高砂熱学の歴史|煖房工事の部門から産業空調の専業大手への発展
高砂熱学工業は、1923年に高砂工業の煖房工事部が高砂煖房工事として独立したのを起源とする空調設備工事会社である。1937年にヒートポンプ式冷暖房を完成させ、1939年に国産初の強制通風冷却塔を仕上げ、現在は半導体と電池の工場向けの産業空調を主力とする。
沿革:出来事を知る
- 1923年〜1955年高砂煖房工事の設立と高砂熱学工業への商号変更13件の沿革詳細
- 1956年〜1983年東証上場と海外事業本部の開設18件の沿革詳細
- 1984年〜2009年総合研究所の新設とタイ・中国などの現地法人網の構築21件の沿革詳細
- 2010年〜2026年インテグレーテッド・クリーンルーム・テクノロジーズの子会社化27件の沿革詳細
沿革の全文79件
創業期
1923年〜高砂煖房工事の設立と高砂熱学工業への商号変更
- 高砂煖房工事として設立[1]
- 柳町政之助氏・小林壬氏を社員から初めて取締役に選任[2]
- 柳町政之助氏が米国の技術調査へ出張(同社初の海外出張)[3]
- 本社を東京海上ビル新館8階へ移転[4]
- 大阪朝日ビルに高砂荏原式ターボ冷凍機を納入[5]
- 大阪出張所を設置[6]
- 営業目的を変更し油汚物清浄請負を追加[7]
- 高砂熱学工業に商号変更[1]
- 伊勢丹の暖房復旧工事を進駐軍工事第1号として受注[8]
- 大阪支店開設[1]
- 建設業法による建設大臣登録(イ)第558号を完了[1]
- 札幌出張所開設[1]
- 名古屋出張所開設[1]
売上高
- 売上高
高砂熱学工業売上高—
| 就任年 | 社長氏名 | 役職名 |
|---|---|---|
| 1948年 | 柳町政之助 | 取締役社長 |
| 1955年 | 小林壬 | 取締役社長 |
安定成長期
1956年〜東証上場と海外事業本部の開設
- 九州出張所開設[1]
- 本社ビルが完成(千代田区神田駿河台)[9]
- 広島出張所開設[9]
- 東北出張所開設[1]
- 東京証券取引所市場第二部に上場[1]
- 第1次長期経営計画を実施[9]
- 大阪証券取引所市場第二部に上場[1]
- 日本開発興産を設立[1]
- 日本ピーマックを設立[1]
- 横浜出張所開設[9]
- 日本エスエフを設立[1]
- 東京証券取引所・大阪証券取引所の市場第一部に指定替[1]
- シンガポール支店開設[9]
- 建設業法改正により建設大臣許可を受ける[1]
- 第2次中期経営計画を策定[9]
- 海外事業本部開設[1]
- T.T.E.エンジニアリングSdn.Bhd.を設立[1]
- 中期経営計画を実施[9]
売上高経常利益率
- 売上高
- 経常利益率
高砂熱学工業1983年3月期売上高845億円売上高経常利益率2.4%
| 就任年 | 社長氏名 | 役職名 |
|---|---|---|
| 1955年 | 小林壬 | 取締役社長 |
| 1968年 | 柴田文三 | 取締役社長 |
| 1976年 | 日景一郎 | 取締役社長 |
成熟期
1984年〜総合研究所の新設とタイ・中国などの現地法人網の構築
- タイタカサゴCo.,Ltd.を設立[1]
- 総合研究所新設[1]
- 長期経営計画「プラン'90」を実施[9]
- 横浜支店開設[1]
- 広島支店開設(現・中四国支店)[1]
- 海外事業部香港支店開設[9]
- 関東支店開設[1]
- 高砂熱学工業有限公司を設立[1]
- タカサゴフィリピンInc.を設立[1]
- 長期経営計画「プラン21」を実施[9]
- ISO 14001の国内全店認証取得を完了[9]
- 高砂メンテナンスを設立[1]
- 高砂建築工程(北京)有限公司を設立[1]
- タカサゴシンガポールPte.Ltd.を設立[1]
- 国土交通大臣許可(更新)を受ける[1]
- 本社を隣接のトライエッジ御茶ノ水に移転[9]
- 関信越支店開設[1]
- タカサゴベトナムCo.,Ltd.を設立[1]
- 沖電気工業と業務提携[9]
- 日本フレクトを子会社化[1]
- アブダビ支店開設[1]
安定成長期
2010年〜インテグレーテッド・クリーンルーム・テクノロジーズの子会社化
- 大阪証券取引所の株式上場を廃止[1]
- 日本設備工業を株式取得により持分法適用関連会社化[1]
- 丸誠を子会社化[1]
- タカサゴエンジニアリングインディアPvt.Ltd.を設立[1]
- グリーン・エアプラザを開設[1]
- PT.タカサゴインドネシアを設立[1]
- 長期経営構想「GReeN PR!DE 100」を発表[10]
- ミャンマー支店開設[1]
- 長岡技術科学大学と包括的連携に関する協定を締結[1]
- 本社を東京都千代田区から新宿区に移転[1]
- マレーシア日本国際工科院と包括的連携協定を締結[1]
- 株式交換により丸誠を完全子会社化[1]
- 関信越支店を東京都から埼玉県に移転[1]
- タカサゴエンジニアリングメキシコを設立[1]
- インドのインテグレーテッド・クリーンルーム・テクノロジーズを持分法適用関連会社化[1]
- ヤマトと業務・資本提携契約を締結[1]
- インテグレーテッド社を子会社化[1]
- ヤマト科学と業務提携契約を締結[1]
- 清田工業を子会社化[1]
- 上総環境調査センターを株式取得により子会社化[1]
- 高砂熱学イノベーションセンター開設[1]
- Autodesk Inc.と業務連携契約を締結発表[1]
- 石狩厚田グリーンエネルギーを設立[1]
- 東京証券取引所の市場区分見直しによりプライム市場に移行[1]
- T-Base®を開設[1]
- 監査等委員会設置会社へ移行[1]
- 普通株式の海外販売を含む売出しを実施[11]
業績:数字を知る
歴史詳細:文脈を知る
経営判断:転機を知る
2017年11月インテグレーテッド社を子会社化
インテグレーテッド社を子会社化半導体製造・データセンター向けクリーンルーム需要の高度化に対応するため、インドのICT社を連結子会社化して設計・施工技術を自社グループへ取り込んだ
業績の推移2016 2017 2022 売上高(億円) 2,513 2,602 3,027 営業利益率(%) 3.7 4.8 4.8
設立から現在に至る系譜
歴代社長:経営者を知る
1948年2026年
1948年〜柳町政之助退任
取締役社長
1955年〜小林壬退任
取締役社長
1968年〜柴田文三退任
取締役社長
1976年〜日景一郎退任
取締役社長
2004年〜石田栄一退任
代表取締役社長
2010年〜大内厚退任
代表取締役社長 社長執行役員
2020年〜小島和人現任
代表取締役社長 COO