船井電機の歴史
1951年に船井哲良氏が大阪で興したミシン卸の船井ミシン商会が起源。
1959年から輸出用トランジスタラジオを手掛け、GEやフィリップスへのOEM供給で低価格の家電を世界へ送り出した。米エマーソンの商標で北米の量販店に食い込み、2007年3月期に過去最高の売上高を記録した。
設立から現在に至る系譜
長期業績と歴代社長
沿革
創業期
1951年〜船井電機の設立と変動相場制下の海外工場展開
- 船井軽機工業にてトランジスタラジオの生産を開始[1]
- 岡山県に生産会社として中国電波を設立[1]
- 資本金20百万円にて船井電機を設立[2]
- 米国にシカゴ出張所を開設[1]
- 台湾に合弁の生産会社として東陽電機工業を設立[1]
- オープンリールテープレコーダの生産を開始[1]
- 生産会社として中国船井電機を設立[2]
- 大阪市生野区に新本社ビル竣工[1]
- 徳島県に生産会社として徳島船井電機を設立[1]
- 台湾に生産会社として台湾船井電機を設立[1]
- 8トラックカーステレオが当時世界一の生産台数を記録[1]
- 大阪府大東市に本社新社屋竣工[1]
- 岡山県に生産会社として岡山船井電機を設立[1]
- 台湾に生産会社として台中船井電機を設立[1]
- ニクソンショック後の生産移転
- 形式上の存続会社と合併[2]
- 本社を移転[3]
- CVC方式ビデオの生産を開始[1]
- ドイツ ハンブルグに販売拠点としてFUNAI ELECTRIC TRADING(EUROPE)GmbHを設立[2]
- 国内販売会社としてシンフォニックエンタープライズを設立[1]
- VHS方式ビデオの生産を開始[1]
- 東京支店を開設[2]
- テレビデオの生産を開始[1]
- ブラウン管テレビの生産を開始[1]
成長期
1987年〜家庭用製パン器とVTRによる国内市場参入
- イギリスに合弁の生産会社としてFUNAI AMSTRADを設立[1]
- シンガポールに合弁の生産会社としてFUNAI ELECTRIC (SINGAPORE)を設立[1]
- 日本経済新聞社の年間優秀製品賞「最優秀賞」を受賞[1]
- 国内市場参入[4]
- 輸出専業から国内市場に参入
- ファックスの生産を開始[1]
- ドイツに生産会社としてFUNAI ELECTRIC (EUROPE)を設立[1]
- 売上高1,000億円達成[1]
- マレーシアに生産会社としてFUNAI ELECTRIC (MALAYSIA)を設立[1]
- レーザーディスクプレーヤの生産を開始[1]
- 米国に販売会社としてFUNAI CORPORATIONを設立[1]
- 香港にHIGHSONIC INDUSTRIAL(現FUNAI ELECTRIC (H.K.))を設立[1]
- 中国の委託加工先工場として東莞工場が稼動[1]
- 嘉財実業有限公司を設立[2]
- CD-ROMドライブの生産を開始[1]
- エアコンの生産を開始[1]
- 船井電機とフナイ販売のサービス部門を分離[2]
- 船井サービスを設立[2]
- インクジェットプリンターの生産を開始[1]
- DVDプレーヤの生産を開始[1]
- 大阪証券取引所市場第二部に株式を上場[2]
成熟期
2000年〜ウォルマート向けエマーソン商標とLexmarkのインクジェット事業買収
- 東京証券取引所市場第一部に株式上場、並びに大阪証券取引所市場第一部に指定[2]
- 北米OEMとウォルマート取引拡大[5]
- 船井軽機工業を吸収合併[2]
- DXアンテナの株式を取得、子会社化[1]
- 決算期を6月15日から3月31日に変更[2]
- プロジェクターの生産を開始[1]
- 液晶テレビの生産を開始[1]
- タイ ナコンラーチャシーマーに生産拠点としてFUNAI(THAILAND)CO.,LTD.を設立[2]
- 船井電機新応用技術研究所を設立[1]
- FUNAI ELECTRIC TRADING (EUROPE)がFUNAI EUROPEに商号変更[2]
- ポーランド・ルブシュに FUNAI ELECTRIC(POLSKA)Sp.z o.o. を設立[2]
- 米国オハイオにサービス拠点としてFUNAI SERVICE CORPORATIONを設立[2]
- 船井哲良氏が執行役会長に、林朝則氏が代表執行役社長に就任[1]
- 米国ジョージアに販売拠点としてP&F USAを設立[2]
- メキシコに販売拠点としてP&F MEXICANAを設立[2]
- 中国に生産会社としてZhong Yue Funai Electronを設立[1]
- シンガポールに開発会社としてFUNAI SINGAPOREを設立[1]
- FUNAI ELECTRIC (POLSKA)がFUNAI ELECTRIC EUROPEに商号変更[2]
- 中国に開発会社としてFunai Electric R&D (Shenzhen)を設立[1]
- インド 販売拠点としてFunai India Private Limitedを設立[2]
- 中国 生産拠点として中山船井電機有限公司を設立[2]
- スティック型スマートテレビ端末を発売[1]
- フィリピン バタンガスに生産拠点としてFunai Electric Philippines Inc.を設立[2]
- Lexmark International, Inc. からインクジェットプリンタ子会社の全株式を取得[2]
- 東京・大阪証券取引所の市場統合により東京証券取引所市場第一部に統合[2]
成熟期