1935年 東京電気化学工業株式会社を創業

1930年、東京工業大学電気化学科の加藤与五郎博士と武井武博士が、酸化鉄に亜鉛・マンガン・銅などの金属粉末を加えて1,000〜1,200度で焼成する手法を確立し、世界初の酸化物磁性体フェライトを発明した。1932年に特許を取得したものの、大学の研究室で生まれた基礎研究の成果にとどまり、量産技術も確立されていなかった。

加藤博士には「独創性のある工業こそが真の工業だ。今ある工業の大半は欧米のイミテーションだから、日本の工業ではない」という信念があり、日本人の頭脳から生まれたフェライトを日本発の独自技術として事業化することが悲願だった。しかしフェライトの用途はラジオや無線通信機のコイル材料に限られ、市場規模が不透明であり、大手電機メーカーがリスクを取って参入する動機は乏しく、発明から5年が経過しても工業化の担い手は現れていなかった。

齋藤憲三は1898年に秋田県由利郡に生まれ、早稲田大学を卒業後、故郷の貧困を救うために新たな産業を興すことを生涯の志とした。アンゴラ兎の養毛業など数々の事業に挑戦しては失敗を重ね、後年に自らの人生を「2勝98敗」と振り返る連続起業家であった。アンゴラ兎の事業で鐘淵紡績の津田信吾社長と接点を得ていたことが、後の資金調達の伏線となった。

1935年夏、齋藤は人の紹介で東京工業大学の加藤与五郎博士を訪問してフェライトの実物を目にした。加藤博士の「独創の工業」という理念に衝撃を受けた齋藤は、フェライトの工業化を自らの使命と定め、1935年12月7日に東京市芝区で資本金2万円の東京電気化学工業株式会社を設立した。社名は東京工業大学電気化学科の英語頭文字（Tokyo Denki Kagaku）に由来し、加藤・武井両博士からフェライトに関する特許実施権を譲り受けたうえでの船出だった。

フェライトの製造設備には約10万円の投資が必要であり、資本金2万円では到底まかなえなかった。齋藤はアンゴラ兎の事業で接点を得ていた鐘淵紡績の津田信吾社長に資金援助を求めた。津田は会社の資金を本業外に投じることはできなかったが、国産技術により事業を興す齋藤の構想に共鳴し、私財10万円を提供する形で出資に応じた。

1936年10月にこの払込みを受けて、東京電気化学工業の資本金は12万円に拡大した。会社の資金ではなく個人の財産を投じたという事実は、当時のフェライト事業が合理的な投資判断の範囲外にあったことを示している。鐘淵紡績との縁はその後も続き、創業時に鐘淵紡績のサラリーマンであった素野福次郎は1949年に同社へ転じ、1969年には第3代社長として磁気テープでの世界一達成を指揮することになる。創業期にカネとヒトの両面で鐘淵紡績との結節が機能した。

1937年7月、東京・蒲田に工場を新設しフェライトコアの製品化に世界で初めて到達した。しかし初代社長を務めた齋藤は「この偉大なる発明品もさっぱり売れない。電気通信業界の技術者がなかなか相手にしてくれない」（経済往来 1963/5、山崎貞一回顧）という状況に直面し、自社で応用製品を手がける必要に迫られた。

蒲田工場ではコバルトフェライトの磁石を内蔵した自転車用発電ランプを並行生産し、フェライトコア需要が立ち上がるまでのキャッシュを確保する策をとった。フェライトコアが応用面で社会に認められた起点は1940年で、「松下電器によって初めて採用された」（経済往来 1963/5）とミューチューニング方式のラジオ部品として量産販売が始まった。同年7月には齋藤の故郷に近い秋田県由利郡に平沢工場を新設し、戦時下の軍用無線通信需要に支えられて、終戦までにフェライトコアをのべ500万個ほど出荷する規模に達した。

戦後の混乱期にフェライトコアの需要は一度ゼロまで落ち込み、第2代社長の山崎貞一は「細々と会社を維持していくにも、何か別のものをするしかなく、農地の開墾や製塩などを行った」（経済往来 1963/5）と回顧する状況に置かれた。1948年1月に山崎が齋藤からバトンを受けて社長に就任した時期が、同社の「事実上第二の出発」（経済往来 1963/5）に当たった。

転機は1946年のGHQスーパーヘテロダイン令で、雑音の少ないスーパーヘテロダイン方式のラジオ生産のみが認められ、中間周波トランスの中核部品としてフェライトコアが不可欠となった。同社はラジオ部品メーカーとして急成長を遂げ、1951年4月に目黒研究所を開設して基礎研究体制を整え、1952年10月に東京・清水工場を開設して磁気録音テープの生産に着手、1953年3月には秋田・琴浦工場へ磁器コンデンサの全生産設備を移転した。フェライトという素材技術から、セラミックコンデンサと磁気テープへ横展開する経営の原型がここで定まった。