レーザーディスク事業への集中投資と映像メディアへの賭け

パイオニアは、1938年にスピーカー専業として出発し、戦後はセパレートステレオなどで高級オーディオのブランドを築いた音響専業の中堅メーカーであった。資金力で松下電器やソニーといった大手総合家電に劣る同社は、1955年に参入したテレビ事業を早々に退き、音響という一点に技術と品質の優位を集める路線を選んできた。1971年に外部から社長へ迎えられた石塚庸三氏はこの路線を受け継ぎ、「力がないのに多角化したらダメです。あせって、もう一つ、もう一つとやって成功したためしはないんです」と、資金力の乏しい後発メーカーが安易に手を広げることを戒めていた。音響という一点を掘り下げる考え方が、同社の経営の基調にあった^[1]。

もっとも、オーディオ市場の成熟は近づいていた。高度経済成長に乗って拡大したステレオ需要はやがて頭打ちが見え、1970年代後半にはオーディオ不況が長引くようになる。石塚氏自身、早い時期から「今後もステレオの安定成長は確信していますが、それだけじゃあいけないんで、次なる成長路線を考えていく」^[2]と語り、ステレオに依存しない「次の柱」の模索を始めていた。本業を守りながら、時間をかけて自然発生的に次の事業を育てるという石塚氏の経営観のもとで、同社が照準を合わせたのが、映像を記録・再生する次世代のディスクメディアであった。

次世代の映像メディアには、磁気テープを使うビデオテープレコーダー（VTR）と、円盤に記録するビデオディスクという二つの方向があった。多くの同業がVTRの開発に向かうなか、石塚氏は複数あるディスク方式のうち光学式に絞った。その理由を「音響メーカーとしてのパイオニアは、音声に重点をおいたディスク方式を選ぶのが本当ではないか」「光学方式のビデオ・ディスクが最優秀の商品であると判断して、それ以来7〜8年間これを開発してきた」^[3]と説明している。針を使わず、レーザー光で非接触に半永久再生できる光ディスクは、高音質・高画質という点で音響メーカーの強みを生かせる筋の良い選択であった。ビデオテープに向かう同業を横目に、パイオニアは円盤という異なる筋へ自社の将来を託した。

1980年6月、パイオニアは家庭用レーザーディスクプレーヤー「VP-1000」を発表し、映像メディア事業を本格的に立ち上げた。光ディスク技術の特許収入を軸に据える構想のもと、同社は資金と人員を新事業へ集中させていく。ただし、事業化への道のりは綱渡りであった。石塚氏は技術陣に対し、「この事業が成功する可能性は4分6分。難しい事業だと覚悟して取り組んでほしい」と語りつつ、「しかし、うちの企業規模からいって、6分の可能性がみえてから走り出したのではもう遅い。大手メーカーが作るだろう。4分のリスクのある段階だからやるんだ」と、あえて勝算の定まらない段階で先行することの意味を説いた^[4]。

この賭けには、単独では担いきれない難しさがあった。ディスクを再生するハードだけでなく、映画や音楽といったソフトが揃わなければ普及しないメディアであり、規格と特許、そして映像作品の調達で国際的な協力が欠かせなかった。同社は光学方式の基本特許をもつ米MCAと合弁でユニバーサルパイオニアを設立し、MCAの持分の大部分を引き継いだ米IBM、さらにオランダのフィリップスをも巻き込んで、家庭用ディスクの製造・供給の体制を築いた。音響専業の中堅にすぎない同社が、世界的な大企業を相手に規格の主導権をにぎろうとする構図であり、本業重視を掲げてきた石塚氏にとって、これは例外的に大きな賭けであった^[5]。

事業が緒についた矢先の1982年4月、石塚社長が急逝する。新聞は「石塚氏の急死はパイオニアの屋台骨が倒れたことを意味する」と報じ、「構造不況とまでいわれるオーディオの不振の打開と、ビデオディスクの販売体制の強化は容易ではない」と前途を危ぶんだ。後任には松本誠也副社長が昇格し、逆風のなかでLD事業を引き継ぐことになる。松本氏はのちに「私が社長に就任した1982年当時、売上高は3000億円ほどでしたが、オーディオ不況に見舞われ、壁にぶつかっていました。ライバルメーカーはVTRに夢中になり、そこに活路を見出した。当社はVTRをパスし、LDに賭けたのです」と、事業を継続した判断を振り返っている。創業的経営者の急死という危機を越えて、パイオニアは光ディスクへの賭けを降りなかった^[6][7]。

賭けは、1990年前後にようやく実を結ぶ。1990年、日経ビジネスは「パイオニアが社運を賭けて育ててきたレーザーディスク（LD）事業は、やっと軌道に乗った。音楽ファンを狙ったハード、ソフト両輪の売り込み作戦が功を奏した^[8]」と伝えた。翌1991年にはカラオケ用途が事業を押し上げる。松本氏は「音と一緒に歌詞が画面に映るレーザーディスクのカラオケを発売したら、これが当たりました」と語り、業務用カラオケがLDの新市場を開いた。家庭用LDプレーヤーの世界シェアはピーク時に約5割へ達し、映像事業だけで売上700億円規模へと成長して、LDはオーディオに次ぐ同社の柱に育った^[9]。

しかし、LDはついに大衆メディアにはなりきれなかった。松本氏自身、1991年の時点で「業務用カラオケを除くLDの世帯普及率は7%強ですから、VTR（約70%）と比べるとまだまだ少ない」と認めており、用途が映画・音楽・カラオケに限られたまま、家庭への浸透はVTRに遠く及ばなかった。やがて、同社が先駆けた光ディスク技術は、より小型で記録もできるDVDへと発展し、皮肉にもLD自身を置き換えていく。松本氏が「10年後には巨大な市場に変貌している」と見た予測は外れ、市場はデジタルへ移った。パイオニアは2009年1月、初号機以来の国内累計約360万台をもってレーザーディスクプレーヤーの生産を終え、約30年におよぶ賭けに幕を下ろした^[10][11]。