大塚家具の歴史

タンス職人であった大塚勝久が独立を果たして大塚家具を埼玉県春日部市にて設立し、大塚家具の歴史が始まる。春日部は家具生産が盛んな土地であり、大塚勝久もタンス職人の家に生まれ育った。ただし、大塚家具は「家具製造」ではなく「卸・小売」を主体とし、優れた家具をコーディネートする部分に価値を置いた。

家具の小売業に本格参入するため、春日部駅前に店舗を新設した。春日部駅は東武鉄道の主要駅であり、十分な来客が見込める土地柄である。

発祥の地が埼玉県春日部という関係上、大塚家具は埼玉県内での出店が主軸であったが、1978年には東京板橋に進出して東京進出を果たす。以降、大塚家具は急速に店舗網を拡大する。なお、大塚家具は大店法を避けるために、板橋店はボーリング場跡地を活用するなど、政治規制の範囲内で店舗の大型化を推し進めた。

発祥の地が埼玉県春日部という関係上、大塚家具は埼玉県内での出店が主軸であったが、1978年には東京板橋に進出して東京進出を果たす。以降、大塚家具は急速に店舗網を拡大する。なお、大塚家具は大店法を避けるために、板橋店はボーリング場跡地を活用するなど、政治規制の範囲内で店舗の大型化を推し進めた。

当時の家具業界では百貨店が主要な小売業として君臨しており、高級品として取り扱われていた。そこで、大塚家具は百貨店を介さずに自ら小売業を手がけることによって「百貨店よりも３割やすく家具を販売する」という方針を掲げることによって消費者の支持を獲得した。なお、大塚勝久は「三越の経営を私にやらせれば売上を倍にしてみせる」（1979/4/9日経ビジネス）と語り、百貨店業界からの顰蹙を買うなど、大塚家具と老舗百貨店の対立構造が鮮明となった。

津田沼店は旧長崎屋の店舗跡地を活用（販売面積7000m2の大型店）。荻窪店はマルハニチロ系スーパーの店舗跡地を活用。

東京進出の本格化に備えて、創業の地である埼玉県春日部から東京九段下に移転した。

1970年代を通じて首都圏の郊外に戸建て住宅が大量に建設されたことで、プレハブに適合した大型家具の需要が急伸し、大塚家具は急成長を遂げた。この結果、株式の店頭公開を果たす。

神奈川県に進出。旧小田急オーエックスの跡地を活用

旧小田急オーエックスの跡地を活用

IDCジャパンを設立。オフィス家具に参入

固定客を獲得するために会員制に移行。来店時に住所・氏名・電話番号を記入する必要があり会費は0円。メーカーが値崩による安値が公開されることを恐れて、大塚家具は妥協策として会員制を導入した。顧客に対しては専任アドバイザーでの接客を通じてメーカーの小売希望価格から20%〜50%割引することで、高級家具を安く購入できることをアピールした。この結果、1994年までに一人当たりの顧客単価は16万円→40万円へと大幅に向上。バブル崩壊にもかかわらず大塚家具の売上は急拡大した。

国内シェア1位(販売高1％)を確保。1999年度に家具関連企業が190社倒産する中で、業績を拡大する大塚家具に注目が集まる

2000年代を通じて戸建てにはクローゼットなどの収納が事前に備え付けられる家が一般化し、大塚家具が主戦場としてきた「大型家具」という市場の縮小が決定的となった。加えて家具業界では、東南アジアにおける調達に強みのあるニトリが急成長を遂げ、大塚家具を取り巻く競争環境が悪化。この結果、2008年に大塚家具は最終赤字に転落し、売上も伸び悩みに転じる。

業績が伸び悩む大塚具では、創業者である大塚勝久と、創業者の長女である大塚久美子の間で意見対立が発生。最終的にはお家騒動に発展し、2015年に創業者の大塚勝彦が社長を退任した。お家騒動後の大塚家具も、経営危機を打開できないまま現在に至る。