東洋レーヨンを設立
第一次大戦後の三井物産が選んだ化学繊維という投資先
1920年代の日本では、第一次世界大戦期に蓄積された企業利益の投資先として、工業化が進む化学繊維に関心が集まっていた。レーヨンは天然繊維の代替素材として欧米で生産が拡大しており、日本でもその工業化が検討されていた。三井物産は大戦期に得た利益の使途として化学繊維事業を選択し、後に東洋レーヨンとなる事業の構想を進めた。繊維産業は景気変動の影響を受けやすいが、工業用原糸の需要は安定的と見込まれていた。
国内の化学繊維市場では、帝人がすでにレーヨンの量産を確立しており、三井物産の参入は後発であった。先行企業が技術と販路の両面で優位に立つ中、参入の判断には三井グループ内の議論があったとされる。一方で、レーヨン市場は拡大期にあり、複数社が参入しても需要を賄いきれない状況が続いていた。後発であること自体がリスクではなく、技術導入と量産体制の整備にかかる時間がリスクとして認識されていた。
1925年には三井物産内に特別室が設けられ、化学繊維事業の技術調査や設備計画が進められた。単なる投資案件ではなく、継続的に事業を運営する前提での準備が行われており、東洋レーヨンは三井グループにおいて化学繊維を担う事業体として位置づけられた。また、繊維産業では労働争議が経営に影響を及ぼす可能性があったため、社名に「三井」の名称を用いない判断もこの段階で下されている。
琵琶湖水系の水質と技術者育成を軸とした工場建設
1926年1月に東洋レーヨン株式会社が資本金1000万円で設立され、三井物産の子会社として化学繊維レーヨンの製造事業が正式に発足した。同年4月には滋賀県大津に滋賀工場の建設が着工された。レーヨン製造では工程中に使用する水の水質が製品品質に直結するため、三井物産は国内20か所以上の水質調査を実施し、琵琶湖水系の水質が導入技術である「二重送法」に適すると判断した。
技術者の確保については、既存企業からの引き抜きではなく、大学卒業直後の若手を採用し、外国人技師のもとで技術を習得させる方針が取られた。1925年には欧州への技術留学が実施されており、短期的な生産立ち上げよりも、工程を理解した人材を社内に育てることが優先されていた。後発参入である以上、技術の自社蓄積によって長期的な競争力を確保するという判断が背景にあった。
この人材育成方針は、生産開始までの時間を要する一方、製造工程のノウハウを外部に依存しない体制の構築につながった。レーヨンの紡糸は温度・湿度・溶液濃度の管理が求められる精密な工程であり、現場での判断力を持つ技術者の存在が品質安定に不可欠であった。設備の導入だけでなく、工程を運用する人材を同時に整備した点が、東洋レーヨンの創業期における特徴であった。
一本の糸から始まったレーヨン量産体制の確立
1927年8月15日午後11時40分、滋賀工場の紡糸設備から最初の糸が紡出され、試作は成功した。外国人技師と日本人技術者が紡糸機の前で立ち会い、第1号機のスピンドルから出た糸は品質も良好であった。この成功は設備と人材の準備が計画通りに進んだ結果であり、東洋レーヨンのレーヨン事業が実用段階に入ったことを意味していた。
試作成功を受けて量産準備が進められ、1928年1月には紡糸機40台が稼働して本格的な生産が開始された。生産されたレーヨンは主に三井物産の販路を通じて出荷され、販売面での課題は親会社の流通網によって一定程度吸収された。1929年6月には滋賀工場が完工し、計画時に想定した生産能力が整った。
その後も需要の増加に合わせて設備の増設と操業の調整が行われ、1931年には国内レーヨン生産のおよそ2割を占めるに至った。後発での参入であったにもかかわらず、工程の安定化と供給量の拡大を着実に進めたことで、1930年代までに国内トップの量産体制を確立した。三井物産の資本力を背景とした設備投資と、自社内で技術者を育成する方針が重なり、レーヨン事業は東洋レーヨンの基盤として定着した。