創業地・浜北工場の閉鎖と国内二輪生産の本社工場への集約

ヤマハ発動機の主力である二輪車事業は、新興国が成長を牽引する一方で、日本を含む先進国では市場が成熟し、需要の変動も大きくなっていた。とりわけ国内では、静岡県内に二輪車とマリンエンジンの生産拠点が分散して残り、工程間のリードタイムや稼働の効率が課題となっていた。同社は2010年代後半から国内二輪生産の構造改革を段階的に進めており、この浜北工場の集約は、その総仕上げに位置づけられた判断であった^[1]。

発表と同じ2020年12月期は、新型コロナウイルスの影響で売上高が1兆4,712億円へと前年から縮小し、営業利益も817億円にとどまっていた。需要が読みにくい局面のなかで、固定費のかたちで抱える国内生産の余力をどう身軽にするかが、経営上の焦点になりつつあった。集約はこの環境認識のうえに置かれた選択であった^[2]。

集約と閉鎖の対象となった浜北工場は、単なる一部品工場ではなかった。この工場は1954年に日本楽器製造の浜名工場として二輪車の生産を始め、翌1955年に二輪車部門がヤマハ発動機として独立した際には、最初の本社が置かれた発祥の地であった。発表当時は敷地約10.3ヘクタールで、二輪車やマリンエンジン向けの鉄物部品を加工し、派遣・期間従業員を含めて約700人が働いていた。会社の来歴が刻まれた場所を対象にした点に、この判断の重さがあった^[3]。

2021年2月12日、ヤマハ発動機は、浜北工場と中瀬工場の二輪車生産機能を磐田市の本社工場へ集約・再配置すると発表した。浜北工場が担ってきた二輪車・マリンエンジン向けの鉄物部品加工と、中瀬工場が担ってきた二輪車部品の樹脂塗装を、本社および周辺の工場へ移す計画である。移管は2022年から順次始めて2024年中の完了を予定し、これにより本社周辺の二輪車・マリンエンジン生産拠点は6サイトから5サイトへと集約され、浜北工場は移管完了後に閉鎖・売却する方針が示された^[4]。

集約のねらいは、生産性の向上と市場追従性の向上に置かれた。完成車を組み立てる本社工場は、浜北工場から車で20キロ弱の距離にある。部品加工の工程を本社工場へ取り込めば、工場間の輸送や滞留がなくなってリードタイムが縮まり、汎用化・自動化したラインを敷いて需要の変動に素早く追従できるとみていた。この一連の機能移転にかかる費用は、約45億円が見込まれた^[5]。

効率の面では合理的な集約であっても、閉鎖の対象が発祥の地である以上、判断には別の重さがともなった。日髙祥博社長は、この決定について創業の地であることに触れつつ、それでも全体の生産性を優先する立場を明確にした。長く分散したまま維持してきた国内生産の姿を、構造改革の最終段階として一本化する意思がそこに表れていた。跡地についても、周辺が住宅地であることから地域にとっても前向きな面があるとし、売却を織り込んでいた^[6]。

二輪車の生産機能を本社工場へ寄せる集約は計画に沿って進んだ一方で、浜北工場そのものの幕引きは、当初描いた形にはならなかった。2025年3月14日、ヤマハ発動機は浜北工場の操業終了時期を、2031年をめどに延長すると発表した。将来にわたって成長が見込まれる大型船外機の能力増強にあたり、浜北工場でのエンジン部品製造を継続する必要があると判断したためである。2020年代半ばに終える予定であった創業地の操業は、結果として数年先へ先送りされた^[7]。

延期の背景には、マリン事業、とりわけ船外機の好調がある。同社は2025年からの新中期経営計画で船外機の大型プレミアム領域に注力し、大型モデルの販売比率を高める目標を掲げていた。二輪車の構造改革の総仕上げとして手放すはずだった創業地が、成長事業であるマリンの生産を支えるために生かされる形となった。効率を理由に閉じる決断が、別の事業の成長によって書き換えられた点に、この判断のその後が凝縮されている^[8]。