高砂熱学工業は1923年11月、旧高砂工業の煖房工事部の権利義務一切を継承し、高砂煖房工事株式会社として東京で設立された[1]。関東大震災直後の首都圏で建築需要が立ち上がるなか、近代建築の不可欠設備となりつつあった暖房工事の専業会社として船出した。1943年7月には社名を高砂熱学工業へ改め、蒸気暖房から冷房・換気・熱源を含む建築熱環境工学全般へ事業領域を広げた[2]。戦後は1949年3月の大阪支店を皮切りに札幌・名古屋・九州・東北へ拠点を広げ、同年10月には建設大臣登録を完了した[3]。ゼネコン直系ではない専業独立系サブコンとして受注を伸ばし、設立から46年後の1969年11月、東京証券取引所市場第二部に上場した[4]。

1973年8月の東証一部昇格の前後から、高砂熱学工業は本業の設備工事と並行して関連事業の子会社化に動いた[5]。1972年には日本開発興産・日本ピーマック・日本エスエフを相次いで設立し、不動産・ビル管理と空調機器製造を本業の前後工程として取り込む[6]。海外では1980年4月に海外事業本部を開き、同年11月のマレーシアを皮切りに1984年タイ、1994年香港、2003年北京、2005年シンガポール、2007年ベトナムへ現地法人を広げた[7]。狙いは日系製造業の海外工場という顧客が日本企業の市場で、本社経由の指名受注により国内同様の競争構造で受注を取る堅実な路線だった。1984年12月には総合研究所を新設し、省エネ・クリーンルーム技術の自社研究に着手した[8]。

2008年以降、高砂熱学工業の連結売上高は2,000億円台前半で伸び悩み、経常利益率も2〜4%台にとどまった[9]。転機はクリーンルームへの傾注だった。2015年にインドのICTを持分法適用とし、2017年11月に連結子会社化して半導体工場の設計・施工技術を取り込む[10]。半導体とデータセンターの設備投資を受注に結びつけ、連結売上高は2015年3月期の2,435億円から2019年3月期に3,198億円へ拡大し、経常利益率も3.5%から6%前後へ改善した[11]。2019年4月に大内厚から小島和人へ社長が交代し、2025年3月期は売上3,816億円・経常利益率9.2%に達した[12]。脱炭素・水素・再エネを次の成長領域に据え、施工会社から技術主導の企業へ事業構造を組み替えた。