リクルートHDの歴史
創業期
1960年〜大学新聞広告社の創業と「企業への招待」の創刊
- 江副浩正氏が創業[1]
- 法人組織として大学広告を設立[2]
- 「企業への招待」創刊[3]
- 日本リクルートセンターを設立[4]
- コンピュータ「IBM 1130」を導入[1]
- 分譲マンション販売を開始
- 1975年9月期の売上高104億円[5]
不祥事
1976年〜「住宅情報」「カーセンサー」の創刊とリクルート事件
- 「住宅情報」創刊[3]
- 人材紹介事業の人材情報センターを設立[2]
- 「とらばーゆ」を創刊[6]
- 1981年12月期の年商642億円[7]
- アルバイト・パート求人情報事業のリクルートフロムエーを設立[8]
- 銀座本社ビルを取得
- 中古車情報誌「カーセンサー」を創刊[1]
- 社名をリクルートに変更[4]
- Recruit U.S.Aを設立[1]
- 第2種電気通信事業者の届出[9]
- スーパーコンピュータ研究所を設立[1]
- 人材派遣事業のシーズスタッフを設立[2]
- リクルート事件が発覚[10]
- 位田尚隆氏が社長就任[11]
- 旅行情報誌「じゃらん」を創刊[1]
- 情報通信事業が約100億円の赤字[9]
再建期
1992年〜ダイエー傘下での1.4兆円の負債返済とリクナビの開始
- ダイエーが筆頭株主に
- 結婚情報誌「ゼクシィ」を創刊[1]
- インターネットメディア「Mix Juice」を発行[1]
- 有利子負債1.4兆円
- 就職サイト「リクナビ」を提供開始[1]
- OPT制度を導入
- 河野栄子氏が社長就任[12]
- 統一ブランド「ISIZE」を開始[13]
- じゃらんnetをオンライン化[6]
- ダイエー保有株のうち25.2%を約1000億円で買い戻し[14]
- 「ホットペッパー」を創刊。狭域ビジネスへ参入[6]
- ヤフーと業務提携[15]
- ゼクシィ等を中国で展開[1]
- リクルートコスモスを売却
転換期
2007年〜スタッフサービス・Indeedの買収とリクルートHDへの持株会社化
- 予約サイト「Hot Pepper Beauty」を提供開始
- スタッフサービス買収[16]
- グラントウキョウサウスタワーに本社機能を移転[4]
- 米国の人材派遣会社The CSI Companiesを買収[4]
- RGF Hong KongがBó Lè Associatesの株式14.3%を取得[17]
- オンライン学習「受験サプリ」を提供開始[1]
- Staffmark Groupを買収[18]
- 米Indeedを買収
- 峰岸真澄氏が社長就任[19]
- 持株会社体制へ移行しリクルートHDへ[4]
- スマホアプリ「Airレジ」を提供開始
安定成長期
2014年〜USG People買収とHRテクノロジーでの過去最高益
- リクルートHDの東証一部上場[4]
- 研究所Recruit Institute of Technologyを設立[1]
- 決済サービス「Airペイ」を提供開始[1]
- Chandler Macleod Groupの全株式取得を決定[20]
- Chandler Macleodなど豪州2社を買収
- Indeed Hireを提供開始[1]
- USG Peopleを買収[4]
- 欧州USG Peopleを買収
- 会社分割及び組織再編でSBU統括会社を設置[4]
- Glassdoorを買収[4]
- 米Glassdoorを1,430億円で買収
- リクルートに中核事業会社・機能会社7社を統合[4]
- サステナビリティへのコミットメントを発表[21]
- 過去最高益を達成
- 東京証券取引所プライム市場に移行[4]
- グラントウキョウサウスタワーに本店所在地を変更[4]
- リクルート、自己株式取得を6,000億円へ
- インディードリクルートパートナーズを連結子会社化[1]
- RGF International Recruitment Holdingsの株式を譲渡[22]