1951年12月、電気通信設備工事業界の有力者21名が出資し、資本金3000万円で日本通信建設株式会社が設立された[1]。翌1952年に電電公社の指定工事会社となり、唯一の発注者である公社の投資計画が受注高を決める関係で事業を始めた。1962年に東証2部へ上場し、1972年には東証・大証の1部へ進んだ。1985年の電電公社民営化でNTTが発足して競争入札が広がると、1990年に社名を「日本コムシス」へ変更して通信建設以外への事業拡大を志向した[2]。それでも売上の過半をNTTグループが占める構造は変わらず、2003年9月、日本コムシス・三和エレック・東日本システム建設の3社が株式移転によってコムシスホールディングスを設立し、東証一部・大証一部に同時上場した[3]。

2010年10月、コムシスホールディングスは株式交換により北海道地盤の通信工事会社つうけんを完全子会社化し、持株会社設立以来初のM&Aとなった[4]。手元資金と株式交換を用い、実質無借金のまま買収を重ねる手法を確立する。2014年に再生可能エネルギーの日本エコシステム、2016年に道路舗装の東京鋪装工業、2017年にガス設備工事のカンドーと藤木鉄工をグループ化し、通信投資の波を受けにくい社会システム関連事業を育てた[5]。2018年10月にはNDS・SYSKEN・北陸電話工事の上場通信3社を株式交換で同時に完全子会社化し[6]、連結売上高はFY17の3800億円からFY18の4818億円へ拡大して全国施工体制をほぼ完成させた[7]。

2019年5月に中期経営計画「NEXT STAGE 2023」を策定し、売上高6000億円以上・営業利益500億円以上を掲げた[8]。5G基地局の整備が本格化した2020〜2021年に各事業が伸び、FY21は売上高5890億円・営業利益429億円で過去最高を更新する[9]。5Gの投資サイクルが峰を越えると、FY22は売上高5632億円・営業利益321億円へ前期比それぞれ258億円・108億円落ち込んだ[10]。だが翌FY23以降はデータセンター需要で回復し、FY24計画ではNTT・NCCの通信キャリア向けが44%に下がり、ITソリューションと社会システムの非通信領域が56%と過半を占め[11]、電電公社1社への依存から始まった会社が70年を超えて事業構造の分散に到達した。