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シントムの歴史

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沿革

1955年に井上信太郎氏が東京都品川区で設立した新東京無線が起源。

1957年に東芝の協力工場としてカーラジオを始め、1965年から米国を中心とする輸出へ重点を移した。1975年6月期に輸出100%の態勢となったカーステレオの輸出専門メーカーで、2002年に上場を廃止した。

1955年1957年1967年1973年1975年1988年2002年2006年新東京無線1955年設立カーラジオ1957年東芝の協力工場で生産カーステレオ輸出1967年下請けから独立シントム1973年商号変更株式上場1975年東証二部に上場移動体通信機1988年製造を開始シントム2002年上場廃止シントム2006年破産手続を申立て
シントム 公式サイト「沿革」（Internet Archive）、日経ビジネス 1976年1月5日号
沿革概略を知る
創業期

1955年〜新東京無線の設立と東芝協力工場のカーラジオ

  1. 新東京無線として設立[1]
  2. 東京芝浦電気の協力工場としてカーラジオの生産を開始[2]
  3. カーラジオの輸出業務を開始[3]
  4. カーステレオの製造を開始[3]
売上高
  • 売上高
シントム売上高—
就任年社長氏名役職名
井上信太郎
歴史詳細を読む新東京無線の設立と東芝協力工場のカーラジオ
安定成長期

1967年〜カーステレオ輸出専門メーカーの独立とシントムへの改称

  1. カーステレオの輸出専門メーカーとして独立し下請けから脱皮[2]
  2. シントムに商号変更[3]
  3. 東京証券取引所市場第二部に上場[3]
  4. 山形工場が完成し操業を開始[4]
  5. シンガポールにShintom Electronics Singaporeを設立[3]
  6. 東京証券取引所市場第一部に指定替え[3]
  7. 米国ロサンゼルスにShintom West Corporation of Americaを設立[3]
  8. VTRの製造を開始[4]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
シントム1984年6月期売上高196億円売上高経常利益率6.1%
就任年社長氏名役職名
井上信太郎
成長期

1988年〜自動車電話への参入と新山形工場の携帯電話生産

  1. 自動車電話等の移動体通信機の製造を開始[3]
  2. インドネシアのバタムにP.T. Shintom Electronics Batamを設立[3]
  3. 米国AUDIOVOX社等の出資によりTALKを設立[3]
  4. 携帯電話専門の新山形工場を山形県村山市に設立[1]
  5. ダブルデッキ・ビデオの販売を開始[3]
  6. 本社を横浜市港北区新横浜に移転[3]
  7. 子会社の甲府ホーセイを吸収合併[5]
  8. アナログ携帯電話「MVX501」の販売を開始[3]
  9. 小型軽量アナログ携帯電話「MVX605」の販売を開始[3]
売上高
  • 売上高
シントム売上高—
就任年社長氏名役職名
井上信太郎
低迷期

1999年〜特定調停の申立てと東証一部上場廃止

  1. ビデオ事業の大幅縮小と希望退職者の募集[6]
  2. トークの株式を取得し子会社化[7]
  3. GSM方式デジタル携帯電話「GDX200」の販売を開始[3]
  4. GSM方式デジタル携帯電話の量産を開始[7]
  5. 特定調停法に基づく民事調停を申立て[7]
  6. 事業の再構築計画を公表[7]
  7. 第三者割当増資を2回実施[7]
  8. 東京証券取引所市場第一部の上場維持を断念[8]
  9. 減資により繰越損失252億円を補填[8]
  10. 東京証券取引所市場第一部の上場廃止[9]
  11. VTR事業から撤退[8]
  12. 海外子会社を整理し山形工場の運営を外部委託[8]
  13. 東京簡易裁判所に特定調停を申立て[10]
  14. 貸付債権117億5000万円の債務免除[10]
  15. 仕入先の売掛債権28億円の債務免除[10]
  16. 横浜地方裁判所に破産手続開始を申立て
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
シントム2002年3月期売上高53億円売上高経常利益率-71.7%
就任年社長氏名役職名
井上信太郎
久保田英雄

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出典・参考
#年出所
[1]—公式サイト「沿革」「会社概要」（Internet Archive）
[2]1976日経ビジネス1976年1月5日号「シントムは倒産体験バネに急成長」
[3]—公式サイト「沿革」（Internet Archive）
[4]1997公式サイト「沿革」1997年版（Internet Archive）
[5]—公式サイト英文「Corporate History」（Internet Archive）
[6]—公式サイト「新着情報」「社長挨拶」（Internet Archive）
[7]—公式サイト「新着情報」（Internet Archive）
[8]—第48期営業の概況（公式サイト・Internet Archive）
[9]—公式サイト「今後の当社事業の再構築について」（Internet Archive）
[10]—公式サイト「債務免除に関するお知らせ」（Internet Archive）

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最終改定: 2026年10月