ヨネックスの沿革

1958年〜2025

ヨネックスの1958年〜2025年の主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に並べた沿革(社史年表)

年度売上高純利益年月区分出来事歴史的意義
FY59
1959/3
会社設立
バドミントンラケットの製造及び販売を目的として株式会社米山製作所を設立
後の世界的バドミントンメーカーの起点
FY62
1962/3
チャネル改革
東京都台東区に東京営業所を設置し、国内・輸出の販売部門の充実を図り、自社ブランドによる販売を開始
自社ブランドによる販売開始
設備投資
本社(現新潟工場)第一工場を新潟県三島郡越路町に建設
主力生産拠点の確保
FY64
1964/3
組織再編海外進出
貿易部門を分離独立させ、貿易商社として株式会社ヨネヤマスポーツ(現当社海外営業部)を設立、輸出業務を強化
輸出体制の本格化
FY66
1966/3
新規事業
有限会社ミノルスポーツ(現当社東京工場)を設立、シャトルコックの製造・販売を開始
シャトル内製化への布石
FY67
1967/3
株式会社米山製作所を株式会社ヨネヤマラケットに商号変更
FY69
1969/3
設備投資
有限会社ヨネヤマラケット東京工場の工場を埼玉県南埼玉郡八潮町に建設、シャトルコックの製造能力を増強
新規事業設備投資
本社第一工場を増設、テニスラケットの製造を開始
テニス事業参入の起点
FY72
1972/3
設備投資
東京営業所を東京都文京区(現本社所在地)に移転、同時に東京本店に昇格
FY74
1974/3
株式会社ヨネヤマラケットをヨネックススポーツ株式会社に商号変更、併せてヨネックスの商標を出願
グローバルブランド「YONEX」の起点
FY79
1979/3
チャネル改革
大阪市天王寺区に大阪出張所(現大阪支店)を設置し、西日本地区の営業を強化
FY82
1982/3
海外進出
西ドイツに現地法人YONEX SPORTS GmbH(販売会社)を設立
欧州市場への直接展開の起点
FY83
1983/3
新規事業
ヨネックススポーツ株式会社をヨネックス株式会社に商号変更 ゴルフ事業に進出、新素材のゴルフクラブを発売
ゴルフ事業参入
設備投資
株式会社ヨネックス東京工場にてストリングの製造を開始
ストリング内製化
FY84
1984/3
海外進出
アメリカに現地法人YONEX AMERICA INC.を設立
米国市場直接参入
チャネル改革
名古屋市中区に名古屋営業所(現名古屋支店)を設置
FY87
1987/3
チャネル改革
福岡市博多区に福岡営業所を設置
海外進出
イギリスに現地法人YONEX U.K. LIMITED(販売会社、現連結子会社)を設立
英国市場本格化
FY88
1988/3
海外進出設備投資
台湾に現地法人YONEX TAIWAN CO.
LTD.(生産会社、現連結子会社)を設立
FY90
1990/3
新規事業
新潟県三島郡越路町にヨネックス開発株式会社を設立、ゴルフ場開発に着手
ゴルフ場運営事業への進出
組織再編
西ドイツに現地法人YONEX GmbH(販売会社、現連結子会社)を設立、旧YONEX SPORTS GmbHの業務を継承
チャネル改革
仙台市宮城野区に仙台営業所を設置
FY91
1991/3
組織再編
東京都文京区湯島三丁目23番13号に本社を移転、同時にヨネックス東京工場、ヨネックス貿易の2社を吸収合併
本社・関連会社統合
FY92
1992/3
企業買収
アメリカ現地法人がカナダ代理店であったYONEX CANADA LIMITEDを買収
北米代理店の直販子会社化
FY94
1994/3
株式上場
東京証券取引所市場第二部に株式を上場
資本市場へのデビュー
FY96
1996/3
組織再編
アメリカに現地法人YONEX CORPORATION U.S.A.を設立、旧YONEX CORPORATIONの業務を継承
FY97
1997/3
新規事業
ヨネックス寺泊カントリークラブが営業開始
FY02
2002/3
親会社株主に帰属する当期純利益
6,639億円
新潟生産本部で環境管理システム国際規格ISO14001の認証を取得
FY03
2003/3
親会社株主に帰属する当期純利益
12,229億円
FY04
2004/3
親会社株主に帰属する当期純利益
13,028億円
FY05
2005/3
親会社株主に帰属する当期純利益
13,144億円
チャネル改革
札幌市東区に札幌営業所を設置
組織再編
ヨネックス開発株式会社を吸収合併
FY06
2006/3
売上高
344億円
親会社株主に帰属する当期純利益
-52億円
FY07
2007/3
売上高
354億円
親会社株主に帰属する当期純利益
5億円
FY08
2008/3
売上高
368億円
親会社株主に帰属する当期純利益
15億円
FY09
2009/3
売上高
374億円
親会社株主に帰属する当期純利益
6億円
FY10
2010/3
売上高
369億円
親会社株主に帰属する当期純利益
10億円
FY11
2011/3
売上高
368億円
親会社株主に帰属する当期純利益
7億円
海外進出
中国に現地法人YONEX GOLF CHINA CO.
LTD.を設立
組織再編
アメリカの現地法人YONEX CORPORATION U.S.A.をYONEX CORPORATIONへ社名変更
FY12
2012/3
売上高
376億円
親会社株主に帰属する当期純利益
6億円
組織再編海外撤退
カナダの現地法人YONEX CANADA LIMITEDを清算し、YONEX CORPORATIONに業務を継承
FY13
2013/3
売上高
388億円
親会社株主に帰属する当期純利益
7億円
FY14
2014/3
売上高
432億円
親会社株主に帰属する当期純利益
11億円
FY15
2015/3
売上高
476億円
親会社株主に帰属する当期純利益
17億円
構造改革
全国の物流拠点を東西2拠点に統合し、東・西日本物流センターを設置
物流網の集約効率化
FY16
2016/3
売上高
542億円
親会社株主に帰属する当期純利益
22億円
FY17
2017/3
売上高
610億円
親会社株主に帰属する当期純利益
30億円
FY18
2018/3
売上高
622億円
親会社株主に帰属する当期純利益
19億円
FY19
2019/3
売上高
611億円
親会社株主に帰属する当期純利益
17億円
FY20
2020/3
売上高
620億円
親会社株主に帰属する当期純利益
17億円
新潟生産本部を「新潟工場」へ改称
企業買収
東洋造機株式会社(現ヨネックス精機株式会社)の発行済株式を追加取得し完全子会社化
FY21
2021/3
売上高
516億円
親会社株主に帰属する当期純利益
11億円
FY22
2022/3
売上高
745億円
親会社株主に帰属する当期純利益
58億円
企業買収
テニスボールの製造会社であるBRIDGESTONE TECNIFIBRE CO.
LTD.(現YONEX TECNIFIBRE CO.
東洋造機株式会社をヨネックス精機株式会社へ社名変更
FY23
2023/3
売上高
1,070億円
親会社株主に帰属する当期純利益
73億円
FY24
2024/3
売上高
1,164億円
親会社株主に帰属する当期純利益
89億円
FY25
2025/3
売上高
1,383億円
親会社株主に帰属する当期純利益
106億円
研究開発設備投資
長岡工場の隣接地に研究開発施設「Yonex Performance Innovation Center」を開設
R&D拠点の集約強化
  1. 会社設立
    バドミントンラケットの製造及び販売を目的として株式会社米山製作所を設立
    後の世界的バドミントンメーカーの起点
  2. チャネル改革
    東京都台東区に東京営業所を設置し、国内・輸出の販売部門の充実を図り、自社ブランドによる販売を開始
    自社ブランドによる販売開始
  3. 設備投資
    本社(現新潟工場)第一工場を新潟県三島郡越路町に建設
    主力生産拠点の確保
  4. 組織再編海外進出
    貿易部門を分離独立させ、貿易商社として株式会社ヨネヤマスポーツ(現当社海外営業部)を設立、輸出業務を強化
    輸出体制の本格化
  5. 新規事業
    有限会社ミノルスポーツ(現当社東京工場)を設立、シャトルコックの製造・販売を開始
    シャトル内製化への布石
  6. 株式会社米山製作所を株式会社ヨネヤマラケットに商号変更
  7. 設備投資
    有限会社ヨネヤマラケット東京工場の工場を埼玉県南埼玉郡八潮町に建設、シャトルコックの製造能力を増強
  8. 新規事業設備投資
    本社第一工場を増設、テニスラケットの製造を開始
    テニス事業参入の起点
  9. 設備投資
    東京営業所を東京都文京区(現本社所在地)に移転、同時に東京本店に昇格
  10. 株式会社ヨネヤマラケットをヨネックススポーツ株式会社に商号変更、併せてヨネックスの商標を出願
    グローバルブランド「YONEX」の起点
  11. チャネル改革
    大阪市天王寺区に大阪出張所(現大阪支店)を設置し、西日本地区の営業を強化
  12. 海外進出
    西ドイツに現地法人YONEX SPORTS GmbH(販売会社)を設立
    欧州市場への直接展開の起点
  13. 新規事業
    ヨネックススポーツ株式会社をヨネックス株式会社に商号変更 ゴルフ事業に進出、新素材のゴルフクラブを発売
    ゴルフ事業参入
  14. 設備投資
    株式会社ヨネックス東京工場にてストリングの製造を開始
    ストリング内製化
  15. 海外進出
    アメリカに現地法人YONEX AMERICA INC.を設立
    米国市場直接参入
  16. チャネル改革
    名古屋市中区に名古屋営業所(現名古屋支店)を設置
  17. チャネル改革
    福岡市博多区に福岡営業所を設置
  18. 海外進出
    イギリスに現地法人YONEX U.K. LIMITED(販売会社、現連結子会社)を設立
    英国市場本格化
  19. 海外進出設備投資
    台湾に現地法人YONEX TAIWAN CO.

    LTD.(生産会社、現連結子会社)を設立

  20. 新規事業
    新潟県三島郡越路町にヨネックス開発株式会社を設立、ゴルフ場開発に着手
    ゴルフ場運営事業への進出
  21. 組織再編
    西ドイツに現地法人YONEX GmbH(販売会社、現連結子会社)を設立、旧YONEX SPORTS GmbHの業務を継承
  22. チャネル改革
    仙台市宮城野区に仙台営業所を設置
  23. 組織再編
    東京都文京区湯島三丁目23番13号に本社を移転、同時にヨネックス東京工場、ヨネックス貿易の2社を吸収合併
    本社・関連会社統合
  24. 企業買収
    アメリカ現地法人がカナダ代理店であったYONEX CANADA LIMITEDを買収
    北米代理店の直販子会社化
  25. 株式上場
    東京証券取引所市場第二部に株式を上場
    資本市場へのデビュー
  26. 組織再編
    アメリカに現地法人YONEX CORPORATION U.S.A.を設立、旧YONEX CORPORATIONの業務を継承
  27. 新規事業
    ヨネックス寺泊カントリークラブが営業開始
  28. 新潟生産本部で環境管理システム国際規格ISO14001の認証を取得
  29. チャネル改革
    札幌市東区に札幌営業所を設置
  30. 組織再編
    ヨネックス開発株式会社を吸収合併
  31. 海外進出
    中国に現地法人YONEX GOLF CHINA CO.

    LTD.を設立

  32. 組織再編
    アメリカの現地法人YONEX CORPORATION U.S.A.をYONEX CORPORATIONへ社名変更
  33. 組織再編海外撤退
    カナダの現地法人YONEX CANADA LIMITEDを清算し、YONEX CORPORATIONに業務を継承
  34. 構造改革
    全国の物流拠点を東西2拠点に統合し、東・西日本物流センターを設置
    物流網の集約効率化
  35. 新潟生産本部を「新潟工場」へ改称
  36. 企業買収
    東洋造機株式会社(現ヨネックス精機株式会社)の発行済株式を追加取得し完全子会社化
  37. 企業買収
    テニスボールの製造会社であるBRIDGESTONE TECNIFIBRE CO.

    LTD.(現YONEX TECNIFIBRE CO.

  38. 東洋造機株式会社をヨネックス精機株式会社へ社名変更
  39. 研究開発設備投資
    長岡工場の隣接地に研究開発施設「Yonex Performance Innovation Center」を開設
    R&D拠点の集約強化

参考文献・出所

有価証券報告書
ヨネックス公式 会社沿革
FASHIONSNAP(2022/2/19)
ヨネックス公式「弊社元代表取締役社長 米山宏作 逝去のお知らせ」
ヨネックス 2025年3月期 決算説明資料
ヨネックス 2024年3月期 決算説明会資料