高砂熱学工業は1923年11月、旧高砂工業株式会社の煖房工事部の権利義務一切を継承して「高砂煖房工事株式会社」として東京で設立された^[1][2][3]。前身となる高砂工業はオフィスビル・官公庁・学校など延床数千平方メートル級の建築物の蒸気暖房工事を手がけていた事業者で、その建築設備工事部門を独立法人として切り出した形である^[4]。1923年は関東大震災（同年9月1日）の直後で、首都圏の建築需要が震災復興と共に立ち上がる時期にあたり、近代建築の不可欠インフラとなりつつあった「暖房」という当時の先端設備分野の専業会社として船出した。

設立当初の事業領域は文字通りスチーム暖房（蒸気暖房）の設計・施工に限られていたが、戦時期に入ると軍需工場・官庁施設・延床1万平方メートル級の建築の空調・熱処理需要が拡大した^[5]。1943年7月、社名を「高砂熱学工業株式会社」へ改称している^[6]。「煖房」から「熱学」への商号変更は単なる名称変更ではなく、蒸気暖房という単一技術から、冷房・換気・熱源・熱処理を含む建築熱環境工学全般へ事業領域を広げる宣言であった。この社名は2025年現在まで変わらず、現代の半導体クリーンルームやデータセンター空調までを含む同社の事業領域はすべてこの「熱学」の延長線上にある^[7]。

戦後の高度経済成長期には全国の支店網整備に動いた。1949年3月に大阪支店（現・関西支店）、1952年に札幌・名古屋の出張所、1959年に九州出張所、1967年に東北出張所を順次開設し、1970年前後までに全国主要地域に拠点を持つ建築設備サブコンとして体制を整えた^{[8][9][10][11]}。1949年10月には建設業法による建設大臣登録（イ）第558号を完了し、建設業者として正式登録もしている^[12]。1923年の創業から46年、戦災と戦後復興を挟みながら、空調・熱源工事の専業サブコンというポジションを固めていった。

1950年代後半から1960年代にかけて、日本の高度経済成長は建築設備市場を10年余で立ち上げた。オフィスビル・百貨店・工場・学校・病院など、すべての近代建築に空調設備が組み込まれる時代に入り、東京・大阪を中心に延床1万平方メートル級の建築案件が連続した。高砂熱学はこの波を取り込み、施工高を伸ばしている。1962年には資本金1億円超の中堅企業に成長し、1965年には資本金2億円規模へ拡大している（当時の有価証券報告書記載）。

この時期の高砂熱学の競争上の位置は、ゼネコン直系ではない独立系の建築設備工事業者として、複数の総合建設会社（清水建設・鹿島建設・大成建設・竹中工務店・大林組）から下請受注する形を取った。後の業界構造では、設備工事業はゼネコンの下請として組み込まれ、収益はゼネコンの工事高・利益と連動して動くという特徴を持つ。高砂熱学もこの構造の中で1960年代を通じて受注を伸ばし、空調設備工事業界のなかで「専業独立系」としての地位を築いた。

総合建設会社や同業設備工事業者との関係において、高砂熱学が選んだのは技術専業特化の路線であった。同時期の設備工事業界では、空調・電気・給排水・衛生・防災まで一括で受ける総合設備工事業者と、特定領域に特化する専業業者が併存していた。高砂熱学は「熱学」の名のとおり空調・熱源・換気の領域に専門性を集中させ、電気・通信・給排水との総合化は選ばなかった。この選択は後年、半導体クリーンルームやデータセンター空調といった高度な熱環境制御を要する案件で同社が強みを発揮する基礎となる。

設立から46年後の1969年11月、高砂熱学工業は東京証券取引所市場第二部に上場を果たした^[13]。設備工事業の専業として、資本市場から株主資本を直接調達できる体制を整備したことは経営の節目となった。この時期、同業の三機工業（1949年上場）、新日本空調（1962年上場）、ダイダン（1949年上場）など空調設備工事業の上場は既に進んでおり、高砂熱学の上場はそれらに続く位置取りであった。

上場の2年後となる1971年11月には大阪証券取引所市場第二部にも上場し、東西2市場での流通性を広げた^[14]。さらに1973年8月には東証・大証の市場第一部に指定替が認められ、上場4年弱で一部上場企業へ昇格した^[15]。1949年の建設業法登録から24年、上場から4年での一部昇格は、1970年代前半の建設業ブームが需要を押し上げた局面でもあったが、同社の業績推移と財務体質が市場から評価された結果でもあった。

東証二部上場の1969年は、創業者世代から第2世代経営陣への世代交代期にあたる。建築設備工事という比較的小さな市場規模の中で、空調・熱源の専業企業として上場するという経営判断は、その後の高砂熱学の成長戦略を規定した。ゼネコンに統合される道（被買収）や、設備工事の総合化（電気・通信との合併）を選ばず、専業独立系として公開企業の道を歩む選択肢を取ったことが、後の海外展開や子会社設立といった独自の経営判断を支えた。

東証一部上場（1973年8月）の前後から、高砂熱学は本体事業の拡大と並行して関連事業の子会社化に動いた^[16]。1972年3月に日本開発興産（不動産管理・ビル管理、2021年4月にヒューコス株式会社へ社名変更、現連結子会社）、1972年4月に日本ピーマック（空調機器製造、現連結子会社）、1972年9月に日本エスエフ（後の日本フレクト）を相次いで設立している^[17][18][19]。建築設備工事業の本業に加え、空調機器の自社製造機能と、不動産管理・ビル管理という前後工程への拡張を1972年単年で実行に移した。

子会社設立は単なる多角化ではなく、設備工事サブコンとしての高砂熱学の事業構造の中での補完を目指したものだった。空調機器製造（日本ピーマック）は施工現場で必要な機器の自社調達ルートを開き、不動産・ビル管理（日本開発興産）は建築設備の引き渡し後のメンテナンス・運用領域へ踏み込むという意味を持つ。設備工事は新築時の一過性収益が中心となるが、メンテナンス・改修需要は建物の生涯にわたって発生するため、ビル管理事業の取り込みは収益の安定化に直結する。1970年代前半の段階で高砂熱学はこの問題意識を持ち、行動に移していた。

国内事業の拡張と並行して海外進出にも着手した。1980年4月に海外事業本部（現・国際グループ事業部）を開設し、同年11月にはマレーシアでT.T.E.エンジニアリング(マレーシア)Sdn.Bhd.を設立している^[20][21]。1984年7月にはタイタカサゴCo.,Ltd.を設立し、東南アジアでの現地法人体制を整えた^[22]。1980年代前半の段階で東南アジア進出に動いた背景には、日系自動車・電子メーカーの現地工場進出ラッシュがある。日系製造業の海外工場には、日本本社が信頼する設備工事業者による空調設備の施工が求められ、高砂熱学はその要請に応える形でアジア現地法人を立ち上げた。

1984年12月、高砂熱学は東京都内に総合研究所（現・高砂熱学イノベーションセンター）を新設した^[23]。設備施工業の中で自社研究機能を持つことは決して一般的ではなく、設計・施工に特化した同業者が多い中で、高砂熱学は研究開発投資を継続する経営判断を下した。総合研究所では空調・熱源システムの省エネ技術、クリーンルーム技術、熱搬送技術などの応用研究が進められ、後年の高付加価値領域（半導体製造工場・データセンター・バイオ施設）での競争力の源泉となった。

総合研究所の新設は、高砂熱学が「施工ベンダー」から「技術ベンダー」への自己定義変更を志向した最初の意思決定として位置する。建築設備工事業は本来、ゼネコンや顧客の設計仕様に基づいて施工する受託型ビジネスである。これに対し、自社で熱環境工学の研究を進め、提案型の設計・施工を行うという路線は、業界の標準的なビジネスモデルからの差別化を意味した。1980年代の段階でこの方向性を選択したことが、半導体産業のクリーンルーム需要が立ち上がる1990年代以降に高砂熱学が差別化を取れた前提条件となった。

支店網の拡大も継続し、1987年1月に横浜支店、1989年4月に広島支店（現・中四国支店）、1991年4月に関東支店（2011年3月廃止）を順次開設した^[24][25][26]。1980年代後半のバブル期の建築需要を吸収しつつ、全国主要圏への施工対応力を高めた。1980年代から1990年代前半までは、国内建築投資の拡大に並行して海外展開と研究機能整備という3本柱を同時並行で進める時期となった。

1990年代に入ると、東南アジアと中華圏への展開を本格化させた。1994年3月に高砂熱学工業(香港)有限公司を設立し、中華圏への足場を築いた^[27]。1995年6月にはタカサゴフィリピンInc.を設立しているが、この拠点は後に清算結了している^[28]。2003年7月には高砂建築工程(北京)有限公司を設立（2019年3月に「高砂建築工程(中国)有限公司」へ社名変更、現連結子会社）し、中国本土での法人設立に着手した^[29]。

2003年の中国本土法人設立は、日系電子機器メーカー（液晶・半導体・電子部品）の中国生産シフトと連動した経営判断であった。日系企業の中国工場には日本本社が信頼する空調・クリーンルーム工事業者が必要で、高砂熱学はこの需要を取り込むために現地法人を設立した。同様に2005年4月にはタカサゴシンガポールPte.Ltd.（東南アジア地域統括拠点としての位置付け）、2007年4月にはタカサゴベトナムCo.,Ltd.を設立し、東南アジア網を順次拡張した^[30][31]。

この時期の海外展開の特徴は、日系企業の海外工場という「顧客が日本人」の市場をターゲットとした点にある。現地企業の建設市場には言語・商慣行・参入規制の障壁があるが、日系顧客向けの設備工事は本社経由の指名受注が中心で、日本国内と同様の競争構造で受注が取れる。高砂熱学の海外展開はこの「日系企業の海外拠点に同行する」スタイルで進められ、現地企業案件の獲得には踏み込まなかった。これは収益機会を狭める一方、為替リスクや与信リスクを抑える堅実な路線でもあった。2000年代の高砂熱学は、海外法人の継続的な設立と並行して国内では中堅サブコンとしての地位を守っていた。2010年3月には大阪証券取引所の上場を廃止し、東証一本化で流動性を集約している^[32]。2008年3月期の連結売上高は2,433億円、経常利益は61.8億円であり、この時期の高砂熱学は売上2,000億円台前半・経常利益率2.5〜3.0%という設備工事業の標準的な収益構造の中にあった^[33]。

2008年3月期から2014年3月期にかけて、高砂熱学の連結売上高は2,093億円〜2,484億円のレンジで推移し、成長軌道には乗らなかった^[34]。この時期の経常利益率は2〜4%水準で、設備工事業の業界平均的な収益力にとどまった^[35]。世界金融危機（2008年9月）後の建設投資減少局面でも経常利益は黒字を維持したが、利益水準は限定的だった。

経営体制は2010年4月に石田栄一氏から大内厚氏へ社長交代した^[36]。大内厚氏は1975年4月に高砂熱学に入社し、大阪支店長を経て2008年4月に執行役員、同年6月に取締役、2010年4月に代表取締役社長へ就任した生え抜き経営者である^[37]。大阪支店長経験を経た営業・地域統括ルートでの社長到達は、設備工事業の昇進パスとして典型的だった。大内氏は2016年4月に代表取締役会長社長執行役員、2019年4月から代表取締役会長CEOへと役職を変えながら、2022年6月までCEOを継続する長期トップとなった^[38]。

2014年7月、高砂熱学は本社を東京都千代田区から新宿区へ移転した^[39]。同年10月には株式交換により株式会社丸誠を完全子会社化し、丸誠を存続会社として高砂エンジニアリングサービス（旧高砂メンテナンス）を吸収合併し、新会社「高砂丸誠エンジニアリングサービス」（2020年4月にTMES株式会社へ社名変更）が発足した^[40]。建物のビルメンテナンス事業をグループに取り込むこの再編は、設備工事の前後工程（新築施工とメンテナンス）の取り込みを進める動きで、1970年代の日本開発興産設立以来の問題意識の延長にある。

2015年12月、高砂熱学はインドのインテグレーテッド・クリーンルーム・テクノロジーズPvt.Ltd.（ICT）を株式取得により持分法適用関連会社化した^[41]。半導体製造工程に不可欠なクリーンルームの設計・施工技術を持つ現地企業との関係構築であった。2017年11月にはICTを株式の追加取得により連結子会社化している^[42]。持分法から連結への移行は、クリーンルーム領域への戦略的傾注を明確化する経営判断であり、設備工事業のなかでも特に高付加価値・高技術集約型の領域（半導体製造工場・バイオ施設・先端電子工場）への参入意思を示した。

ICT連結子会社化を含む高付加価値領域への取り組みが、業績の構造的変化として現れ始めたのが2015年3月期以降である。連結売上高は2015年3月期2,435億円から2018年3月期2,899億円（FY17）、2019年3月期3,198億円（FY18）へ拡大し、経常利益率は2015年3月期3.5%から2018年3月期6.0%、2019年3月期5.7%へ改善した^{[43][44][45][46][47]}。営業利益では2015年3月期77億円から2018年3月期163億円へ2.1倍に伸び、設備工事業として上位水準の収益力を2018年3月期までに示した^[48]。

この業績改善の主因は、半導体・液晶・電子部品工場の設備投資拡大とデータセンター需要の立ち上がりであった。2010年代後半は世界的に半導体製造能力の増強投資が連続し、日本国内でも東京エレクトロン・SUMCO・ルネサスエレクトロニクス等の工場建設が相次いだ。クリーンルーム空調はこれら半導体工場の心臓部であり、ICT子会社化で技術を取り込んだ高砂熱学はこの需要を受注に結びつけた。データセンター案件も2015年以降に件数・規模ともに拡大し、空調設備工事業のなかでクリーンルーム・データセンター対応能力を持つ高砂熱学への発注集中が進んだ。

2019年4月、社長職は大内厚氏から小島和人氏へ交代した^[49]。小島和人氏は1986年4月入社の生え抜きで、関信越支店長・国内事業統括などの現場経営と経営戦略本部長（2018年4月）の経験を経て、2019年4月に代表取締役社長COO社長執行役員に就任した^[50]。大内氏はCEO（代表取締役会長）として2022年6月まで残り、小島氏は当初COOとして大内CEOの下で社長業務を担う形を取った。2022年6月以降は会長職を空席とし、小島氏は単独の代表取締役社長として執行を担っている^[51]。小島社長体制で2019年〜2020年にかけては、コロナ禍による建設投資の一時的減速を受け、2021年3月期の連結売上高は2,751億円（前期比14%減）、経常利益139億円（同28%減）と業績は一時的な落ち込みを記録した^[52]。しかしクリーンルーム・データセンター案件の需要は底堅く、2022年3月期は売上3,027億円、経常利益156億円へ回復し、2023年3月期売上3,388億円、2024年3月期売上3,633億円、2025年3月期売上3,816億円へ連続増収の軌道を取り戻した^[53][54]。経常利益率は2025年3月期9.2%まで上昇し、設備工事業として上位水準を超える高収益体質に到達した^[55]。

事業領域の新規展開でも、小島社長体制で複数の布石が打たれた。2020年4月、総合研究所を発展改組して「高砂熱学イノベーションセンター」を開設し、脱炭素・省エネ・水素関連の研究開発機能を集約した^[56]。2022年3月には北海道で石狩厚田グリーンエネルギー（非連結子会社）を設立し、再生可能エネルギー事業の試行を開始している^[57]。同年2月には米Autodesk Inc.と業務連携契約を締結発表し、BIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）と設計DXの外部連携を進めた^[58]。2022年5月には自社ソリューションのテスト・実証拠点となる「T-Base®」を開設し、データセンター・半導体工場向け案件の受注対応力を強化した^[59]。コーポレートガバナンスの整備も並行して進めた。2023年6月に監査等委員会設置会社へ移行し、社外取締役比率を高めた監督体制へ転換した^[60]。2025年6月総会後の取締役は11名で、うち社外取締役・監査等委員が6名と過半を占める構成である^[61]。社外取締役の出身母体は経済産業省（松永和夫元事務次官）、外務省（薮中三十二元事務次官）、環境省（森本英香元事務次官）、三菱商事、東京電力、日本航空、三菱UFJ銀行、有限責任監査法人トーマツ（複数名）、検事任官、野村総合研究所と分散しており、脱炭素・規制対応・財務・コンプライアンスの専門性を取り込む配置となった^[62]。

2025年3月期の連結業績は売上高3,816億円（前期比5.0%増）、営業利益324億円（同34%増）、経常利益350億円（同34%増）、親会社株主に帰属する当期純利益276億円（同41%増）を計上した^[63]。営業利益率8.5%は中期経営計画「Make Mark 2025」の最終年度目標8.0%を上回り、目標を前倒し達成した^[64]。1923年の創業から102年、設備工事業の専業会社として歩んできた高砂熱学は、半導体クリーンルームとデータセンター空調を主要収益源とし、脱炭素・水素・再エネを次の成長領域とする企業へ事業構造を組み替えている^[65]。1984年の総合研究所新設で始まった「施工ベンダーから技術ベンダーへ」の方向性は、40年を経て同社の収益構造そのものを規定する段階に到達した。