ぴあの歴史

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沿革

1972年に創刊された情報誌「ぴあ」が起源。

1984年にコンピュータによるチケット販売「チケットぴあ」を始め、2000年には2002FIFAワールドカップの国内チケット管理業務を受託した。チケット販売の大手で、ぴあ会員は2,000万人を超える。

1972年1974年1984年2002年2011年2020年2026年情報誌「ぴあ」1972年創刊ぴあ1974年設立チケットぴあ1984年販売を開始株式上場2002年東証二部に上場「ぴあ」首都圏版2011年休刊ぴあアリーナMM2020年開業
ぴあ 有価証券報告書「沿革」
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創業期

1972年〜情報誌「ぴあ」の創刊と「情報伝達業」への再規定

  1. 情報誌「ぴあ」を創刊[1]
  2. ぴあを設立[2]
  3. 「ぴあ」で及川正通氏の表紙イラスト連載を開始[2]
  4. 出版取次会社と取引を開始[2]
  5. 「ぴあフィルムフェスティバル」の前身「第1回自主製作映画展」を開催[2]
  6. 「ぴあ」を隔週刊化[2]
  7. 「ぴあ」を月刊から隔週刊に移行[1]
  8. キャプテンシステムの実験に参加[2]
  9. 業態を「情報伝達業」と再規定[3]
  10. オフィスコンピュータを導入して「ぴあ」のコンピュータ編集を開始[2]
  11. 「自主製作映画祭」を「ぴあフィルムフェスティバル」に名称変更[2]
  12. 「ぴあmap」を発売して別冊（MOOKS）展開を開始[2]
  13. 劇団四季「キャッツ」のロングラン公演に合わせ「チケットぴあ」のテスト販売を開始[2]
売上高
  • 売上高
ぴあ売上高—
就任年社長氏名役職名
矢内廣
歴史詳細を読む情報誌「ぴあ」の創刊と「情報伝達業」への再規定
成長期

1984年〜「チケットぴあ」の開始とネット販売「＠チケットぴあ」

  1. コンピュータによるチケット販売「チケットぴあ」を開始[2]
  2. 「ぴあ関西版」を創刊[2]
  3. 大阪支社（現・関西支社）を開設[2]
  4. 「チケットぴあ」が関西地区でサービスを開始[2]
  5. テレビ情報誌「ＴＶぴあ」を創刊[2]
  6. 「ぴあ中部版」を創刊[2]
  7. 「TVぴあ関西版」を創刊[2]
  8. 「チケットぴあ」が九州地区でサービスを開始[2]
  9. 「ぴあ」関東版を週刊化[2]
  10. 「チケットぴあ」の法人会員制度「アフター5クラブ」が発足[2]
  11. 音声応答のチケット予約「Ｐコード」を開始[2]
  12. 「ぴあベニュー・マネジメント・システム」の開発・運営事業を開始[2]
  13. 長野冬季オリンピックのオフィシャルサプライヤーに決定[2]
  14. 「チケットぴあ」のシステムをクライアント/サーバー型に移行[2]
  15. ホームページ「＠ぴあ」を開設[2]
  16. ファミリーマートと業務提携[2]
  17. チケット販売サイト「＠チケットぴあ」を開設[2]
  18. 2002FIFAワールドカップの国内チケット管理業務を受託[2]
  19. セブン-イレブン・ジャパンと業務提携[3]
  20. セブン-イレブンと提携して都内1200店舗でチケット販売を開始[2]
売上高
  • 売上高
ぴあ売上高—
成長期

2002年〜東証一部上場と凸版印刷・セブン＆アイの資本参加

  1. 東京証券取引所市場第二部に上場[2]
  2. ぴあシティ・ネットを子会社化[2]
  3. ぴあ総合研究所を設立[2]
  4. 東宝とシステム連携して映画鑑賞券のオンライン販売を開始[2]
  5. セブン-イレブンの全9500店で「チケットぴあ」のサービスを開始[2]
  6. 東京証券取引所市場第一部に指定替え[2]
  7. 電子チケット事業の商用化を開始[2]
  8. ぴあデジタルコミュニケーションズを完全子会社化[2]
  9. ぴあ総合研究所が「エンタテインメント白書」を発行[2]
  10. Yahoo!JAPANとの提携で「Yahoo!チケット」を開始[2]
  11. 「ぴあ」がモデルチェンジして発売日を木曜日に変更[2]
  12. ぴあシティ・ネットの全株式を日本みらいキャピタルのファンドに譲渡[2]
  13. 香港にぴあアジアパシフィックを設立[2]
  14. 買収防衛策を導入[2]
  15. 凸版印刷と経営共創基盤に第三者割当増資を実施[2]
  16. 吉本興業と提携して「チケットよしもと」を開始[2]
  17. セブン＆アイ・ホールディングスと資本業務提携[3]
  18. 東京音協を設立[2]
  19. ファミリーマートでのチケット販売サービスを終了[2]
売上高
  • 売上高
ぴあ売上高—
転換期

2011年〜情報誌「ぴあ」首都圏版の休刊と「ぴあアリーナMM」の開業

  1. 本社オフィスを渋谷区東に移転[2]
  2. 情報誌「ぴあ」首都圏版を休刊[2]
  3. セブン・セブン・ハーツとチケット領域の資本・業務提携に基本合意[2]
  4. KDDIと業務提携[2]
  5. チケットぴあ「定価リセールサービス」を導入[2]
  6. 北京ぴあ希肯国際文化発展有限公司に出資参画[2]
  7. 公式リセールサイト「チケトレ」の運営を受託[2]
  8. 横浜・みなとみらい地区に1万人規模の音楽アリーナの開設を発表[2]
  9. ラグビーワールドカップ2019のチケッティング業務を受託[2]
  10. ダイナミックプラスと業務提携[2]
  11. アプリ版「ぴあ」を創刊[2]
  12. ライブ動画配信サービス「PIA LIVE STREAM」を開始[2]
  13. 大型音楽アリーナ「ぴあアリーナMM」を開業[2]
  14. チケットエージェンシー3社で共通基盤「TAプラットフォーム」の開発を発表[2]
  15. ダイナミックプラスを持分法適用会社化[2]
  16. 三菱地所と資本業務提携[2]
  17. 大阪・関西万博の入場券販売関連システム業務を受託[3]
  18. プライム市場に移行[2]
  19. 三菱地所との合弁でMECぴあクリエイティブを設立[2]
  20. ぴあネクストスコープの株式譲渡に伴いぴあ朝日ネクストスコープとして新体制発足[2]
  21. 「ぴあ会員」数が2,000万人を突破[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 経常利益率
ぴあ2026年3月期売上高553億円売上高経常利益率7.8%

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出典・参考
#年出所
[1]1986通産ジャーナル 19(2)(178)「必要のリアリティこそ原点--情報伝達産業としての「ぴあ」の歩み」矢内広（1986年2月）
[2]2026ぴあ 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[3]—有価証券報告書
ぴあの財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋263科目

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最終改定: 2026年10月