2024年度末時点でエナジー応用製品セグメントは売上高1兆1,765億円と全社の半分超を占め、同社の収益構造は香港電池会社買収以降の小型リチウムイオン電池に深く依存となった。スマートフォン向け電池の成熟と中国系電池メーカーとの競争激化は、ここから先の10年を見据えたときの構造的な経営リスクとして意識されている。同社は過去にフェライトコアからテープへ、テープから磁気ヘッドへ、磁気ヘッドから電池へと主力を入れ替えた経験を持つが、次の主力候補をセンサ応用製品や車載電池、受動部品の高付加価値領域から見定める段階に入った。成長期のうちに次の種を仕込む経営サイクルが、次の10年を決する段階に差し掛かっている。

素材・材料レベルの技術を隣接分野に応用する「技術の横展開」と、成長期のうちに次の柱を仕込み成熟期に売却・撤退する事業入替の手法が、同社の歴史を一貫して規定した基本思想である。フェライトの焼成技術からセラミックコンデンサへ、磁性材料から磁気テープへ、テープのコーティング技術からハードディスク用磁気ヘッドへ、さらにセラミック焼成からリチウムイオン電池へと連なる技術の連鎖こそが、事業ポートフォリオ入替を可能にした基盤である。この手法が今後も電気自動車、データセンター、各種センサなど新領域で機能するかが、創業100年に向けた同社の持続的成長を左右する最大の論点となる。