日清食品ホールディングス の歴史

1948年9月、安藤百福氏は魚介類の加工販売、紡績その他繊維工業、洋品雑貨の販売、図書の出版及び販売を目的として株式会社中交総社を大阪府泉大津市汐見町に設立^[1]した。資本金は500万円^[2]で、翌1949年9月にはサンシー殖産株式会社へ商号を変更し、本店を大阪市北区へ移した^[3]。安藤氏は1910年3月5日に台湾南部で生まれ、22歳でメリヤス製品を日本内地へ移入する事業を興した^[4]のち、幻燈機の製造やバラック住宅の製造など複数の事業を手がけた。戦時中は飛行機部品の下請けを営んでいた際に憲兵隊へ連行され、出獄したのは45日目、その後60日間を大阪市北区の中央病院で過ごした^[5]。戦後は泉大津で製塩業やいわしの干物作りを始めたが、大阪府警の告発でGHQに逮捕され^[6]、出獄したときにはほとんどの財産を没収されていた。

サンシー殖産の時代、安藤氏は大阪華銀という信用組合の理事長^[7]を引き受けていた。戦後の日本は食糧難のなかで政府が粉食を奨励し、学校給食にパンを取り入れていた^[8]が、安藤氏は日本人に合うのはパンよりめん類ではないかと考え、美味栄養・調理簡便・耐保存・衛生的・廉価の五つを大衆食品の条件に置いて^[9]製品を組み立てた。1年近い試行錯誤の末にたどり着いたのが油熱乾燥法^[10]で、1958年8月^[11]、その応用第1弾として即席袋めん『チキンラーメン』の製造販売を始めた^[12]。同年12月には本店を大阪市中央区へ移すとともに、商号を日清食品株式会社へ変更^[13]した。

チキンラーメンは乾めんが1食20円の時代に35円^[14]と高く、当初は店が引き取らなかった。安藤氏は袋に『発売元、三菱商事』^[引用元]と刷り込んで問屋の信用を取りつけ^[15]、現金での決済を迫った。三菱商事大阪支店の穀肥部長だった佐南正司氏が社名を外すよう頼んだ直後、安藤氏は社名入りの袋を大量に印刷所へ発注^[16]しており、社長の高垣勝次郎氏から取引をやめる^[17]と怒鳴られても袋は変わらなかった。原料代や設備費の支払いには手形を使った^[18]ため、手元には現金が積み上がった。1959年春、安藤氏はその現金を注ぎ込んで大阪・高槻に15,000平方メートルの土地を一気に購入し、床面積6,600平方メートルの工場を建てて^[19]量産を始めた。

工場は1959年12月に完成^[20]し、日清食品は同時に本店を高槻へ移した。従業員は1961年に1,000人を超えた^[21]。販売では当初から三菱商事、伊藤忠商事、東食の三社を総発売元に据え^[22]、それぞれの傘下の流通機構へ製品を流すことで販売上のリスクを避けた。直売はほとんどなく、原材料の仕入も大部分^[23]をこの三社に頼った。資本金は1960年3月に2,000万円、同年8月に5,000万円、同年11月に1億円、1961年6月に1億5,000万円^[24]と、1年余りで30倍に増えた。1960年にはテレビCMの放映を始め^[25]、取引金融機関には三和銀行と三井銀行が並んだ^[26]。1962年6月にはウェーブ食品の営業権を譲り受け^[27]、その地に東京工場を置いて関東の生産拠点とした。

即席めんは装置が簡単で大量生産が利くため、新規参入が相次いだ^[28]。1961年には130社に達し^[29]、需給が崩れて乱売と粗悪品が出回った^[30]。日清食品は即席めん製造法の特許を取得すると、無断で製造を続ける業者には断固たる措置を取ると発表して約110社をけん制^[31]した。警告を無視したエース食品に対しては、大阪地裁へ証拠保全を申請^[32]した。当時の即席ラーメンのメーカー数はセミ・インスタントを含めて全国140社を超え^[33]、特許騒動は業者の去就を迷わせた。特許の先願をめぐっては、自分が最初に開発し出願したと主張する大和通商の陳栄泰氏が、日清食品の横暴だとして仮処分を申請^[34]した。

日清食品は同業他社の要望を受けて特許を公開^[35]し、61社と使用許諾契約を結んだ^[36]。安藤氏は1959年に日本即席ラーメン協会を設立し、1964年には社団法人日本即席ラーメン工業協会^[37]として品質向上と業界の共存共栄を図る組織に改めて、自ら理事長を務めた。300社を超えた業者の整理では、気心の合う者どうしを組ませてヘッドとなるメーカーを10社ほどに絞り、残りをその翼下へ入れる^[38]方法を取った。メーカー数は1962年末には約50社まで減り、特許で争っていた大和通商とも和解が成立^[39]した。安藤氏は後年、『私が特許をオープンにしたからこそ、この業界ができたわけです』^[引用元]と振り返っている（日経ビジネス 2004年2月23日号）。

1963年10月21日^[40]、日清食品は東京証券取引所と大阪証券取引所の市場第二部へ株式を上場^[41]した。上場時の資本金は1億5,000万円、上場株式数は300万株、従業員は930名^[42]で、大株主には安藤百福氏の158万600株に続いて安藤宏寿氏の42万株、三菱商事の12万4,000株^[43]が並んだ。1963年3月期の製品別売上比率はチキンラーメンとチキンラーメンプラスカレーで89%を占め、残る11%^[44]がチキンラーメンニュータッチだった。売上高は3年で10倍に伸び^[45]、2件の特許取得と三菱商事・伊藤忠商事・東食を販売代理店としたこと^[46]がその背景にあった。上場時の役員は社長の安藤百福氏、専務の安藤宏寿氏、常務の砥上峰次氏と有元一馬氏^[47]らで、決算期は3月31日の年1回^[48]だった。上場と同じ1963年6月には『日清焼そば』の製造販売を始め^[49]、上場の翌年には資本金を2億2,500万円へ増資^[50]した。

1964年10月、即席めんの生産工場として横浜市戸塚区に横浜工場が完成^[51]した。新工場ではスパゲッティー系の新製品も製造^[52]し、品目を広げる計画だった。1966年3月には佐賀県鳥栖市に合弁会社の九州日清株式会社を設立し、同年9月に『和風チキン』、1967年8月に『日清ランチ』^[53]を投入した。1967年12月の倍額増資で資本金は4億5,000万円^[54]に達した。1968年の即席ラーメン業界はメーカー200社、年産30億食、売上高550億円^[55]の規模になり、大手専業4社で7割近いシェアを占めながら、どこも完全な優位に立てない^[56]状態が続いた。さかのぼって1962年実績の全国生産高は約100億円で、需要の大部分は京阪神や京浜などの大都市に集中^[57]していた。

乱立を前に、安藤氏は新しい市場としてコメに向かった^[58]。1967年に投入した『日清ランチ』がその答えだったが、ラーメンの技術で無理に切り開こうとしたため中途半端な製品^[59]にとどまった。表示どおりに作れば美味しく食べられるのに、『コップ1杯の水』といってもコップの大きさが一定せず分量にばらつき^[60]が出るなど、メーカーの意図が消費者へ届かなかった。撤収の決断は容易につかず、社内で進退の議論を重ねた末、5億円の損を出して引き下がった^[61]。一方の即席めんは、スーパーの回転の速い目玉商品として安売り合戦の常連^[62]となり、価格競争がさらに激しくなった。

即席ラーメンは簡便・美味・栄養・衛生・廉価の利点を備えていたものの、箸を使い鍋で調理する必要があり、箸を使わない国では受け入れられなかった^[63]。国際的に同じ形で食べられるものを探した先^[64]が『カップヌードル』だった。

カップヌードルを国際商品にするため、日清食品は2年近くかけて市場調査^[65]を行った。20,000体のモニターを動員した結果は全般に悲観的^[66]で、とくに国内ではカップに麺を入れて歩きながら食べるのは良風美俗に反するという意見が強かった^[67]。ところが若年層は喜んで食べると答え、外国のモニターからは美味しい・手軽だという声^[68]が多く集まった。安藤氏はこの反応に将来を託し、1971年9月^[69]、1個100円でカップヌードルを発売^[70]した。袋めんの標準価格が30円の時代に100円という値は問屋から高過ぎると敬遠され^[71]、既存の卸の流通には乗らなかった。日清食品はテレビCMで調理法を消費者へ直接伝え、始まって間もない銀座の歩行者天国で実演販売^[72]した。

生産は、ライス工場の建設用に確保していた茨城県取手の土地を転用^[73]した。1971年3月から10億円を投じて専用工場を建て、同年10月16日^[74]に関東工場として操業を始めた^[75]。カップヌードルは四種の特許で組み上げた製品^[76]で、生産設備にも大きな資金が要るため、後続メーカーは容易には出てこないと見込んでいた。ところが熱気を通さない特殊な紙を使うカップの成型が追いつかず、日産20万食の第一期生産計画は実施できなかった^[77]。1972年1月時点の生産は日産4万食程度^[78]にとどまり、日清食品は当期の売上と利益への寄与を見込まず、ほとんどを現物宣伝とマーケティングに回した^[79]。具材のためには岡山県長船町に総工費4億円・月産5トンのフリーズドライ食品工場^[80]を建て、1972年3月には同県瀬戸内市に日清エフ・ディ食品株式会社を設立^[81]した。

海外は1970年7月の米国カリフォルニア州ガーデナ市に置いたニッシンフーズ(U.S.A.)Co., Inc.^[82]から始まった。ロサンゼルスの工場は1972年2月の稼働を予定して建てられた^[83]が、初年度の売れ行きは5万食^[84]にとどまった。麺が長すぎ、しょう油味のくさみが米国人になじまなかったため、麺を短くし、しょう油を隠し味に回す^[85]作り替えを重ねた。5年目にようやく収支が均衡し、6年目から利益が出て、7年目からは毎年倍々の伸び^[86]になった。1977年には米国で1億8,000万食を売り、1978年は3億5,000万食を目標^[87]に置いた。同じ時期、日清食品は英国のユナイテッド・ビスケット社へ技術を供与^[88]し、輸入に頼ってきた加工食品技術の流れを逆に向けた。

コメへの二度目の挑戦がカップライス^[89]だった。1974年秋、企業化のめどが立った日清食品は本格発表の1年前に30億円をかけ、滋賀工場内へ日産50トンの量産プラント建設に着手^[90]した。年間2万トン・200億円という売上目標^[91]を掲げ、1975年にエビピラフ・さけ茶・五目寿し・ドライカレー・中華シチュー・赤飯・チキンライスの7種類^[92]を発売した。ところが本格発売から5年たった1980年3月期のカップライスの売上高は2億円で、当初の計画の約100分の1^[93]にとどまった。1個200円という販売価格は、コメは安いものという通念^[94]に照らして高すぎた。カップヌードルが準主食として売れたのに対し、カップライスは主食のコメと正面から^[95]ぶつかった。

1972年8月、日清食品は東京・大阪各証券取引所の市場第一部に指定^[96]された。この時期の即席ラーメン業界は全国100社・年産35億食で、うち約60社が大手5社の系列に属し、大手5社で総需要の約82%^[97]を占めた。日清食品のシェアは22〜23%、年間供給量は7億食、従業員は500名^[98]で、本社・横浜・関東の三工場に加えて全国18の専属工場を配して地域生産・地域販売^[99]を敷いた。1973年2月には米国ダートインダストリーズ社との合弁で、滋賀県栗東市に日清ダート株式会社を設立^[100]した。1973年9月に滋賀工場と食品総合研究所、1975年8月に下関工場が完成^[101]し、1977年4月には本社ビルの完成に伴って本店を現在地の大阪市淀川区へ移した^[102]。1978年時点の主力は『カップヌードル』『どん兵衛』『めん八珍』『UFO』の4商品^[103]で、いずれも1件100億円以上の規模を持ち、細かい商品には手を出さない方針^[104]を取った。1980年3月、年間売上高は1,000億円に達した^[105]。