2024年三月期に三菱重工業は売上高四兆六千五百七十一億円と純利益二千二百二十億円という過去最高益を同時に達成することとなり、防衛とGTCCと原子力という三つの寡占事業が連動して業績を牽引する新たな成長フェーズに明確に入ったことを決算の数字そのものによって対外的に示すこととなった。防衛省向けの販売高は同期において実に四千八百九十七億円に達し、全社売上高に占める比率も10.5%という従来にない高水準にまで一気に到達した。日本の防衛予算の大幅な拡大という国家政策上の大きな追い風を直接に受ける形で、同社の防衛事業における受注残と生産計画は急速に積み上がっていくこととなり、過去最高益は一過性ではなく構造的な追い風の表面化であるとの認識が市場でも共有されることとなった。

経営陣は2026年度までに防衛事業の人員を四割増員し、生産設備を三割増強するという極めて積極的な能力拡大計画を対外的に発表しており、現在も順次その実行を着実に進めている途中である。豪州政府に対するフリゲート艦三隻の輸出交渉も並行して進行中であり、2025年度末までの成約を目指す姿勢を示しつつも、交渉の進捗によっては2026年度へのずれ込みの可能性もあると慎重な見通しが経営陣から説明されている。ITO（Innovative Total Optimization）と呼ばれる全体最適の経営方法論を伊藤社長が新たに打ち出しており、部門間および部門内における横通しによる効率化と利益率向上の取り組みが、来期以降の業績とKPIに具体的な形で現れてくると経営陣は強い期待感を示している。

GTCC事業における受注残は2025年度末時点で約五兆円規模という同社の歴史上でも前例のない水準にまで積み上がっており、これはおおよそ五年分の工事量に相当する極めて厚い受注残高である。経営陣はガスタービン本体の組立能力について、既に米国サバンナ工場も含めて必要な大型設備投資は完了しており、当面はリードタイム短縮と既存設備の稼働率向上を通じた実質的な生産能力の拡大を優先的に進めていく段階にあるとの認識を明確に示している。既に三割を超える生産能力増強の具体的な目処付けが計画として完了しており、追加の大型設備投資については高温部品の増産が必要となるフェーズで段階的に発生するという合理的な計画が中期経営計画のなかで明示されることとなった。

GTCC市場の規模については、2025年から2027年にかけて年間七十ギガワット程度の水準で推移すると従来は見ていたが、2025年には実際に百ギガワット近い規模にまで拡大した可能性があるとの認識が第三四半期の決算説明会で経営陣から示された。拡大の主因は米国におけるデータセンター向けの旺盛な電力需要を背景としたユーティリティ会社からの大口受注の急増にあり、AI時代の電力需要急増と重工業の受注拡大が直接に結びつく新たな時代的局面が到来していることが鮮明となった。FY25通期のフリーキャッシュフロー見通しも期初のマイナス二千億円からプラス二千億円へと大幅に上方修正され、GTCC前受金約四千億円の流入という会計上の動きが業績と現金の両面で三菱重工の復活を象徴的に示している。