日立鉱山において日立製作所を創業
久原房之助氏の鉱山経営と技術者・小平浪平氏の招聘
明治時代に藤田組（現DOWA HD）において小坂鉱山の経営再建に携わった久原房之助氏は、鉱山業での起業を決意した。1905年に茨城県多賀郡に所在する日立銅山を買収して鉱山経営に参入し、以後も国内各地の鉱山買収を続けて久原財閥を形成した。久原氏の鉱山経営は輸入機械を積極的に導入した合理化に特色があり、日立銅山においても排水ポンプなどの機械を活用することで鉱物の産出量を安定的に拡大させた。
日立銅山の産出量は順調に推移し、1912年には久原鉱業株式会社を設立して法人化した。しかし鉱山操業に使用する機械は大半が外国からの輸入品であり、故障時の修理や部品の調達に時間と費用を要することが操業効率の制約となっていた。機械の安定稼働が産出量に直結する鉱山業において、外国製品への全面的な依存は事業上のリスクでもあった。
この課題を解決するため、久原房之助氏はかつて藤田組で部下であった技術者の小平浪平氏を招聘した。小平氏は藤田組を退職後に東京電燈（現東京電力）へ転じていたが、モーター・発電機・変圧器など国内で使用される主要な電機製品がほぼ全て外国からの輸入品である状況に問題意識を抱いていた。小平氏は日立鉱山に着任後、発電所建設の業務を通じて外国製電機機器の構造を実地に学び、故障機器の修理を重ねる中で国産化に必要な技術的知見を蓄積していった。
国産技術による5馬力モーターの開発と芝内工場の新設
日立鉱山の修理工場で外国製モーターの分解・修理を重ねた小平浪平氏は、モーターの国産化を決断した。当時の国内電機メーカーはGEやウェスティングハウスなど欧米企業との技術提携を通じて事業を拡大する路線が主流であった。だが小平氏は「ロイヤリティを支払うならば同額を自前の研究に投じるべき」と考え、外国企業の技術に依存しない独自開発の道を選択した。
試行錯誤の末、1910年（明治43年）に小平浪平氏は国産技術による5馬力の誘導電動機を完成させた。国内の電機市場では欧米メーカーの製品が圧倒的なシェアを占めており、実績のない国産モーターが市場で受け入れられるかは不透明であった。小平氏はまず日立鉱山での自家使用を起点に製品の信頼性を実証し、外部販売へと段階的に拡大する道筋を描いた。
5馬力モーターの完成を受け、久原鉱業所は日立鉱山の敷地内に芝内工場（現・日立製作所山手工場）を新設してモーター製造の拠点とした。これが日立製作所の創業にあたる。小平浪平氏が工場運営を主導し、鉱山向けモーターの生産を開始するとともに、受注の拡大に応じて製品ラインを発電機や変圧器へと広げた。久原房之助氏にとって電機製造は鉱山事業の付帯部門にすぎなかったが、小平氏は電機を独立した事業に発展させる意志を持っていた。
鉱山の付帯部門から独立企業への転換と国産技術主義の確立
芝内工場で生産されたモーターは日立鉱山内の自家使用にとどまらず、他の鉱山や工場からの外部受注を獲得し始めた。鉱山用途で要求される耐久性と信頼性を満たしたことで、国産モーターが外国製品に対して実用上の競争力を持ちうることが市場で認知された。電機製造は次第に独立採算の事業へと成長し、久原鉱業所の中で存在感を高めていった。
小平浪平氏が選択した国産技術主義は、日立製作所の経営方針を長期にわたって規定した。同時代の電機メーカーの多くが外国企業との技術提携で製品ラインを拡充する中、日立は自前の技術開発に経営資源を集中させる独自路線を維持した。この方針は1953年にGEと技術提携を締結するまで約40年間にわたって貫かれ、日立における技術蓄積の基盤を形成した。
電機部門の業績拡大に伴い、鉱山事業からの独立が現実の課題となった。久原房之助氏は電機部門への多角化に消極的であり、小平浪平氏との間で方針の対立が生じていた。小平氏が分離独立を繰り返し主張した結果、1918年に株式会社日立製作所が資本金1000万円で設立され、久原鉱業所からの独立を果たした。鉱山の修理工場から出発した電機事業は8年で独立企業としての体制を整え、日本の電機産業における独自の地位を築く出発点となった。