日本コロムビアの歴史

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1910年にF.W.ホーン氏が販売の商会を改組して設けた日本蓄音器商会が起源。

1951年に国内初のLPレコードを製造し、1982年にはCDとCDプレーヤーを世界に先がけて発売した。国内最古のレコード会社で、1955年時点では国内レコード総生産高の40%近くを占めた。

設立から現在に至る系譜

1910年/1912年1927年/1935年1946年1949年1963年2001年/2002年2010年2014年2017年日本蓄音器商会1910年設立日米蓄音器製造1912年吸収合併外資から離脱1935年節目英米コロムビア1927年資本参加日本コロムビア1946年日蓄工業を経て改称株式上場1949年上場DENON商標1963年日本電気音響を合併日本電気音響1963年吸収合併コロムビアミュージック2002年商号変更リップルウッド2001年資本参加デノン2001年AV機器部門を分社日本コロムビア2010年商号を戻すフェイス2014年TOBで子会社化フェイスの完全子会社2017年株式交換で上場廃止フェイス2017年TOBで子会社化
日本コロムビア 有価証券報告書「沿革」、ダイヤモンド会社産業総覧 1964年版

長期業績と歴代社長

泰瀬谷中山神崎正坊地松村信喬望月高野篠原松村克己中島廣瀬原吉田阿部土門
売上高43億円売上高472億円売上高293億円売上高140億円純利益率1.7%純利益率2%純利益率12.1%1957/31962/31967/31972/31977/31982/31987/31992/31997/32002/32007/32012/32017/32022/32027/3

沿革

沿革概略を知る
創業期

1910年〜日本蓄音器商会の設立と英米コロムビアの資本参加

  1. 東京市京橋区に日本蓄音器商会を設立[1]
  2. F.W.ホーン氏が日本蓄音器商会を設立
  3. 国産初の無ラッパ蓄音器「ユーホン1号」を発売[2]
  4. 日米蓄音機製造を吸収合併[1]
  5. 両面盤レコードの国産第1号を発売[2]
  6. 片面盤を回収、レーベルを「ニッポノホン」に統一[2]
  7. 子供向けの「モモタロー・レコード」を発売[2]
  8. 東洋蓄音器（オリエント・レコード）を買収[2]
  9. J.R.ゲアリー氏が2代目社長に就任[2]
  10. 関東大震災で横浜の本店と川崎工場が大損害[3]
  11. 大和木工を買収[1]
  12. 国内プレスによるコロムビア洋楽レコードを発売[2]
  13. 英国コロムビアと米国コロムビアが資本参加[4]
  14. 本社を川崎市に移転[1]
  15. 米国コロムビアより商標を譲受し二連音符マークに統一[1]
  16. 電器製品とテレビ受像機の製造販売を営業目的に追加[5]
売上高
  • 売上高
日本コロムビア売上高—
就任年社長氏名役職名
F.W.ホーン
J.R.ゲアリー
L.H.ホワイト
歴史詳細を読む日本蓄音器商会の設立と英米コロムビアの資本参加
急成長期

1935年〜外資からの離脱と国内初のLPレコード製造

  1. 外国資本より離脱[5]
  2. 国産テレビ受像機を完成、高島屋で公開[2]
  3. 商号を日蓄工業に変更[1]
  4. 民需転換により蓄音器・レコードの生産を再開[6]
  5. 霧島昇氏・並木路子氏の「リンゴの唄」が大ヒット[2]
  6. 商号を日本コロムビアに変更[1]
  7. 東京・大阪・名古屋の各証券取引所に上場[1]
  8. 「第1回 コロムビア全国歌謡コンクール」を開催[2]
  9. 音楽娯楽番組「コロムビア・アワー」を開始[2]
  10. 国内初のLPレコードを製造[6]
  11. テレビ受像機の生産を開始[6]
  12. 国内初のステレオ電蓄を発売[6]
  13. 電気冷蔵庫とルームクーラーの発売で家庭電器に参入[6]
  14. 創立50周年「コロムビア大芸能祭」を開催[2]
  15. 楽器事業に参入し電子ピアノ「エレピアン」を発売[6]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 営業利益率
日本コロムビア1962年3月期売上高153億円売上高営業利益率10.5%
就任年社長氏名役職名
L.H.ホワイト
三保幹太郎
武藤与市
1951年泰米造社長
瀬谷藤吉
成熟期

1963年〜日本電気音響の吸収合併とCDの世界初発売

  1. DL-103カートリッジをNHKと共同開発[2]
  2. 日本電気音響を吸収合併しDENON商標の使用を開始[1]
  3. 本社を東京都港区に移転[1]
  4. 日立製作所と業務提携[1]
  5. 世界初のデジタル録音によるLPレコードを発売[2]
  6. DENONブランド製品の発売を開始[2]
  7. レコードマスター用PCM録音機（DN-023R）を自社開発[2]
  8. 販売会社デノン アメリカを設立[1]
  9. CDとCDプレーヤーを世界に先がけて発売[2]
  10. 白河工場が竣工、音響機器工場として稼働開始[1]
  11. 川崎工場内にCD工場が竣工[7]
  12. 販売会社デノン エレクトロニックを設立[1]
  13. ミュージックカセット生産累計1億巻を達成[2]
  14. CD・CD-ROMの製造販売会社デノン デジタル インダストリーズを設立[1]
  15. デノン コンシューマー エレクトロニクスを設立[1]
  16. 川崎工場敷地内に中央研究所が竣工[2]
  17. 業務用CD-Rレコーダー（DN-7700R）を発売[2]
  18. 販売会社デノン ホンコンを設立[1]
  19. デノン アメリカがデノン デジタル インダストリーズと合併[1]
  20. デノン コンシューマー エレクトロニクスが2社を吸収合併[1]
  21. CD・CD-ROM等の制作製造販売部門を独立させデノン デジタルを設立[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
日本コロムビア1985年3月期売上高752億円売上高当期純利益率0.4%
就任年社長氏名役職名
瀬谷藤吉
1965年中山正巳社長
神崎丈二
正坊地隆美
松村信喬
望月和夫
高野宏
篠原忠彦
転換期

2001年〜リップルウッドの資本参加とフェイスの完全子会社化

  1. リップルウッド・ホールディングスが資本参加[7]
  2. AV・メディア関連機器部門をデノンとして分社化・譲渡[1]
  3. デノン コーポレーション(USA)がエスエルジーを設立[1]
  4. 商号をコロムビアミュージックエンタテインメントに変更[1]
  5. CD・DVD等の生産本部事業をコロムビアデジタルメディアに分社化[7]
  6. コロムビアファミリークラブを吸収合併[1]
  7. コロムビアデジタルメディアの株式を譲渡[7]
  8. コロムビアアーティストマネジメントを設立[1]
  9. デノンデジタルエルエルシーのCD・DVDプレス事業の非継続を決議[1]
  10. TDKよりTDKコアの全株式を取得[1]
  11. シーエムイーがデノン デジタルを吸収合併[1]
  12. コロムビアアーティストマネジメントを解散[1]
  13. クリエイティヴ・コアの教育・ゲーム・音楽ソフト事業を承継[1]
  14. 商号を日本コロムビアに変更[1]
  15. クリエイティヴ・コアの株式を譲渡[1]
  16. 音楽・映像ソフトなどの販売事業をコロムビア・マーケティングとして分社化[1]
  17. オーマガトキの新設分割設立会社の全株式を取得[1]
  18. 株式公開買付けによりフェイスの連結子会社化[1]
  19. 配信・特販／通販事業の販売事業をコロムビア・マーケティングに承継[1]
  20. エスエルジーの全持分を譲渡[1]
  21. 東京証券取引所市場第一部の上場廃止
  22. 株式交換によりフェイスの完全子会社化[8]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
日本コロムビア2017年3月期売上高140億円売上高経常利益率13.6%
就任年社長氏名役職名
篠原忠彦
松村克己
中島正雄
廣瀬禎彦
原康晴
吉田眞市
阿部三代松

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出典・参考
#年出所
[1]2017有価証券報告書（2017年6月26日）
[2]2026日本コロムビア 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[3]1968企業の歴史 明治百年「日本コロムビア」
[4]1964ダイヤモンド会社産業総覧版「日本コロムビア」
[5]1955会社銀行八十年史「日本コロムビア」
[6]1964ダイヤモンド会社産業総覧 1964年版
[7]—有価証券報告書
[8]—公式サイト沿革

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日本コロムビア業績サマリ（直近 3 期）GEThttps://the-shashi.com/api/6791/financials.json
日本コロムビア売上分解 3 つの軸GEThttps://the-shashi.com/api/6791/financials/segment.json
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最終改定: 2026年10月