TIRE入社
Toyo Tire Holdings of Americas Inc. 社長
TOYO TIREタイヤ企画本部長
〃 執行役員 タイヤ事業本部 タイヤ企画本部長、欧州ビジネスユニット長
〃 常務執行役員 タイヤ事業本部 タイヤ企画本部長、北米ビジネスユニット長
〃 代表取締役社長
〃 代表取締役社長＆CEO(現任)
清水隆史氏の任期中の業績貢献就任前年度〜直近年度の主要指標推移
売上高（PL分解）（億円）
営業利益販管費売上原価
利益率（粗利〜営業利益率）（%）
営業利益率粗利率経常利益率純利益率
利益額（純利益）（億円）
純利益
時価総額推移（億円）※各年度末時点
時価総額
ROE推移（%）
ROE
PBR推移（倍）※各年度末時点
PBR
清水隆史氏の主な施策在任中の該当 8 件
| 年月 | カテゴリ | 出来事 |
|---|---|---|
| 2017/5 | 組織再編 | 本社を大阪市西区から兵庫県伊丹市に移転 本社機能の伊丹工場・タイヤ技術センターと統合 |
| 2018/11 | 業務提携株主対応 | 三菱商事と資本業務提携を締結 三菱商事が安定株主として参画 |
| 2019/1 | 組織再編 | 「ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ㈱」に社名変更 東洋ゴム工業からTOYO TIREへ |
| 2019/1 | 研究開発 | 米国・ジョージア州に「北米R&Dセンター」を開設 北米現地での研究開発機能を新設 |
| 2019/10 | 海外進出設備投資 | セルビア共和国に自動車タイヤ生産子会社「Toyo Tire Serbia」を設立 欧州での現地生産拠点を新設 |
| 2019/11 | 研究開発 | ドイツ・ヴィリッヒに「欧州R&Dセンター」を開設 欧州研究拠点の新設 |
| 2022/4 | 株主対応 | 東証プライム市場へ移行 東証市場区分見直しに伴う上場区分変更 |
| 2024/12 | 海外進出 | セルビア共和国に欧州販売会社「Toyo Tire Sales and Marketing Europe」を設立 欧州生産・販売の一体化 |
清水隆史氏の任期中のIR資料公式 IR ページ掲載資料へのリンク
アニュアルレポート / 統合報告書
| 年度 | 経営の振り返り | 報告資料 |
|---|---|---|
| FY26 | 中計 '21 最終年度の総括と次期中計策定プロセスを開示。2024年度は売上・営業利益・経常利益・当期純利益いずれも過去最高（純利益748億円）。北米大型SUV用大口径タイヤで顧客連携を発揮、欧州はセルビア新販社へEU販売機能を集約し基盤強化。2026年起点の新中計策定中で、北米深耕と欧州・日本市場の攻勢準備が論点。 | 統合報告書 https://www.toyotires.co.jp/csr/pdf/report2025_ja_01.pdf 〜 _08.pdf |
| FY25 | 中計 '21 進捗報告。2023年度の好業績（当期純利益720億円）を背景に北米・欧州での販売拡大を継続。欧州ではセルビア生産・販社新設による現地完結体制を構築。サステナビリティ経営の社内浸透が定着。マテリアリティ7項目に沿った事業計画の落とし込みが進む。 | 統合報告書 https://www.toyotires.co.jp/csr/pdf/report2024_ja_01.pdf 〜 _08.pdf |
| FY24 | 中計 '21 中間年。三菱商事との資本業務提携の効果が販売面で表れ、北米市場の大型SUV／ピックアップ向けタイヤで構造的優位を確立。免震ゴム偽装事件後の風土改革と社名変更（東洋ゴム工業→TOYO TIRE）から5年が経過、機能別組織の経営体への移行が定着。 | 統合報告書 https://www.toyotires.co.jp/csr/pdf/report2023_ja_01.pdf 〜 _08.pdf |