1960年、東京大学を卒業した江副浩正氏は東京で大学新聞広告社を個人創業した。父の土地を担保に芝信用金庫から300万円を借り、1962年に就職情報誌「企業への招待」を創刊する。1日12社訪問・成約率10%の泥臭い営業を組織の背骨に据え、広告主開拓と編集資源収集を同じ営業部隊が同時に担う体制をつくった。掲載企業の採用戦略や社風を営業現場が直接吸い上げ、そのまま媒体のコンテンツへ流し込む情報循環が、後年まで貫かれる祖型として根づいた。

この情報循環は、1976年の住宅情報誌、2001年のホットペッパーへ同型で移植され、商品を差し替えるだけで新事業が立ち上がる横展開の構造を生んだ。1966年にダイヤモンド社が「就職ガイド」で参入しても優位を保てたのは、媒体発行と広告代理を社内で兼業する構造が情報の循環速度を縮め、他社に出せない柔軟性を持ち込んだためである。情報誌事業は高い営業利益率を維持し、複数の生活領域メディアを抱えながらも営業コストを薄く保てる収益基盤として働いた。本業のキャッシュ創出力は、創業以来の組織文化と一体になって積み上がっていった。

ところが、その豊富なキャッシュは1980年代後半に土地神話と組み合わさり、自壊の方向へ転がった。江副氏は1971年の西新橋本社、1984年の銀座本社ビル取得を進め、子会社リクルートコスモスは1987年に売上1,757億円で親会社を凌ぐ規模へ膨らんだ。1988年のリクルート事件で江副氏は社長を辞任、翌年逮捕された。バブル崩壊後の1995年3月期末の有利子負債は約1.4兆円、当時の営業利益約600億円では完済まで20年超を要する水準だった。1997年に就任した河野栄子元社長はOPT制度で組織を約3,000人へ絞り、1999年に人材派遣、2001年にホットペッパーを加えて収益基盤を組み替え、2007年3月期末に有利子負債を375億円まで削った。

返済期に蓄えた財務余力と自力再建の経験が、次の業態転換を支えた。2012年に当時36歳の出木場久征氏が赤字のIndeed買収案を社内で押し通し、峰岸真澄CEOが約1,000億円規模の投資を裁可、出木場氏本人が現地CEOに就いて経営を委ねた。2014年10月の東証上場（初値時価総額1.82兆円）と2018年のGlassdoor買収を経て、HRテクノロジーが連結利益の主役となった。情報誌由来の企業が国内媒体ビジネスの縮小を尻目に米国発のアルゴリズム事業を中核へ据えた例はほぼ存在しない。直近の連結売上収益見込みは3兆6,647億円で過去最高、米国求人総数が対前年同期で約7%減少するなか、Premium Sponsored JobsによるUS ARPJ18%上昇が成長を支えている。