チキンラーメンの発明と、特許を武器にした即席麺市場の主導権確立

日清食品の源流は、終戦直後の大阪でラーメンの屋台に並ぶ人々を見た安藤百福が、家庭で手軽に食べられる保存のきくめんを構想したことにある。1958年、安藤は油で揚げてめんを乾燥させる製法で「チキンラーメン」を発売した。当時の乾めんが20円だった時代に35円という高値だったため、当初は店が引き取らなかったものの、手軽さが受けて需要は広がった。やがて即席麺は新しい食品産業として一気に膨らみ、メーカーが数百社も乱立する市場になった^[1]。

先行したとはいえ、まだ無名の新参メーカーであった日清食品は、問屋の信用を得る奇策から始めた。安藤百福は同業を出し抜くため、無断で「発売元、三菱商事」と袋に記載するなどして問屋からの信用を取りつけ、大量の現金を手にした。この資金で1959年に量産のための高槻工場を建てた。群雄割拠の乾めん業界で飛躍する足がかりは、発明そのものよりも、商流と資金を握る動きから作られた^[2]。

乱立する市場で先行者の地位を守る手段として、安藤百福社長が選んだのが特許であった。1962年、日清食品は「即席ラーメン製造法」「味付け乾麺の製造」に関する特許を取得する。取得の直後、他の業者の製造はまかりならぬとして競合各社に警告し、無断製造を続ければ断固たる措置を取ると発表して、約110社の業者を一斉にけん制した。発明を市場に開くだけでなく、その製法を独占的な権利として囲い込み、後発の追随を法的な圧力で抑えにかかった^[3]。

けん制はやがて法廷へ持ち込まれた。日清食品の警告に対し、エース食品は独自の製法を出願中であり束縛されないとして無視を決め込む。これに対して日清食品は、エース食品を相手に大阪地裁へ証拠保全を申請した。当時の即席麺市場は、誕生からわずか5年でメーカーが全国140社を超え、日産400万食を数えた時期もあったが、この頃はやや下り坂にあった。そこに起きた特許騒動だけに、業界への影響は深刻で、多くの業者が日清に反撃するか特許権の譲渡を受けるか、去就に迷った^[4][5]。

日清食品が特許行使に掲げた名分は、乱売に陥った市場の秩序回復であった。同社の砥上常務は、業界が日清の特許権を認めつつあるとして、この権利を使って生産と品質を調整し、乱売ぎみの業界の秩序回復に乗り出したいと語っている。値引き競争で疲弊した市場を、特許を持つ先行者が上から整える——競合の排除というよりも、市場のルールを自らの手で握り直そうとする意図がそこにうかがえる^[6]。

もっとも、その特許の土台は盤石ではなかった。即席麺を最初に開発し出願したのは自分だと主張する大和通商の陳社長は、日清が特許権をふりかざして横暴だとして仮処分を申請した。実際、戦後に即席麺を最初に開発して特許を取ったのは安藤百福ではなく別の人物であり、油の温度に関する記述ミスもあって安藤の側に先に特許がおりたとされる。先願をめぐる混乱を抱えたまま、日清食品は特許を市場支配の武器として押し出していた^[7][8]。

特許と量産体制を先に固めた日清食品は、1963年に東京・大阪両証券取引所の市場二部へ上場した。読売新聞はこれを「3年で10倍の増収」と報じ、即席ラーメンの製法について2件の特許を取得したことと、三菱商事・伊藤忠・東食の大商社3社を販売代理店としたことを成功の背景に挙げた。発明・特許・大手商社の販売網という三つを先に押さえたことが、後発を引き離す土台になった^[9]。

ただし、特許は市場を掃討する道具にはならなかった。いち早く特許を押さえて量産体制を確立した日清食品が乾めん市場を独走した一方で、市場そのものが急激に伸びたため、エースコック・明星食品・サンヨー食品などの大手が次々と追随した。1968年の時点でも即席麺は大手専業4社で7割近いシェアを占めつつ、どこも完全な優位に立てない実力均等の状態にあった。特許は先行者の主導権を支えたものの、後発の参入を封じて独占をもたらすには至らなかった^[10][11]。