ホリプロ の歴史

堀威夫氏は明治大学商学部を卒業し、ウエスタンバンド"スウィング・ウエスト"を結成してリーダーを務め、一時は渡辺プロダクションに所属していた。演奏者から経営者へ移り、1960年5月に有限会社堀プロダクションを創業した。ホリプロはこの年を創業年として数え、2010年5月に創業50周年を迎えた。芸能プロダクション事業は口入れ稼業、一代限りの人気商売と呼ばれた。プロダクションという仕組みは1955年に設立された渡辺プロダクションの実績から広まったもので、それ以前のマネジャー業はタレントが個人的に雇った番頭にとどまり、マーケティングの役割までは担っていなかった。

1963年1月、堀氏は資本金250千円で株式会社ホリプロダクションを設立し、東京都港区赤坂田町の本社で演芸の供給と斡旋、演劇・音楽・映画の興行等の業務を開始した。歌手のマネージメントを中心に据えた会社であり、収入は所属タレントの番組出演料と興行収入に頼っていた。設立時の堀氏は取締役で、代表取締役社長に就任したのは1964年6月である。所属タレントで最初に世に出たのは守屋浩氏で、"僕は泣いちっち"が大ヒットとなった。本社は1966年7月に港区赤坂2丁目、1967年9月に同区赤坂3丁目、1971年9月に渋谷区広尾へ移った。

投機的な思惑も、水商売的な感覚も、芸能界だからという言い訳も、堀社長はすべて取り払おうとした。はじめから企業として営み、企業として成り立たないなら手を出すべきではないという考えである。その根にあったのは、この仕事を男が一生を賭けられるものにするという、ホリプロダクションの主題だった。社員の採用でも、楽隊あがり・楽隊くずれのイメージを負う人物を退け、体が丈夫で声の大きい者を採った。タレントの若年化が進むなかで、担当する社員には時に兄、時に学校の教師の役割も求めた。バンドの演奏者だった経歴を持ちながら、堀社長は音楽が好きであることやギターを弾けることを採用の決め手とはしなかった。

所属歌手の曲の著作権を放送局系の音楽出版社に渡し、見返りにテレビ・ラジオでの出番を確保するのが当時の芸能プロダクションの多くに共通するやり方だったが、堀社長はそれに倣わず、曲の著作権は自社がつくった財産であり、将来は安定収入の柱に育つと考えていた。そこでホリプロダクションは1965年8月、東京音楽出版株式会社（のちの株式会社ホリミュージック）を設け、レコード会社に音楽原盤の制作を提供する事業と著作権管理の業務に乗り出した。芸能プロダクションで自社による著作権管理に着手したのは、渡辺プロダクション、シンコー・ミュージックと並んでホリプロダクションが最も早かった。

所属タレントを抱える事業には予測できない事態が起こり、守屋氏はある日事故を起こして1年間の謹慎で仕事から離れた。守屋氏に次いでデビューさせた舟木一夫氏は、父親がかつて興行を手がけた人物で、息子が売れ出すと1年たたないうちに独立した。生身の人間を抱える以上、病気や事故は起こり得る。デビュー曲1本を出して3か月ほどで消える新人も多く、次から次へと有望新人が送り込まれるなかでタレントのライフサイクルは短くなっていた。堀社長はこれらをプロダクションが生来もつアキレス腱と呼び、水商売的な要素が大きいと言われる仕事をいかに長続きさせるかに力を注いだ。

ホリプロダクションは、著作権の活用が収入増につながると見て日本音楽著作権協会の会員となった。所属歌手が新曲を出す際には、作詞・作曲者との交渉で分配率と期間を決めたうえで著作権をすべて自社へ譲渡してもらい、実演やレコード・テープの販売のたびに使用料を受け取り、契約どおりに作詞・作曲者へ分配する。使用時から協会を経由して入金するまでには半年から1年かかり、この時差が次の商品を開発する原資となった。レコードでは自社がマザーテープを作ってレコード会社に納め、原盤印税がレコード会社経由で入る仕組みを敷いたため、1曲ごとに著作権と原盤権が同時に生じた。

タレントの採否を決める基準として、堀社長は目の輝き、歯の白さと歯ならび、声の大きさの3つを見た。歌のうまさや声の良し悪しよりも声が大きいかどうかを重んじ、健康で快活か、自己主張が強いかという人間としての資質を優先した。和田アキ子氏も山口百恵氏も、周囲の反対を押し切っての採用だった。1人でも手放しでほめる者がいれば、独善と偏見をあえて振るって採ると決めていたからである。複数の審査員が多数決で選ぶスカウト番組のやり方では、欠点こそ少ないが個性で訴える力のない平均的な人しか残らない。山口氏の場合、弱点をいかに隠すかから考えるのではなく、健康美に満ちたその大根足に惚れ込んだところが出発点だった。

日本テレビの番組"スター誕生"のスタートに協力し、ホリプロダクションは山口氏、森昌子氏をたて続けに獲得した。堀社長はタレントづくりの工程を前編と後編に分けた。新曲がベスト5に入り、俗に天下をとると呼ばれる段階までが前編で、年間600人近い新人歌手がデビューして技量に差がないなかでは偶然の要素も働き、マネジャー業はシロウトでもできる水準にある。後編ではタレントのグレードをどこまで高め、ライフサイクルをどこまで伸ばすかが問われ、山口氏は映画の主演で、森氏は歌舞伎座公演でそれを果たした。

1969年6月、ホリプロダクションは株式会社ホリ企画制作を設立し、コマーシャルフィルム、劇映画、テレビ番組等の企画制作業務を開始した。マネジメントのホリ・プロダクション、音楽原盤と著作権の東京音楽出版、映像制作のホリ企画制作の3社がホリグループを構成し、堀社長がその代表を務めた。渡辺プロダクションの寡占がナベプロ帝国と呼ばれる業界にあって、ホリグループは第2勢力とされた。未成年のタレントにはマネジャーを付ける一方、どれほど売れても身の回りの世話をする付け人は付けさせず、楽屋でコーラを飲みたいと言えば自動販売機で自分で買わせた。

ホリプロダクションは1976年5月に本社を東京都渋谷区広尾から東京都目黒区下目黒へ移した。同じ年、日本テレビの番組"スター誕生"に頼ってきた新人の発掘を自前でも行うため、タレント志願者を全国から公募するホリプロタレントスカウトキャラバンを始めた。同社は"スター誕生"の開始に協力して山口百恵氏・森昌子氏を相次いで獲得したものの、番組でのスカウト合戦が激しくなっていた。堀威夫社長は責任者に、同社を支えた最初の歌手で1976年に歌手を引退した守屋浩氏を充てた。初回は採算を度外視して1億5,000万円を投じ、第1回のグランプリに選んだ榊原郁恵氏がスターになったことで、その分は回収した。

榊原氏に続いて堀ちえみ氏、井森美幸氏、鈴木保奈美氏、山瀬まみ氏がキャラバンからデビューし、看板の1人が去っても次の新人が後を継ぐ体制が整った。堀社長がキャラバンに託した狙いは、新人発掘の主導権をテレビ局の番組から自社に取り戻すことと、ホリプロの名を全国に広めることの2つだった。人材の面で手薄だったのは関連会社の側で、数は増えたものの、どこにも管理を担える者がいなかった。この手当てとして1977年5月に株式会社ホリグループ本社が設立された。ホリプロダクションをはじめ関連会社の総務・経理・人事などの管理業務は、同社が引き受ける形になった。

ホリプロダクションは、1人のアーチストに売上高の25%以上を依存しない方針を採ってきた。堀社長がこの比率を定めたのは、同社を支えた守屋氏が飲酒運転で逮捕され、次にデビューさせた舟木一夫氏が売れ出して1年たたないうちに独立した経験による。人間そのものを抱える商売では病気や事故は避けられず、1人に依存すればその1件で売上高の大半が消える。現に守屋氏は事故を起こし、1年間仕事を控えて謹慎した。舟木氏の独立も、かつて興行を手がけていた父親が息子の売れ行きを見て動いたことによる。社内の各ディビジョンについても、堀社長はどれもシェアを25%以下に抑えるのが望ましいとした。

堀社長は山口氏を説き伏せて引退を撤回させる道を取らず、潔く負けを受け入れるのもプロの美学のうちだと結論づけた。山口氏が三浦友和氏との結婚を理由に歌手を退いたのは1980年で、その引退は一大イベントに仕立てて送り出された。新聞や雑誌はホリプロの倒産は必至と書いた。だが全盛期でさえ山口氏が売上高に占める割合は22%前後にすぎず、ホリプロダクションは次の商品の開発に移ることができた。25%の方針のもとでは、売上の突出したタレントがいても、その仕事を減らすのでなく、ほかの売上高を伸ばして釣り合いを取った。1965年設立の東京音楽出版、1969年設立のホリ企画制作も、その手立ての一つである。著作権使用料は使われてから半年から1年ほど遅れて入ってくるため、その時間差が次の商品の開発を支えた。

専務取締役だった小田信吾氏が代表取締役社長に就いたのは1984年3月で、51歳の堀社長は代表取締役会長に退いた。会長となった堀氏が率いたのは、2人の部下しか持たない新設部署の文化事業部で、肩書は事業部長だった。一方の小田社長は1938年5月7日生まれで、1968年2月の入社後、1975年12月に取締役、1980年10月に常務取締役、1983年4月に専務取締役と階段を上った生え抜きである。1985年10月には洋楽の音楽著作権を扱う新会社として東京音楽出版株式会社を設けたが、これは1965年に設立されて音楽原盤の制作と著作権管理を担った同名の会社とは別法人である。

1987年4月、ホリプロダクションは株式会社ホリミュージック、株式会社ホリ企画制作、株式会社ホリグループ本社および株式会社志津興業の4社を吸収合併した。ホリミュージックは音楽出版、ホリ企画制作は映像、ホリグループ本社はグループ経営の管理部門、志津興業はタレント寮の管理を担っていた。合併は株式の上場に向けて3年ほど前から進めてきた準備の一環だった。分けてきた各社をひとつにした理由には、公開して上場するのに頭がなくて胴体ばかりでは通らないことを挙げた。合併後は役員の下に業務・文化事業・プロダクション・AV制作・ファクトリーの5本部を開設し、音と映像に分かれていた守備範囲を1つにまとめた。

1989年2月、ホリプロダクションは株式を社団法人日本証券業協会東京地区協会へ店頭銘柄として登録した。芸能プロダクションが株式市場へ株式を公開した前例はなかった。堀会長がこれを求めたのは、長男が私立小学校へ入るときの親子面接で職業を答えた際、試験官の顔が変わった体験による。堀会長は職業を特殊なものと見られることに免疫があるとしたうえで、後輩の社員が将来同じ体験をするなら社会的認知がほしいと考えた。株式公開はホリプロを社会性と永続性を備えた企業に育てる方針に沿って15年前から掲げてきた目標で、堀会長は公開を一番わかりやすい証明書と呼んだ。

堀会長は1989年を国際化元年と位置づけた。それに先立つ1987年11月、ホリプロダクションは東京都世田谷区用賀に"スタジオファクトリー"と新しいタレント寮を開き、1988年5月には飲食店を営む株式会社伊真沁を設けている。1989年6月には米国ロスアンジェルスにホリ・プロダクションズ・アメリカ・インクを置き、出版の業務を始めた。エンタテイメントの取引は95対5ほどの逆インバランスだった。そこで堀会長は、日本の芸能を輸出するだけでなく、米国の作品を東南アジアへ運ぶ事業も挙げた。収入の構成を1989年3月20日時点で見ると、所属タレント上位10人の稼ぎが総売上高の30%ほど、原盤印税を含む著作権料収入が20%強を占めていた。

1990年、ホリプロダクションは創業30周年を迎えた。1月にロゴマークを定めるCIを導入し、6月28日の株主総会後の社名変更を計画に置いた。商号の変更は同年10月で、株式会社ホリプロダクションから株式会社ホリプロへ改めた。CIの導入と社名の変更は、1989年2月の株式公開を足がかりとするブランドイメージの向上策として打たれた。同年8月にはホリックスを設立し、コマーシャルフィルム、劇映画、テレビ番組などの映像物全般にわたる企画制作業務を開始した。1990年3月期の売上高は81億6200万円、従業員数は約130人であった。

芸能プロダクションという既存の枠を抜け出し、人間産業へ転換する。これが堀会長の掲げた方針だった。1984年、51歳の堀威夫氏は社長を退いて会長に就き、2人の部下しか持たない発足直後の文化事業部で事業部長を兼務した。同部は、芸能以外の文化・芸術・スポーツ分野で人材を育ててマネジメントすることを目的とした。滑り出しこそ苦しんだものの、同部はやがてスタッフ30人超、年間売上30億円の規模に育ち、そこで堀会長は事業部長を後任に引き継いだ。人間産業の分野では大量生産や省力化ができない代わりに市場は無限に広がると、堀会長は述べた。1992年4月、ホリプロは大阪営業所を大阪市北区に開設した。

人間産業を目指す第一弾として、ホリプロは海外タレントの発掘に乗り出した。香港の現地法人を通じて中国人タレントを探し、1993年秋のオーディションでは40万人の応募者から2人を選んで台湾でデビューさせた。対象はテレビタレントに限らず、スポーツ選手や学者、芸術家にも広げ、元体操選手の池谷幸雄氏をスカウトで迎えた。ホリプロは所属タレントをアーチストと呼び、演技力や歌唱力だけでなく社会性を備えたプロであることを求めた。堀会長は1992年11月、ホリプロ設立30周年と自身の還暦に合わせ、半生記"いつだって青春"を東洋経済新報社から刊行した。

ホリプロは音楽著作権事業のために米国へ3社を設けた。1994年までに買い付けた著作権は9,000曲に上った。投じた総額10億円に対し、入ってくる使用料は年9,000万円だった。関わったのは、ナッシュビルのホリプロ・エンターテイメント・グループ、ロサンゼルスのエメラルド・フォレスト、ニューヨークのデルファイ・キャピタルである。堀会長の見通しでは、2000年になれば著作権の事業ひとつでグループの人件費全体を賄える。1994年11月にはレーベル"サウンデイジア"を新たに設け、レコードの企画・制作・製造と付帯する業務に乗り出した。

身装品と小物を扱う小売販売会社、サクラヤ商事の株式をホリプロが取得したのは1992年11月のことで、同社は今の株式会社ホリ・エンタープライズにあたる。同社の商品は、顧客層こそホリプロと重なるものの生活必需品ではなく、現代人が息の詰まる思いをしたときに求める、生き延びるための必需品という位置づけだった。駅ビルなどで若者向けの小物雑貨を売るこの会社の社長には、堀会長自らが就いた。グループはこれで8社となり、2000年までにあと2、3社を加えてグループ売上高を500億円に乗せることを堀会長は目標としていた。