ヤプリの歴史

ノーコードによるアプリ運用
Last Updated: | Author: @yusugiura
歴史概要 2010年〜2022年

2010
元ヤフー社員が、個人アプリを共同制作

2010年当時、元ヤフー社員の庵原保文と、ヤフーに勤務していた佐野将史氏は、個人アプリ(スノーボードのHow toアプリ)を共同開発した。

当時はスマートフォンが普及しておらず、スマホアプリが世の中に広まる確証がない時期であったが、庵原保文は個別対応のコンテンツ制作ではなく、汎用的なアプリに可能性を見出す。

ただし、早急な起業は避けて、ファストメディア(現ヤプリ)を株式会社として設立するまで2年の時間を要した。2010年に庵原保文はヤフーを退職し、シティーバンクに転職してwebマーケティングの業務に従事しており、サイドワークとしてヤプリの開発を継続していたものと推察される。

しかし、アプリのプラットフォームは前例がないシステムであり、技術的な試行錯誤も必要であった。このため、ヤプリのリリースまでに2年という時間がかかったという。

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2013
東京都港区にて、ファストメディア株式会社を設立

2013年にファストメディア株式会社を資本金500万円で設立し、手軽にスマホ向けのアプリを作成できる「Yappli」をリリースした。経営メンバーは3名(庵原保文、佐野将史、黒田真澄)で、いずれもヤフーの出身者であった。

会社設立から数ヶ月後には、庵原保文の古巣であったYahooジャパンが展開する投資会社「YJキャピタル」からの出資を受けることに成功した。以後、ヤプリは、株式上場に至るまでの間、YJキャピタルからの資金調達を何度か行なっている。

ただし、ヤプリの事業は順風満帆とは言い難かった。当初は、中小企業や個人をターゲットにしていたが、当時はスマホの普及過程であり、ユーザーの獲得に苦戦する。このため、継続的な収益を計上する道筋は厳しく、会社設立から最初の2年は苦戦続きであったという。

創業当初の資金繰りは、庵原保文が身銭を切ったらしい。

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2015
toCからtoB向けにシフトし、安定成長の軌道へ

2015年ごろからヤプリは顧客ターゲットを中小企業から、大企業に変更し、BtoB向けのアプリプラットフォームとして販売促進活動を開始した。この理由は、試行錯誤の結果、個人などのtoC向けは単価が低いものの、toB向けは単価を確保しやすく、業績が安定することが判明したためであった。

ヤプリは、大手アパレル会社のアダストリアおよびバロック・ジャパンの2社が顧客となり、ヤプリはtoB向けの顧客獲得に成功する。

大企業を顧客にしつつも受託開発ではなく自社提供のSaaSとすることによって、ヤプリが持続的な急成長を遂げる原動力となった。

2018
管理画面のフルリニューアルを実施

Yappliでは密結合なコードで実装されおり、機能追加とともにコードが複雑化し、新規機能の追加がスムーズに行えない状況に陥っていた。

そこで、Yappliは管理画面のコードの刷新を決断し、疎結合なコードによって新規機能の追加コストを低下させることを目論む。2018年2月にコンセプトの策定を開始し、2018年7月より移行作業を開始。

その後2年かけてコードの刷新を完了する。

2019
事業拡大のため資金調達を実施。マーケティングと開発に投資

2019年にヤプリは、最大で30億円の資金調達を発表した。第三者割当増資で最大22億円(実績14.2億円の調達)、銀行からの借入金で最大8.5億円で、合計30億円の資金調達枠を確保した。

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2020
資本政策の変更を実施したうえで、東証マザーズに株式上場

2019年にヤプリは株式上場を目指したが、出資者(VC)からより大きな時価総額での上場を目指すことを進言されたことから、上場を一旦延期した。

この時に、ヤプリの共同創業者3名が保有する株式の一部について、3つのVC(YJキャピタル、グロービス、EightRoads)がそれぞれ取得することを決定し、創業者は上場前ながらも一定の金銭的なリターンを確保した。推測だが、創業期から年収600万円という報酬であった共同創業者を労う意図もあったと思われる。

2019年5月から株式の移動を開始し、庵原保文(社長)は約1.4億円、佐野将史(CTO)は約1.4億円、黒田真澄は4870万円で、それぞれ保有していたヤプリの普通株式をVCに売却した。

そして、コロナウイルスの蔓延によって一時的に株式の市況が悪化したものの、2020年5月以降はマザーズ市場の高騰が追い風となり、2020年12月にヤプリは東証マザーズへの上場を果たした。

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2021
年間10億円の広告宣伝投資を実施

株式上場後もヤプリは積極的な広告宣伝による投資を実施。2020年以降はテレビCVへの出稿を通じた広告宣伝を強化しており、2021年度には10億円の広告宣伝費への投資を実施した。

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