設楽元文 ヤマハ発動機・社長現任
- 前中期経営計画（2022〜2024年）の総括と新中期経営計画策定で、2030年長期ビジョンへの新たなロードマップを敷き直した経営者である。
- 就任直後に新中期経営計画を策定、ランドモビリティ事業・OLV（Outdoor Land Vehicle）事業・産業用ロボット等の事業別戦略を再編、「感動創造企業」の企業目的を継承し2030年長期ビジョンへ向けた価値創造プロセスを刷新
- 2025年から従来のRV事業とGC（Golf Car）事業を統合してOLV事業を新設し報告セグメントを再編、電動トライアルバイク「TY-E 2.2」「FUN×EV」コンセプトなど電動化商品を継続展開
- 米国関税対応と全社コスト構造改革で収益基盤を再構築する経営者である。
- 米国関税影響と市場停滞で米国ビジネスの収益構造が中計前提から変化、全社的なコスト構造改革に着手しコスト構造改革効果を2026年から段階的に顕在化させる方針を明示、赤字事業の固定資産減損・品質関連費用を計上し収益構造を再整理
- 2024年配当50円・自己株式取得100億円→2025年35円減配（中間25円＋期末10円）→2026年50円へ戻す予想
設楽元文氏の在任プロフィール主要指標と職歴
社長就任前年度2023年度2023年12月期
直近年度2025年度2025年12月期
在任期間2年在任中
出自ヤマハ発動機1986-04入社
社長就任前年齢61歳1962年生まれ
直近時年齢63歳+2歳
社長就任前売上24,148億円FY23
直近時売上25,342億円FY25
売上CAGR+2.4%2年・年平均（就任前→直近）
社長就任前売上高営業利益率10.1%FY23
直近時売上高営業利益率5.0%FY25
在任平均売上高営業利益率6.0%2年平均
社長就任前時価総額4,424億円2023年12月末時点
直近時時価総額11,807億円2025年12月末時点
時価総額変化率+166.9%+7,383億円
ヤマハ発動機入社
ヤマハ発動機マリン事業本部ME事業部事業企画部長
ヤマハ発動機マリン事業本部ME事業部長
ヤマハ発動機執行役員就任
ヤマハ発動機企画・財務本部副本部長
Yamaha Motor India Pvt. Ltd.取締役社長就任（兼）Yamaha Motor India Sales Pvt. Ltd.取締役社長就任
ヤマハ発動機コーポレート担当
ヤマハ発動機取締役 上席執行役員就任 ／ ヤマハ発動機上席執行役員就任（現） ／ ヤマハ発動機取締役就任（現）
ヤマハ発動機代表取締役 副社長執行役員就任
ヤマハ発動機代表取締役 副社長執行役員CFO就任
ヤマハ発動機代表取締役社長 社長執行役員CEO就任（現）
設楽元文氏の任期中の業績貢献就任前年度〜直近年度の主要指標推移
売上高（PL分解）（億円）
営業利益販管費売上原価
利益率（粗利〜営業利益率）（%）
営業利益率粗利率純利益率
利益額（純利益）（億円）
純利益
時価総額推移（億円）※各年度末時点
時価総額
ROE推移（%）
ROE
PBR推移（倍）※各年度末時点
PBR
設楽元文氏の主な施策在任中の該当 3 件
| 年月 | カテゴリ | 出来事 |
|---|---|---|
| 2025/7 | 組織再編 | ヤマハロボティクスHDが新川等を吸収合併・商号変更 ヤマハロボティクスホールディングスが新川・アピックヤマダ・PFAを吸収合併し、ヤマハロボティクス株式会社へ商号変更した。2019年に買収した産業用装置事業群の組織統合であり、ロボティクス領域の指揮系統を一本化した。 |
| 2025/10 | シルチェスターが株式追加を取得 英国系の投資ファンド（シルチェスター・インターナショナル）が、ヤマハ発動機の株式を追加取得。2025年10月時点で8.79%の株式を保有し、ヤマハ発動機における推定第２位の大株主となった。 | |
| 2025/12 | 事業撤退 | 汎用エンジン事業・発電機事業から撤退 1969年から手がけてきた汎用エンジン事業、および1973年から販売してきた発電機事業から同月をもって撤退した。半世紀以上にわたる主力周辺事業の整理であり、二輪・マリン・産業用ロボット領域への経営資源集中を進めた。 |
設楽元文氏の任期中のIR資料公式 IR ページ掲載資料へのリンク
決算説明会資料
| FY | 報告資料の種別 | リンク調査時点のURLのため、現在は有効ではない可能性があります |
|---|---|---|
| FY25 | FY25_kessan_setsumei.pdf | 米国関税影響と市場停滞で米国ビジネスの収益構造が中期経営計画前提から大きく変化、全社的なコスト構造改革に着手（効果は2026年から段階的に顕在化見通し）。2025年年間配当35円（中間25円＋期末10円）に減配、2026年は50円へ戻す予想。設楽体制下で関税対応とコスト構造改革を打ち出す。 |
| FY24 | FY24_kessan_setsumei.pdf | 設楽新CEO就任直後の決算。赤字事業の固定資産減損ならびに品質関連費用計上、二輪車・船外機販売減で営業利益・当期利益減益。年間配当1株50円・自己株式取得100億円を実施し安定的・継続的な株主還元を維持。2025年からRV事業＋GC事業を統合しOLV事業を新設（組織再編）。 |
アニュアルレポート / 統合報告書
| FY | 報告資料の種別 | 見所 | リンク調査時点のURLのため、現在は有効ではない可能性があります |
|---|---|---|---|
| FY25 | 統合報告書 | 設楽体制発足後初の統合報告書。前中期経営計画（2022〜2024年）の振り返りと新中期経営計画概要・2030年長期ビジョンへ向けたロードマップを整理。ランドモビリティ事業・OLV（アウトドアランドビーク）事業・産業用ロボット等の事業別戦略を再編。 | https://global.yamaha-motor.com/jp/ir/integrated-report/integrated2025/pdf/YMC_IR2025_Jp.pdf |
| FY24 | 統合報告書 | 前任日髙体制最終の統合報告書（設楽就任直前期）。中期経営計画（2022〜2024年）の位置付け、リーマンショック後の構造改革・収益体質改善を経た2010年代の経営史と2030年長期ビジョンを整理。電動トライアルバイク「TY-E 2.2」など電動化商品を反映。 | https://global.yamaha-motor.com/jp/ir/integrated-report/integrated2024/pdf/YMC_IR2024_Jp.pdf |