1917年にイビデン（当時・揖斐川電気）は大垣工場を新設し、カーバイドの製造を開始していた。カーバイドは石灰石とコークスを高温で反応させて製造する化学製品であり、肥料などの原料として需要があった。製造工程では大量の電力を消費するため、自社で水力発電所を保有するイビデンは、発電コストを内部化できるという構造的なコスト優位を持っていた。

この優位性を背景に、イビデンはカーバイド製造を本格化させた。水力発電による安価な電力を自家消費に回すことで、外部から電力を調達する競合に対して価格競争力を確保した。電力事業の顧客に電力を売るのではなく、自社の化学品製造に電力を使うという垂直統合型の事業モデルであった。 だが、戦時中の水力発電会社の統合再編により、政治的な理由により独立企業として水力発電事業の継続が困難となった。