NOKの歴史
沿革
1939年に東京・金町で設立され、信管や砲弾の部品を加工した江戸川精機が起源。
1960年に独フロイデンベルグ社と資本提携し、1969年には日本メクトロンを設立してフレキシブル基板へ展開した。祖業のオイルシールを含むシール事業が利益の大半を占める、自動車向けシールの大手である。
創業期
1939年〜江戸川精機の設立と日本オイルシール工業の発足
- 東京都葛飾区に江戸川精機を設立[1]
- 神戸に日本ベアリング製造を設立[1]
- オイルシールの製造・販売を開始[2]
- 日本油止工業に商号変更[2]
- 東京オイルシール工業と日本油止工業の合併で日本オイルシール工業が発足[1]
- 本社および工場を東京都大田区に移転[1]
売上高
- 売上高
NOK1959年3月期売上高10億円
安定成長期
1960年〜フロイデンベルグ提携と日本メクトロンによる電子部品参入
- 独フロイデンベルグ社と資本提携[1]
- 神奈川県藤沢市に藤沢工場を建設[1]
- 東京証券取引所に上場[1]
- 本社を東京都中央区に移転[1]
- 日本シールオール(現イーグル工業)を設立[1]
- 藤沢工場にテクニカルセンターを設置[2]
- 埼玉県坂戸市に埼玉事業場を建設[2]
- 本社を現在地に移転[1]
- 静岡県牧之原市に静岡工場を建設[1]
- 米国にNOK Inc.を設立[1]
- 福島県福島市に福島工場を建設[1]
- 日本メクトロン(現メクテック)を設立[1]
- 熊本県阿蘇市に熊本工場を建設[1]
- 岡山県高梁市に岡山事業場を建設[2]
- シンガポールに初の海外生産拠点Singapore Oilsealを設立[2]
- 静岡県菊川市に東海工場を建設[2]
- NOKクリューバーを設立[1]
- 羽田工場を福島工場に統合[2]
- 韓国の平和オイルシール工業に資本参加[1]
- イーグル工業が東京証券取引所に上場[1]
売上高当期純利益率
- 売上高
- 当期純利益率
NOK1984年3月期売上高943億円売上高当期純利益率1.9%
成長期
1985年〜NOKへの商号変更とタイ・台湾・米国・中国への海外展開
- NOKに商号変更[1]
- 台湾にメクテックCorp.台湾を設立[1]
- 福島県二本松市に二本松事業場を建設[2]
- 韓国に瑞進通商との合弁NOK Eagle Koreaを設立[2]
- タイにタイNOKを設立[1]
- 米国でフロイデンベルグ社との合弁事業を開始[1]
- 中国にChangchun NOK-Freudenberg Oilsealを設立[2]
- タイにメクテックマニュファクチャリングタイを設立[1]
- シンガポールにNOKフロイデンベルグアジアホールディングを設立[1]
- 中国に無錫NOKフロイデンベルグを設立[1]
- シンガポールにNOK Asiaを設立[2]
- インドネシアにNOKインドネシアを設立[1]
- 中国にメクテックマニュファクチャリング珠海を設立[1]
- インドにフロイデンベルグとの合弁Sigma Freudenberg NOKを設立[1]
- タイにNOK Precision Component Thailandを設立[2]
- 中国にNOK (Wuxi) Vibration Control Chinaを設立[2]
- 日本メクトロンからユニマテックを分割設立[1]
- ドイツにメクテックヨーロッパを設立[1]
- 中国にメクテックマニュファクチャリング蘇州を設立[1]
- 茨城県牛久市に奥原工場を建設[2]
転換期
2004年〜エストーの子会社化とイーグル工業との共同株式移転
- 鳥取県南部町に鳥取事業場を建設[1]
- 北辰工業の全株式を取得し子会社化[3]
- ベトナムにベトナムNOKを設立[1]
- 日東工業の株式を取得し子会社化[3]
- 神奈川県藤沢市に湘南開発センターを建設[1]
- シンガポールにUNIMATEC Singaporeを設立[2]
- 北辰工業と日東工業が合併しシンジーテックが発足[1]
- 茨城県北茨城市に北茨城事業場を建設[1]
- ベトナムにメクテックマニュファクチャリングベトナムを設立[1]
- 茨城県つくば市につくば事業場を新設[3]
- 東京証券取引所プライム市場に移行[1]
- エストーの株式を取得し子会社化[1]
- 投資有価証券の売却益を計上[4]
- シンジーテックの全株式をSMBCキャピタル・パートナーズへ譲渡[4]
- イーグル工業との共同株式移転を決定[4]
- 投資有価証券の売却益を計上[4]
- イーグル工業との共同持株会社設立
- シンジーテックとその子会社の全株式を譲渡[1]
- 国内生産子会社18社を5社に再編[1]
- イーグル工業との共同株式移転でNOK Groupを設立[5]
- 鶴正雄氏が代表取締役社長執行役員を退任[4]