日本電装を設立
トヨタ自動車の経営危機に伴う電装部門の分離独立という出自
1949年12月、トヨタ自動車は経営危機に伴う事業再編の一環として、電装品部門を分離する形で日本電装（現デンソー）を設立した。1945年の終戦によりトヨタは軍需向けトラック製造の需要を失い、1600名の解雇を伴うリストラを決定した。各部門の分離が進められ、電装部門および生産拠点であった刈谷北工場がデンソーとして独立することになった。
初代社長にはトヨタの電装品部門工場長であった林虎雄氏が就任し、従業員1445名で発足した。設立時の資本金は1500万円であったが、トヨタからラジエータ部門の累積赤字1.4億円を借入金として引き継いだため、1.5億円の負債を抱え自己資本比率は5%という脆弱な財務状態であった。
トヨタの商号使用も許されない「切り捨て」からの独立経営
デンソーの分離は、トヨタにとって不採算部門の整理という性格を帯びていた。設立時のトヨタはデンソーの株式の大半を保有せず、関係会社・子会社として位置づけることもなかった。林社長に対してトヨタの豊田社長は「この借金は電装にやったんじゃない。貸したんだから忘れるな」と釘を刺し、社名に「トヨタ」を冠することも許さなかった。デンソーが万一倒産した場合のリスクヘッジとして、トヨタの名前を使うことが禁じられたのである。
1951年時点のデンソーの生産品目はダイナモ・スターターなどの電装品、ラジエーター、メーター計器であった。一時は家庭向け電気洗濯機にも参入したが販路開拓に苦戦し撤退している。当時の評判は「一番早く潰れる」というものであり、岩月取締役が「日本電装は潰れるか」という論文を社内に発表して火消しに注力するほどであった。
設立直後の1950年に473名の解雇と朝鮮特需による業績好転
会社設立からわずか3か月後の1950年3月、デンソーの経営は行き詰まり、従業員約1400名のうち473名を解雇する再建案が発表された。残留する社員に対しても10%の賃金カットを実施し、労働組合と経営陣の対立が発生した。トヨタから切り離された新会社が、設立直後から人員整理を迫られるという厳しい船出であった。
しかし、1950年6月に勃発した朝鮮戦争による特需が転機となった。軍用車両の需要増加に伴いトヨタ自動車からの発注が急増し、デンソーの電装品の生産が活況を呈した。1951年には新鋭工作機械の輸入に1.6億円を投資するなど、設備増強に踏み出す余力が生まれた。朝鮮特需という外部要因に救われる形ではあったが、デンソーは経営危機から脱却し、自動車部品メーカーとしての成長軌道に乗り始めた。