1934年 富士写真フイルム株式会社を創業

大日本セルロイドは1919年に堺セルロイド・日本セルロイド人造絹糸ほか8社が合同して発足したセルロイド国産化の中核企業で、1920年代後半から写真フィルム支持体（ベース）を米イーストマン・コダックほかへ輸出するなかで写真感光材料の自給化研究を続けていた。当時の日本は映画用・一般用ともに写真フィルムを米コダック・独アグファに依存し、年1500万円規模の輸入額は国防・経済の両面から課題とされていた。

銀塩写真フィルムの量産化には、乳剤化学と精密塗布、暗室での品質管理という写真専業の技術文化が要る。セルロイド本業との同居では研究と量産の両立が難しく、政府からの助成金交付を分社の形で受け、専業会社として写真フィルム事業を独立採算で運営する判断に傾いた。1934年1月20日、大日本セルロイド写真フィルム部を母体に、神奈川県足柄上郡（現南足柄市）の足柄工場で富士写真フイルム株式会社が発足している。

写真フィルムの乳剤工程は、ゼラチンと硝酸銀から感光乳剤を調整し、これをセルロース支持体に均一に塗布して乾燥させる連続工程で、わずかな塵埃・水質の不純物・湿度変動が製品歩留まりを直撃する。米コダックがロチェスター郊外、独アグファがウォルフェンに工場を置いたのも、清浄な軟水と安定した気候を確保するためであった。

大日本セルロイドは新会社の用地選定で、富士山と丹沢を水源とする酒匂川の伏流水、年間を通じて湿度変動の小さい盆地状の気候、京浜市場と東海道線への近接を満たす神奈川県足柄上郡を選定した。1934年1月の創立と同時に足柄工場（現富士フイルム神奈川事業場足柄サイト）が稼働を始め、本社事務所は東京日本橋に置いて販売と原料調達を担う二拠点体制が組まれた。

創業翌々年の1936年、富士写真フイルムは量産化に失敗し、累積36万円の赤字を計上した。当時の資本金300万円に対し売上原価の振れと不良品処理損失が経営を圧迫し、事業継続そのものが危ぶまれる局面に立たされた。乳剤の感度・粒状性・保存性が外国品に追いつかず、現像所での評価でも国産は「絶望視」（読売新聞 1938/7/24）される水準にとどまっていた。

後年4代目社長となる小林節太郎は「資本金の40%におよぶ巨額の助成金交付を得てフィルム国産に踏み切った。外国品を駆逐するのが使命と思い、経営してきたが、累積36万円の赤字を出し、会社は憂慮すべき状態になった。やめたいものは遠慮せずに去ってほしい」（私の履歴書 小林節太郎 1977）と社内へ訴え、再建に協力する者と運命を共にする方針を示している。乳剤研究と工程管理を一段強化する局面に入った。

1938年2月、富士写真フイルムは小田原工場を新設して生産体制を再構築した。足柄工場の乳剤研究機能を残しつつ、量産専用ラインを小田原に分離し、塗布・裁断・包装を一気通貫で回す工程設計に改めた。同年には日本初の国産医療用X線フィルムの量産化に着手し、写真用・映画用・X線用と多品種で原料を回す体制が整い始めた。

時局の進展も追い風となった。読売新聞は1938年7月24日「フイルム・輸入ご無用・来年からは国産品」と題して「戦時下、国を挙げての生産拡充の時代、その対策として今までアメリカから年に1500万円も輸入していた映画用フイルムを今年中に完全にシャット・アウトする」（読売新聞 1938/7/24）と報じ、輸入停止を前提に国産フィルムへの全量切替を国策として位置づけた。陸軍向け航空写真フィルムの納入も拡大している。

日中戦争以降の外貨制約と1939年の写真感光材料製造事業法の施行で、写真フィルムは陸海軍向けを優先する国家管理品目に組み込まれた。航空偵察用空中写真フィルム、医療X線フィルム、ニュース映画用ネガが陸軍・海軍・厚生省・情報局からの大口受注となり、輸入遮断下で国産フィルムは需要を独占する位置に置かれた。

富士写真フイルムは足柄・小田原の二工場に加え、1944年に大日本セルロイドの一部事業を吸収合併し、戦時下の生産拠点を拡張した。乳剤原料のゼラチン・硝酸銀・酢酸セルロースは配給制下で確保され、技術陣は陸軍の品質基準に応える工程改善を重ねている。終戦時点で従業員約8,000名規模に達し、戦後の民需転換と1949年5月の東京・大阪証券取引所への上場に至る基礎体力が、戦時量産期に蓄積されていた。