ヨネックスの歴史

沿革

1946年に米山稔氏が新潟県越路町で継いだ家業の木工所が起源。

1957年にバドミントンラケットの製造へ入り、1974年に「YONEX」の商標を出願し、1981年の西ドイツから海外へ直販網を敷いた。バドミントンとテニスの用具を主力とし、アジアが売上の52%を占める。

1958年1974年1982年1994年2019年/2021年2022年2026年米山製作所1958年設立ヨネックススポーツ1974年商号変更ヨネックス1982年商号変更決断株式上場1994年上場東洋造機2019年完全子会社化TECNIFIBRE2021年子会社化ヨネックス精機2022年商号変更決断
ヨネックス
歴代社長と長期業績(敬称略)
2026年3月期
連結
売上高
1,636億円
売上高純利益率
7.4%
出所:有価証券報告書
米山宏作米山勉林田ヨネヤマ
売上高261億円売上高344億円売上高542億円売上高1,636億円純利益率4.2%純利益率-15.1%純利益率4.1%純利益率7.4%1991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
  1. 米山製作所を設立[1]
  2. 東京営業所を開設[2]
  3. 製品の大半を納入していたサンバタが倒産[3]
  4. 自社ブランドによる販売を開始[1]
  5. 本社第一工場を新潟県三島郡越路町に建設[1]
  6. 貿易商社としてヨネヤマスポーツを設立[1]
  7. 二つの工場のうち主力工場が火災で全焼[3]
  8. ミノルスポーツを設立、シャトルコックの製造・販売を開始[1]
  9. シンガポールに代理店第1号を開設[2]
  10. 米山製作所をヨネヤマラケットに商号変更[1]商号変更
  11. 金属製バドミントンラケット「アルミナエース」を発売[2]
  12. 東京工場を埼玉県南埼玉郡八潮町に建設、シャトルコックの製造能力を増強[1]
  13. アルミ製テニスラケットの第1号「T-7000」を発売[2]
  14. 本社第一工場を増設、テニスラケットの製造を開始[1]
  15. OPSシャフト構造搭載のテニスラケット「T-7500」を発売[2]
  16. 社員の竹中悦子氏がバドミントン全英選手権シングルスで優勝[2]
  17. 米国市場にアルミ製テニスラケットで参入[2]
  18. 東京営業所を移転、同時に東京本店に昇格[1]
  19. ロゴマークを「yyYONEYAMA」に変更[2]
第1章越路町の木工所が始めたバドミントンラケットの下請けと、新潟県三島郡に立てた米山製作所
売上高
  • 売上高
ヨネックス売上高—
成長期

1974年〜ヨネックスへの改称とゴルフ事業への参入

  1. ヨネヤマラケットをヨネックススポーツに商号変更、併せて"ヨネックス"の商標を出願[1]商号変更
  2. 大阪出張所を新設[1]
  3. 東京本店ビルが竣工[2]
  4. 四角いフレームのテニスラケット「R-1、R-2、R-3」を発売[2]
  5. ドイツに販売会社YONEX SPORTS GmbHを設立[1]
  6. カーボングラファイトとパーシモンを一体化したウッドクラブを発表[2]
  7. ゴルフ事業への進出[1]隣接領域への展開
  8. ゴルフ事業に参入[1]
  9. ミッドサイズのカーボンラケット「R-22」を発売[2]
  10. 東京工場でストリングの製造を開始[1]
  11. YONEX AMERICA INC.を設立[1]
  12. 名古屋営業所を設置[1]
  13. 福岡営業所を設置[1]
  14. 英国に販売会社YONEX U.K. LIMITEDを設立[1]
  15. 台湾に生産会社YONEX TAIWANを設立[1]
  16. 香港に販売会社YONEX SPORTS HONG KONGを設立[4]
  17. ヨネックス開発を設立、ゴルフ場開発に着手[1]
  18. 西ドイツにYONEX GmbHを設立、旧YONEX SPORTS GmbHの業務を継承[1]
  19. 仙台営業所を設置[1]
  20. ヨネックス東京工場とヨネックス貿易を吸収合併[1]
  21. 子会社がカナダ代理店YONEX CANADA LIMITEDを買収[1]買収
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
ヨネックス1993年3月期売上高305億円売上高当期純利益率4.9%
成熟期

1994年〜東証二部上場と東洋造機の買収

  1. 東京証券取引所市場第二部に株式を上場[1]上場
  2. カーボンを複合したスノーボードを発売[2]
  3. YONEX CORPORATION U.S.A.を設立[1]
  4. ヨネックス寺泊カントリークラブが営業開始[1]
  5. ヨネックススポーツ振興財団を設立[2]
  6. 新潟生産本部で環境管理システム国際規格ISO14001の認証を取得[1]
  7. 札幌営業所を開設[1]
  8. ヨネックス開発を吸収合併[1]
  9. ランニングシューズ業界に参入[2]
  10. YONEX GOLF CHINA CO.,LTD.を設立[1]
  11. YONEX CORPORATION U.S.A.をYONEX CORPORATIONに商号変更[1]商号変更
  12. YONEX CANADA LIMITEDを清算[1]
  13. 全国の物流拠点を東西2拠点に統合[1]
  14. 東・西日本物流センターを新設[1]
  15. YONEX GOLF CHINAをYONEX SPORTS(CHINA)に商号変更[1]商号変更
  16. 東京工場に第二工場B棟を増築[1]
  17. 新潟生産本部の長岡第二工場を新潟県長岡市に建設[1]
  18. インドに生産会社YONEX INDIAを設立[1]
  19. ストリンギングマシン製造の東洋造機の株式を取得[1]
  20. 新潟生産本部を「新潟工場」に名称変更[1]
  21. 東洋造機を完全子会社化[1]買収
  22. BRIDGESTONE TECNIFIBRE CO.,LTD.を子会社化[1]買収

2022年〜創業家3代目米山有沙の社長就任と長岡の研究開発施設

  1. 東洋造機をヨネックス精機に商号変更[1]商号変更
  2. 米山有沙氏が社長就任トップ交代・承継
  3. 東京証券取引所の市場区分見直しでスタンダード市場に移行[1]
  4. インドのYONEX INDIAに第二工場を開設[1]
  5. 長岡工場の隣接地に研究開発施設「Yonex Performance Innovation Center」を開設[1]
  6. シンセティックシャトルコック「CROSSWIND 70」の大会使用を開始[2]
  7. 米山勉氏が代表取締役会長を退任[5]
  8. 新潟工場長岡の敷地内にテニス新工場を建設[1]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
ヨネックス2026年3月期売上高1,636億円売上高営業利益率10.1%
出典・参考5件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書(2026年6月17日)
  • [2]ヨネックス 公式サイト「沿革」(2026年10月)
  • [3]創業者精神(日経ベンチャー別冊)「親会社倒産、工場全焼乗り越えトップの座」(1993年)
  • [4]有価証券報告書 第62期(2019年6月25日)
  • [5]臨時報告書

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