清水隆史　TOYOTIRE・社長現任

在任2015–2025（11年）

年齢54→65歳

経営方針

免震ゴム偽装事件後の信頼回復と組織改革を経営の起点に据え、2017年の事業部制から機能別組織への刷新、2019年1月の社名変更（東洋ゴム工業→TOYO TIRE）を主導した。タイヤ専業化と機能組織連携の経営体に作り替えた8年間である。
- 2015年3月の免震ゴム性能データ改ざん事件発覚から2年、山本卓司の後任として2017年4月に社長就任
- 就任直後の2017年5月に本社を大阪市西区から兵庫県伊丹市へ移転、生産・技術中核地と本社機能を集約
- 2018年11月、三菱商事と資本業務提携を締結し、安定株主としての三菱商事の参画とグローバル販売・調達連携を獲得
- 2019年1月の社名変更でブランドを刷新、同時に米国ジョージア州に北米R&Dセンター・ドイツに欧州R&Dセンターを開設し3極R&D体制を構築

「量を追わず質の変革で成長」を方針とする中計 '21（2021-2025）を策定・遂行し、2024年度に売上・営業利益・経常利益・純利益すべてで過去最高を更新した。北米大型SUV用大口径タイヤの構造的優位を磨いた経営成果である。
- 2021年に中計 '21を発表、重点商品比率の向上と機能組織連携による顧客密着型マーケティングを軸に据える
- 2024年12月期は当期純利益748億円（前期比4%増）で過去最高を更新、中計 '21の収益性目標とROE指標を最終年度前にクリア
- 2019年10月にセルビア共和国にタイヤ生産子会社「Toyo Tire Serbia」を設立、欧州自動車需要鈍化局面で2024年にEU域内販売機能をセルビアへ集約し欧州事業の現地完結化を進展
- 2026年起点の新中計策定を進行中、北米深耕と欧州・日本の攻勢準備が論点

億円

就任前3,938FY14

直近5,949FY25

変化+51%×1.5

売上高

就任前12.1%FY14

直近16.4%FY25

変化+4.3pt+36%

営業利益率粗利率経常利益率純利益率

就任前-

直近688万円FY25

変化-

平均年間給与

所属役職変遷 1990200020102020

TOYO TIRE

1985 入社

2014 執行役員

2015 常務執行役員

2015 代表取締役社長

2022 代表取締役社長＆CEO

年月	カテゴリ	出来事
2017/5	組織再編	本社を大阪市西区から兵庫県伊丹市に移転本社機能の伊丹工場・タイヤ技術センターと統合
2018/11	業務提携株主対応	三菱商事と資本業務提携を締結三菱商事が安定株主として参画
2019/1	組織再編	「ＴＯＹＯＴＩＲＥ㈱」に社名変更東洋ゴム工業からTOYO TIREへ
2019/1	研究開発	米国・ジョージア州に「北米R&Dセンター」を開設北米現地での研究開発機能を新設
2019/10	海外進出設備投資	セルビア共和国に自動車タイヤ生産子会社「Toyo Tire Serbia」を設立欧州での現地生産拠点を新設
2019/11	研究開発	ドイツ・ヴィリッヒに「欧州R&Dセンター」を開設欧州研究拠点の新設
2022/4	株主対応	東証プライム市場へ移行東証市場区分見直しに伴う上場区分変更
2024/12	海外進出	セルビア共和国に欧州販売会社「Toyo Tire Sales and Marketing Europe」を設立欧州生産・販売の一体化

統合報告

FY26

FY25

FY24

原典リンクあり資料あり（URL未登録）なし