1910年 久原鉱業所日立鉱山付属修理工場（芝内工場）を創業

小平浪平は東京帝国大学工科大学電気工学科を卒業して藤田組に入り、その後東京電燈（現東京電力）に転じた。当時の国内ではモーター・発電機・変圧器など主要な電機製品がほぼ全て輸入品で、発電所建設の現場では外国人技術者が采配を振っており、小平はこの状況に強い問題意識を抱いていたという。

日立鉱山に招聘されてからも、発電所建設の業務を通じて外国製機器の構造を実地に学び、故障機の修理を重ねて国産化に必要な技術的知見を蓄積した。当時の同業他社がGEやウェスティングハウスとの技術提携で事業を拡大していたなか、小平は「我々の場合は、なるべく他人の力に依存することを少なくし、専らの自らの力によって最も優良なる機械の生産を図るべきだ」（七十年の人生・五島慶太著 1953）と判断し、提携を避けて自前主義の路線を選んだ。

久原房之助は1905年に茨城県多賀郡の日立銅山を買収して鉱山経営に参入し、1912年には久原鉱業株式会社を設立して法人化を進めた。輸入機械を積極的に導入した合理化に特色のある経営だったが、故障時の修理や部品調達に時間と費用を要することが操業効率の制約となっていた。

この課題を解決するため、久原はかつて藤田組で部下だった小平浪平を招聘し、日立鉱山付属の修理工場で外国製機器の修理と国産化に着手させた。1910年に小平が国産技術による5馬力誘導電動機を完成させると、久原鉱業所は日立鉱山の敷地内に芝内工場（現・日立製作所山手工場）を新設してモーター製造拠点とした。鉱山内の自家使用から始まったこの事業が、日立製作所の創業にあたる。

芝内工場で生産されたモーターは鉱山内の自家使用にとどまらず、他の鉱山や工場からの外部受注を獲得し始め、電機製造は次第に独立採算の事業へと成長した。製品ラインも発電機・変圧器へと広がり、鉱山の付帯部門の枠を超える業容に達した。

久原房之助は電機部門の多角化には消極的だったが、小平浪平は分離独立を繰り返し主張した。1918年2月、両者の方針対立のなか株式会社日立製作所が資本金1,000万円で設立され、久原鉱業所から資本面で独立した。同年10月には東京の佃島製作所を合併して亀戸工場として継承し、創業地の日立工場とあわせて2拠点体制を整えている。1920年2月には日立・亀戸両工場を擁する形で経営面でも久原鉱業所から完全独立した。

1921年2月、第一次世界大戦後の戦後不況で経営難に陥っていた日本汽船から、山口県下松市の笠戸造船所を譲り受け笠戸工場として増設した。電機メーカーが鉄道車両製造へ進出する判断は当時として異例だったが、創業以来の電動機・発電機の技術を鉄道用に展開する事業構成を狙ったものであった。

笠戸工場の取得により、日立は日立（茨城）・亀戸（東京）・笠戸（山口）の3拠点体制となり、モーター・発電機・変圧器に加えて鉄道車両までを手がける製品ラインを構築した。財閥資本と外国技術を相手に「国産技術」を旗印に掲げた日立の社風は、戦前の電機業界のなかで「三井とGEを後ろ盾にした東芝の合理主義」と対照的な「ウェット」型と評された（ダイヤモンド臨時増刊 1961/09/10）。

創業初期から日立は工場内に研究機能を抱え、外国製品の解析と国産化を社内で進めてきた。久原鉱業所から独立した1920年以降は研究組織の拡充が続き、1939年4月に多賀工場を新設した際には日立工場から日立研究所を独立させ、研究と量産の機能を分離した。

1942年4月には中央研究所を新設し、戦時下の軍需対応で工場数を増やすなかでも基礎研究の体制を維持した。技術提携を避けて自前で技術蓄積を積む方針は、研究機関への継続投資という形で制度化された。この自前主義は1953年にGEと蒸気タービン技術提携を結ぶまで約40年間維持され、駒井健一郎が「火力は戦前はドイツAEGから技術導入していたものの経験も少なく、東芝や三菱重工の後塵を拝していた」（日経新聞 1981/01）と回想する技術格差の認識まで貫かれた。