日立製作所 の業績推移

更新:

業績推移(66ヵ年):PL 有価証券報告書などの公開データに基づく長期データ

過去78ヵ年の売上高(1949年3月期〜2026年3月期)日立製作所
単位:億円
直近の売上高105,868億円2026年3月期
過去78ヵ年の売上高利益率(1949年3月期〜2026年3月期)日立製作所
単位:%
直近の純利益率7.6%2026年3月期

日立製作所の長期業績(年度別データ)

日立製作所の長期業績データ一覧
項目単位FY551955/3単体 / JGAAPFY561956/3単体 / JGAAPFY571957/3単体 / JGAAPFY581958/3単体 / JGAAPFY591959/3単体 / JGAAPFY601960/3単体 / JGAAPFY611961/3単体 / JGAAPFY621962/3単体 / JGAAPFY631963/3単体 / JGAAPFY641964/3単体 / JGAAPFY651965/3単体 / JGAAPFY661966/3単体 / JGAAPFY671967/3単体 / JGAAPFY681968/3単体 / JGAAPFY691969/3単体 / JGAAPFY701970/3単体 / JGAAPFY711971/3単体 / JGAAPFY721972/3単体 / JGAAPFY731973/3単体 / JGAAPFY741974/3単体 / JGAAPFY751975/3単体 / JGAAPFY761976/3単体 / JGAAPFY771977/3単体 / JGAAPFY781978/3単体 / JGAAPFY791979/3単体 / JGAAPFY801980/3単体 / JGAAPFY811981/3単体 / JGAAPFY821982/3単体 / JGAAPFY831983/3単体 / JGAAPFY841984/3単体 / JGAAPFY851985/3単体 / JGAAPFY921992/3連結 / JGAAPFY931993/3連結 / JGAAPFY941994/3連結 / JGAAPFY951995/3連結 / JGAAPFY961996/3連結 / JGAAPFY971997/3連結 / JGAAPFY981998/3連結 / JGAAPFY991999/3連結 / JGAAPFY002000/3連結 / JGAAPFY012001/3連結 / JGAAPFY022002/3連結 / USGAAPFY032003/3連結 / USGAAPFY042004/3連結 / USGAAPFY052005/3連結 / USGAAPFY062006/3連結 / USGAAPFY072007/3連結 / USGAAPFY082008/3連結 / USGAAPFY092009/3連結 / USGAAPFY102010/3連結 / USGAAPFY112011/3連結 / USGAAPFY122012/3連結 / IFRSFY132013/3連結 / IFRSFY142014/3連結 / IFRSFY152015/3連結 / IFRSFY162016/3連結 / IFRSFY172017/3連結 / IFRSFY182018/3連結 / IFRSFY192019/3連結 / IFRSFY202020/3連結 / IFRSFY212021/3連結 / IFRSFY222022/3連結 / IFRSFY232023/3連結 / IFRSFY242024/3連結 / IFRSFY252025/3連結 / IFRSFY262026/3連結 / IFRS
売上高YoY億円490572+16.7%763+33.4%1,117+46.4%1,223+9.5%1,628+33.1%2,248+38.1%2,907+29.3%3,112+7.1%2,966−4.7%3,055+3.0%2,854−6.6%3,215+12.6%4,154+29.2%5,432+30.8%6,750+24.3%7,887+16.8%7,827−0.8%8,610+10.0%10,008+16.2%10,947+9.4%10,896−0.5%12,949+18.8%13,886+7.2%15,094+8.7%16,981+12.5%19,470+14.7%21,409+10.0%23,333+9.0%26,482+13.5%30,258+14.3%77,65575,361−3.0%74,002−1.8%75,922+2.6%81,238+7.0%85,231+4.9%84,168−1.2%79,773−5.2%80,012+0.3%84,169+5.2%79,937−5.0%81,917+2.5%86,324+5.4%90,270+4.6%94,648+4.8%102,479+8.3%112,267+9.6%100,003−10.9%89,685−10.3%93,158+3.9%96,658+3.8%90,410−6.5%96,664+6.9%97,749+1.1%100,343+2.7%91,622−8.7%93,686+2.3%94,806+1.2%87,672−7.5%87,291−0.4%102,646+17.6%108,811+6.0%97,287−10.6%97,833+0.6%105,868+8.2%
営業利益YoY億円2,7912,560−8.3%1,825−28.7%3,455+89.3%1,271−63.2%2,022+59.1%4,445+119.8%5,577+25.5%3,445−38.2%5,737+66.5%5,356−6.6%5,356+0.0%5,873+9.7%6,386+8.7%5,165−19.1%1,803−65.1%8,444+368.3%8,393−0.6%8,200−2.3%8,258+0.7%9,627+16.6%12,731+32.2%
経常利益YoY億円465361−22.4%519+43.8%647+24.7%330−49.0%419+27.0%640+52.7%654+2.2%820+25.4%1,067+30.1%1,177+10.3%1,404+19.3%1,571+11.9%1,872+19.2%2,559+36.7%
当期純利益YoY億円2828−0.7%44+60.4%73+66.2%95+30.2%130+36.3%182+40.0%231+26.9%246+6.5%193−21.5%139−28.0%99−28.9%110+11.3%142+29.1%235+65.5%302+28.5%281−7.0%210−25.3%285+35.7%329+15.4%204−38.0%194−4.9%304+56.7%314+3.3%375+19.4%531+41.6%618+16.4%668+8.1%745+11.5%834+11.9%1,054+26.4%1,276772−39.5%652−15.5%1,139+74.7%1,417+24.4%883−37.7%34−96.1%-3,387−10,062%169+105.0%1,043+517.2%-4,838−563.9%278+105.7%158−43.2%514+225.3%373−27.4%-327−187.7%-581−77.7%-7,873−1,255%-1,069+86.4%2,388+323.4%3,471+45.4%1,753−49.5%4,138+136.1%2,174−47.5%1,721−20.8%2,312+34.3%3,629+57.0%2,225−38.7%875−60.7%5,016+473.3%5,834+16.3%6,491+11.3%5,898−9.1%6,157+4.4%8,024+30.3%
純利益率%5.74.85.86.67.88.08.17.97.96.54.53.53.43.44.34.53.62.73.33.31.91.82.32.32.53.13.23.13.23.13.51.61.00.91.51.71.00.0-4.20.21.2-6.10.30.20.60.4-0.3-0.5-7.9-1.22.63.61.94.32.21.72.53.92.31.05.75.76.06.16.37.6

日立製作所:売上構成比の変化(65ヵ年) 日立製作所の事業ポートフォリオの転換を時代別の売上構成比で読み解く

1960年代
日立製作所
1961年3月期単体半期
  • 軽電機・測定器318億円29%)
  • 重電機289億円26%)
  • 産業機械242億円22%)
  • 原動機86億円8%)
  • 通信機80億円7%)
  • 車輌47億円4%)
  • 化学製品・金属材料他46億円4%)
出所:株式会社年鑑 昭和37年版
1970年代
日立製作所
1975年3月期単体半期
  • 原動機・重電機1,305億円25%)
  • 家庭電器1,262億円25%)
  • 通信機・電子機器・計測器1,014億円20%)
  • 交通機器その他780億円15%)
  • 産業機械772億円15%)
出所:会社年鑑 1976年版
1980年代
日立製作所
1985年3月期単体通期
  • 情報・通信システム他11,686億円39%)
  • 家庭電器7,228億円24%)
  • 電力機器・重電機5,701億円19%)
  • 交通機器他2,955億円10%)
  • 産業機械・プラント2,687億円9%)
出所:会社年鑑 1986年版
1990年代
欠落
データ未取得(該当年代の売上構成資料なし)
2000年代
日立製作所
2005年3月期連結通期
  • 電力・産業システム25,154億円24%)
  • 情報通信システム22,684億円21%)
  • 高機能材料15,043億円14%)
  • 電子デバイス13,202億円12%)
  • デジタルメディア・民生機器12,803億円12%)
  • 金融サービス5,297億円5%)
  • 物流及びサービス他12,483億円12%)
出所:有価証券報告書(2005年3月期)
2010年代
日立製作所
2015年3月期連結通期
  • 社会・産業システム20,662億円19%)
  • 情報・通信システム20,340億円19%)
  • 高機能材料15,294億円14%)
  • 電子装置・システム11,317億円10%)
  • オートモティブシステム9,369億円9%)
  • 建設機械8,158億円7%)
  • 生活・エコシステム7,543億円7%)
  • 金融サービス3,563億円3%)
  • その他(物流・サービス他)12,743億円12%)
出所:有価証券報告書(2015年3月期)
2020年代
日立製作所
2025年3月期連結通期
  • グリーンエナジー&モビリティ38,493億円40%)
  • コネクティブインダストリーズ29,692億円30%)
  • デジタルシステム&サービス26,531億円27%)
  • その他(物流・サービス他)2,709億円3%)
出所:有価証券報告書(2025年3月期)

日立製作所の業績推移(22ヵ年):PL・BS・CF 連結ベースの売上高・利益・財政状態・キャッシュフロー

売上高分解(原価・販管・営利)単位:億円
売上高利益率(粗利・営利など)単位:%
営業利益率粗利率純利益率
特別利益・特別損失単位:億円
減損損失
営業CF単位:億円
営業CF
投資CF単位:億円
投資CF
財務CF単位:億円
財務CF
自己資本比率・現預金残高単位:%・億円
自己資本比率現預金残高
ROE(自己資本利益率)単位:%
ROE
のれん・無形固定資産単位:億円
のれん無形資産
業績データ一覧
FY04FY05FY06FY07FY08FY09FY10FY11FY12FY13FY14FY15FY16FY17FY18FY19FY20FY21FY22FY23FY24FY25
2005/32006/32007/32008/32009/32010/32011/32012/32013/32014/32015/32016/32017/32018/32019/32020/32021/32022/32023/32024/32025/32026/3
USGAAP
連結
USGAAP
連結
USGAAP
連結
USGAAP
連結
USGAAP
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USGAAP
連結
USGAAP
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IFRS
連結
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IFRS
連結
IFRS
連結
売上高億円90,27094,648102,479112,267100,00489,68593,15896,65990,41196,16297,749100,34391,62393,68694,80687,67387,292102,646108,81297,28797,834105,868
売上原価億円69,61373,87780,88487,77778,16268,49369,67472,79067,44070,83471,98274,59167,82768,66569,64663,96965,33977,06081,92171,46669,62574,073
売上総利益億円20,65820,77121,59524,49121,84221,19323,48423,86922,97125,32825,76725,75223,79625,02125,16023,70421,95325,58626,89125,82128,20831,795
販管費億円17,86718,21019,77021,03620,57019,17119,03919,74618,75120,00019,35419,40417,92317,87517,61017,08517,00118,20419,40918,26318,49219,803
営業利益億円2,7912,5601,8253,4551,2712,0224,4455,5773,4455,3285,3565,3565,8736,3865,1651,8038,4448,3938,2008,2589,62712,731
経常利益億円----------------------
当期純利益億円515373-328-581-7,873-1,0702,3893,4721,7534,1392,1751,7222,3133,6302,2258765,0165,8356,4915,8996,1578,024
営業利益率%3.12.71.83.11.32.34.85.83.85.55.55.36.46.85.42.19.78.27.58.59.812.0
粗利率%22.921.921.121.821.823.625.224.725.426.326.425.726.026.726.527.025.124.924.726.528.830.0
純利益率%0.60.4-0.3-0.5-7.9-1.22.63.61.94.32.21.72.53.92.31.05.75.76.06.16.37.6
減損損失億円-------------4873,4501,3701,0903511,299297921-
営業CF億円5,6546,9096,1507,9185,5897,9838,4164,4725,8353,0684,5188,1226,2967,2726,1005,6097,9317,2998,2709,56611,72216,681
投資CF億円-5,270-5,014-7,862-6,376-5,500-5,306-2,603-1,956-5,535-5,502-6,125-7,308-3,380-4,743-1,629-5,258-4,588-10,4891,511-1,315-5,736-3,416
財務CF億円-994-2,6161,213-1,856-1,3392,844-5,023-1,678-1,8042,2882,332-265-2,095-3,215-3,20428-1,8482,027-11,430-10,249-4,241-9,710
自己資本比率%23.725.022.920.611.214.415.718.821.124.023.721.830.720.221.920.721.924.036.445.442.642.3
現預金残高億円7087.16582.66178.75609.68079.35775.85548.16195.85276.35582.27017.06993.17652.46979.68075.98123.310158.99688.38332.87053.78662.413234.8
ROE%2.21.5-1.3-2.7-75.0-8.316.619.68.515.57.46.37.817.810.54.319.317.514.310.610.912.6
のれん億円----1,3441,9031,7152,1472,9043,392---5,8825,6196,35911,61221,53721,65423,71724,86826,475
無形資産億円----------9,33610,7049,19210,5449,6004,7989,64812,57112,44711,78812,000-

日立製作所のセグメント業績 各事業の売上・営業利益・利益率の推移

セグメント売上高単位:億円
FY04-FY07情報通信システム電子デバイス電力・産業システムデジタルメディア・民生機器高機能材料物流及びサービス他金融サービス
FY08-FY11情報・通信システム電力システム社会・産業システム電子装置・システム建設機械高機能材料オートモティブシステムコンポーネント・デバイスデジタルメディア・民生機器金融サービス
FY12-FY13情報・通信システム電力システム社会・産業システム電子装置・システム建設機械高機能材料オートモティブシステムデジタルメディア・民生機器その他(物流・サービス他)金融サービス
FY14-FY17情報・通信システム社会・産業システム電子装置・システム建設機械高機能材料オートモティブシステム生活・エコシステムその他(物流・サービス他)金融サービス
FY18ITエネルギーインダストリーモビリティライフ日立ハイテク日立建機日立金属
FY19ITエネルギーインダストリーモビリティライフ日立ハイテク日立建機日立金属日立化成その他(物流・サービス他)
FY20ITエネルギーインダストリーモビリティライフオートモティブシステム日立建機日立金属その他(物流・サービス他)
FY21その他(物流・サービス他)コネクティブインダストリーズグリーンエナジー&モビリティデジタルシステム&サービス
FY22コネクティブインダストリーズオートモティブシステム日立建機日立金属その他(物流・サービス他)グリーンエナジー&モビリティデジタルシステム&サービス
FY23-FY24コネクティブインダストリーズオートモティブシステムその他(物流・サービス他)グリーンエナジー&モビリティデジタルシステム&サービス
FY25その他エナジーコネクティブインダストリーズデジタルシステム&サービスモビリティ
セグメント利益単位:億円
FY04-FY07情報通信システム電子デバイス電力・産業システムデジタルメディア・民生機器高機能材料物流及びサービス他金融サービス
FY08-FY11情報・通信システム電力システム社会・産業システム電子装置・システム建設機械高機能材料オートモティブシステムコンポーネント・デバイスデジタルメディア・民生機器金融サービス
FY12-FY13情報・通信システム電力システム社会・産業システム電子装置・システム建設機械高機能材料オートモティブシステムデジタルメディア・民生機器その他(物流・サービス他)金融サービス
FY14-FY17情報・通信システム社会・産業システム電子装置・システム建設機械高機能材料オートモティブシステム生活・エコシステムその他(物流・サービス他)金融サービス
FY18ITエネルギーインダストリーモビリティライフ日立ハイテク日立建機日立金属
FY19ITエネルギーインダストリーモビリティライフ日立ハイテク日立建機日立金属日立化成その他(物流・サービス他)
FY20ITエネルギーインダストリーモビリティライフオートモティブシステム日立建機日立金属その他(物流・サービス他)
FY21その他(物流・サービス他)コネクティブインダストリーズグリーンエナジー&モビリティデジタルシステム&サービス
FY22コネクティブインダストリーズオートモティブシステム日立建機日立金属その他(物流・サービス他)グリーンエナジー&モビリティデジタルシステム&サービス
FY23-FY24コネクティブインダストリーズオートモティブシステムその他(物流・サービス他)グリーンエナジー&モビリティデジタルシステム&サービス
FY25その他エナジーコネクティブインダストリーズデジタルシステム&サービスモビリティ
セグメント利益率単位:%
FY04-FY07情報通信システム電子デバイス電力・産業システムデジタルメディア・民生機器高機能材料物流及びサービス他金融サービス
FY08-FY11情報・通信システム電力システム社会・産業システム電子装置・システム建設機械高機能材料オートモティブシステムコンポーネント・デバイスデジタルメディア・民生機器金融サービス
FY12-FY13情報・通信システム電力システム社会・産業システム電子装置・システム建設機械高機能材料オートモティブシステムデジタルメディア・民生機器その他(物流・サービス他)金融サービス
FY14-FY17情報・通信システム社会・産業システム電子装置・システム建設機械高機能材料オートモティブシステム生活・エコシステムその他(物流・サービス他)金融サービス
FY18ITエネルギーインダストリーモビリティライフ日立ハイテク日立建機日立金属
FY19ITエネルギーインダストリーモビリティライフ日立ハイテク日立建機日立金属日立化成その他(物流・サービス他)
FY20ITエネルギーインダストリーモビリティライフオートモティブシステム日立建機日立金属その他(物流・サービス他)
FY21その他(物流・サービス他)コネクティブインダストリーズグリーンエナジー&モビリティデジタルシステム&サービス
FY22コネクティブインダストリーズオートモティブシステム日立建機日立金属その他(物流・サービス他)グリーンエナジー&モビリティデジタルシステム&サービス
FY23-FY24コネクティブインダストリーズオートモティブシステムその他(物流・サービス他)グリーンエナジー&モビリティデジタルシステム&サービス
FY25その他エナジーコネクティブインダストリーズデジタルシステム&サービスモビリティ
セグメント投下資本利益率単位:%
FY04-FY07情報通信システム電子デバイス電力・産業システムデジタルメディア・民生機器高機能材料物流及びサービス他金融サービス
FY08-FY11情報・通信システム電力システム社会・産業システム電子装置・システム建設機械高機能材料オートモティブシステムコンポーネント・デバイスデジタルメディア・民生機器金融サービス
FY12-FY13情報・通信システム電力システム社会・産業システム電子装置・システム建設機械高機能材料オートモティブシステムデジタルメディア・民生機器その他(物流・サービス他)金融サービス
FY14-FY17情報・通信システム社会・産業システム電子装置・システム建設機械高機能材料オートモティブシステム生活・エコシステムその他(物流・サービス他)金融サービス
FY18ITエネルギーインダストリーモビリティライフ日立ハイテク日立建機日立金属
FY19ITエネルギーインダストリーモビリティライフ日立ハイテク日立建機日立金属日立化成その他(物流・サービス他)
FY20ITエネルギーインダストリーモビリティライフオートモティブシステム日立建機日立金属その他(物流・サービス他)
FY21その他(物流・サービス他)コネクティブインダストリーズグリーンエナジー&モビリティデジタルシステム&サービス
FY22コネクティブインダストリーズオートモティブシステム日立建機日立金属その他(物流・サービス他)グリーンエナジー&モビリティデジタルシステム&サービス
FY23-FY24コネクティブインダストリーズオートモティブシステムその他(物流・サービス他)グリーンエナジー&モビリティデジタルシステム&サービス
FY25その他エナジーコネクティブインダストリーズデジタルシステム&サービスモビリティ

日立製作所のセグメント変遷

FY01
FY02
FY03
FY04
FY05
FY06
FY07
FY08
FY09
FY10
FY11
FY12
FY13
FY14
FY15
FY16
FY17
FY18
FY19
FY20
FY21
FY22
FY23
FY24
FY25
高機能材料
金融サービス
デジタルメディア・民生機器
情報通信システム
電子デバイス
電力・産業システム
物流及びサービス他
オートモティブシステム
情報・通信システム
社会・産業システム
電子装置・システム
建設機械
電力システム
コンポーネント・デバイス
その他(物流・サービス他)
生活・エコシステム
モビリティ
セグメント売上高億円
11,997
11,329
11,917
13,206
セグメント利益億円
1,275
1,123
1,290
1,081
セグメント資産億円
15,217
15,580
18,875
20,838
日立建機
日立金属
IT
エネルギー
インダストリー
ライフ
日立ハイテク
日立化成
コネクティブインダストリーズ
セグメント売上高億円
25,217
27,597
28,572
29,692
30,008
セグメント利益億円
2,578
3,122
3,207
3,620
3,674
セグメント資産億円
34,562
35,528
38,008
38,133
43,613
デジタルシステム&サービス
セグメント売上高億円
19,883
22,180
24,322
26,531
27,566
セグメント利益億円
2,814
2,937
3,334
3,974
4,501
セグメント資産億円
29,874
31,409
34,803
35,061
37,836
グリーンエナジー&モビリティ
その他
セグメント売上高億円
2,753
セグメント利益億円
230
セグメント資産億円
27,091
エナジー
セグメント売上高億円
32,008
セグメント利益億円
4,160
セグメント資産億円
55,251

日立製作所のセグメント定義 セグメント区分の切り替わりごとに各事業の内容を記載

2005年3月期〜2008年3月期
単位:億円
情報通信システム
  • 情報サービス・ストレージ・サーバ・通信ネットワーク機器・ATM等のIT関連事業で、日立製作所のIT事業。
  • 政府・金融・公共・産業向けのシステムインテグレーション・ITサービスとハードウェアを統合した事業。連結売上の2割規模を構成する基幹。
電子デバイス
  • 半導体製造装置・液晶ディスプレイ・電子部品の製造販売事業で、日立製作所の電子分野を担う事業。
  • 半導体メーカー・電子機器メーカー向けの BtoB 事業で、後に分離・統合を経て事業構造が変容する。FY08で「電子装置・システム」に再編される事業。
電力・産業システム
  • 電力プラント(火力・原子力・水力・送配電機器等)・産業プラント・社会インフラ機器を統合した事業。
  • 電力会社・自治体・産業界向けの発電プラント・送配電機器・産業プラント供給が中心の事業で、連結売上の2割規模を構成する基幹。FY08で「電力システム」「社会・産業システム」に分割される。
デジタルメディア・民生機器
  • 薄型テレビ・HDDレコーダー・家庭用エアコン・洗濯機・冷蔵庫等の民生機器事業。
  • 家電・AV機器の製造販売を担う事業で、連結売上の1割程度を構成する。後に Hitachi Global Life Solutions として再編される。
高機能材料
  • 配線板材料・半導体パッケージ材料・特殊鋼・銅製品・磁性材料等の高機能材料事業。
  • 半導体・電子機器・自動車向けの素材供給を担う事業で、日立化成・日立金属を中核とする。連結売上の1割規模を構成する事業。
物流及びサービス他
  • 物流(日立物流)・不動産・各種サービスを統合した事業で、グループ内のサービス事業を集約した。
  • 連結売上の1割程度を構成する補完事業として開示された。後に「その他(物流・サービス他)」に名称変更される。
金融サービス
  • 日立キャピタル(現三菱HCキャピタル)を中核とするリース・ローン・販売金融事業。
  • 顧客への販売金融とリース取引を担う事業で、グループ製品の販売支援機能を担う。連結売上の数%規模を構成する事業。
2009年3月期〜2012年3月期
単位:億円
情報・通信システム
  • 情報サービス・ストレージ・サーバ・通信ネットワーク機器・ATM・自動改札機等のIT関連事業。
  • 政府・金融・公共・産業向けのシステムインテグレーション・ITサービスとハードウェアを統合した事業。連結売上の2割規模を構成する基幹。
電力システム
  • 火力・原子力・水力・送配電機器・燃料電池・太陽光発電システム等の電力プラント事業。
  • 電力会社・自治体向けの発電プラント・送配電機器供給が中心の事業。連結売上の1割規模を構成する事業。
社会・産業システム
  • 産業プラント・昇降機(エレベーター・エスカレーター)・鉄道車両・水処理・空調等の社会・産業インフラ事業。
  • 自治体・産業界・運輸事業者向けのインフラ機器供給が中心の事業。連結売上の2割規模を構成する基幹。
電子装置・システム
  • 半導体製造装置・液晶ディスプレイ・電子部品の製造販売事業で、旧電子デバイスを継承する。
  • 半導体メーカー・電子機器メーカー向けの BtoB 事業で、連結売上の1割規模を構成する事業。
建設機械
  • 連結子会社の日立建機による油圧ショベル・建設機械・産業車両の製造販売事業。
  • 連結売上の1割規模を構成する建設機械事業で、世界鉱山投資サイクルに連動する。
高機能材料
  • 配線板材料・半導体パッケージ材料・特殊鋼・銅製品・磁性材料等の高機能材料事業。
  • 日立化成・日立金属を中核とする事業で、半導体・電子機器・自動車向けの素材供給を担う。連結売上の1割規模を構成する。
オートモティブシステム
  • 自動車向けエンジン制御・走行制御システム・電装品・カーナビ等の自動車部品事業。
  • 自動車OEM向けの BtoB 事業で、後にホンダ系部品メーカーと統合し日立 Astemo として再編される事業。
コンポーネント・デバイス
  • HDD・電子部品・電子材料等の電子デバイス事業で、旧電子装置の一部を構成する。
  • HDD事業はWestern Digital に売却(2012年)され、その後事業構造を変容させる事業。
デジタルメディア・民生機器
  • 薄型テレビ・HDDレコーダー・家庭用エアコン・洗濯機・冷蔵庫等の民生機器事業。
  • 家電・AV機器の製造販売を担う事業で、後に「生活・エコシステム」へと改称される事業。
金融サービス
  • 日立キャピタルを中核とするリース・ローン・販売金融事業。
  • 顧客への販売金融とリース取引を担う事業で、グループ製品の販売支援機能を担う。
2013年3月期〜2014年3月期
単位:億円
情報・通信システム
  • 情報サービス・ストレージ・サーバ・通信ネットワーク機器・ATM・自動改札機等のIT関連事業で、日立製作所のIT事業。
  • 政府・金融・公共・産業向けのシステムインテグレーション・ITサービスとハードウェアを統合した事業。連結売上の2割規模を構成する基幹。
電力システム
  • 火力・原子力・水力・送配電機器・燃料電池・太陽光発電システム等の電力プラント事業。
  • 電力会社・自治体向けの発電プラント・送配電機器供給が中心の事業。連結売上の1割規模を構成する事業。
社会・産業システム
  • 産業プラント・昇降機・鉄道車両・水処理・空調等の社会・産業インフラ事業。
  • 自治体・産業界・運輸事業者向けのインフラ機器供給が中心の事業。連結売上の2割規模を構成する基幹。
電子装置・システム
  • 半導体製造装置・液晶ディスプレイ・電子部品の製造販売事業。
  • 半導体メーカー・電子機器メーカー向けの BtoB 事業。連結売上の1割規模を構成する事業。
建設機械
  • 連結子会社の日立建機による油圧ショベル・建設機械・産業車両の製造販売事業。
  • 連結売上の1割規模を構成する建設機械事業で、世界鉱山投資サイクルに連動する。
高機能材料
  • 配線板材料・半導体パッケージ材料・特殊鋼・銅製品・磁性材料等の高機能材料事業。
  • 日立化成・日立金属を中核とする事業で、連結売上の1割規模を構成する。
オートモティブシステム
  • 自動車向けエンジン制御・走行制御システム・電装品・カーナビ等の自動車部品事業。
  • 自動車OEM向けの BtoB 事業で、連結売上の1割程度を構成する事業。
デジタルメディア・民生機器
  • 薄型テレビ・HDDレコーダー・家庭用エアコン・洗濯機・冷蔵庫等の民生機器事業。
  • 家電・AV機器の製造販売を担う事業で、後に「生活・エコシステム」へと改称される事業。
その他(物流・サービス他)
  • 物流(日立物流)・不動産・各種サービスを統合した事業で、旧「物流及びサービス他」を改称した。
  • 連結売上の1割程度を構成する補完事業。
金融サービス
  • 日立キャピタルを中核とするリース・ローン・販売金融事業。
  • 顧客への販売金融とリース取引を担う事業で、グループ製品の販売支援機能を担う。
2015年3月期〜2018年3月期
単位:億円
情報・通信システム
  • 情報サービス・ストレージ・サーバ・通信ネットワーク機器・ATM等のIT関連事業で、日立製作所のIT事業。
  • 政府・金融・公共・産業向けのシステムインテグレーション・ITサービスとハードウェアを統合した事業。連結売上の2割規模を構成する基幹。
社会・産業システム
  • 産業プラント・昇降機・鉄道車両・水処理・空調等の社会・産業インフラ事業で、旧電力システムを統合した。
  • 自治体・産業界・運輸事業者向けのインフラ機器供給が中心の事業。連結売上の2割規模を構成する基幹。
電子装置・システム
  • 半導体製造装置・液晶ディスプレイ・電子部品の製造販売事業。
  • 半導体メーカー・電子機器メーカー向けの BtoB 事業。連結売上の1割規模を構成する事業。
建設機械
  • 連結子会社の日立建機による油圧ショベル・建設機械・産業車両の製造販売事業。
  • 連結売上の1割規模を構成する建設機械事業。
高機能材料
  • 配線板材料・半導体パッケージ材料・特殊鋼・銅製品・磁性材料等の高機能材料事業。
  • 日立化成・日立金属を中核とする事業で、連結売上の1割規模を構成する。
オートモティブシステム
  • 自動車向けエンジン制御・走行制御システム・電装品・カーナビ等の自動車部品事業。
  • 自動車OEM向けの BtoB 事業で、連結売上の1割程度を構成する事業。
生活・エコシステム
  • 薄型テレビ・HDDレコーダー・家庭用エアコン・洗濯機・冷蔵庫等の民生機器事業で、旧デジタルメディア・民生機器を改称した。
  • 家電・AV機器の製造販売を担う事業で、連結売上の1割程度を構成する事業。
その他(物流・サービス他)
  • 物流(日立物流)・不動産・各種サービスを統合した事業。
  • 連結売上の1割程度を構成する補完事業。
金融サービス
  • 日立キャピタルを中核とするリース・ローン・販売金融事業。
  • 顧客への販売金融とリース取引を担う事業で、グループ製品の販売支援機能を担う。
2019年3月期
単位:億円
IT
  • 情報サービス・ストレージ・サーバ・通信ネットワーク機器等のIT関連事業で、旧情報・通信システムを改称した。
  • 政府・金融・公共・産業向けのシステムインテグレーション・ITサービスとハードウェアを統合した事業。連結売上の主力。
エネルギー
  • 火力・原子力・水力・送配電機器・燃料電池・太陽光発電システム等の電力プラント事業。
  • 電力会社・自治体向けの発電プラント・送配電機器供給が中心の事業で、連結売上の1割規模を構成する。
インダストリー
  • 産業プラント・水処理・空調・産業用モーター等の産業インフラ事業。
  • 自治体・産業界向けのインフラ機器供給が中心の事業で、連結売上の1割規模を構成する。
モビリティ
  • 昇降機(エレベーター・エスカレーター)・鉄道車両の事業で、旧社会・産業システムから分離した。
  • 自治体・運輸事業者向けの昇降機・鉄道車両供給が中心の事業。連結売上の1割規模を構成する。
ライフ
  • 民生機器(家電・AV機器)と医療機器・ヘルスケアを統合した事業で、旧生活・エコシステムを再編した。
  • 家庭・医療向けの製品供給を担う事業で、連結売上の1割規模を構成する。
日立ハイテク
  • 連結子会社の日立ハイテクによる半導体・電子部品製造装置・分析装置・医用診断機器・産業用機器の事業。
  • 半導体メーカー・医療機関向けの BtoB 事業で、連結売上の1割規模を構成する事業。
日立建機
  • 連結子会社の日立建機による油圧ショベル・建設機械・産業車両の製造販売事業。
  • 連結売上の1割規模を構成する建設機械事業。
日立金属
  • 連結子会社の日立金属による特殊鋼・銅製品・磁性材料・素材製品の事業。
  • 自動車・電子機器・産業機械向けの高機能材料供給を担う事業。連結売上の1割規模を構成する。
2020年3月期
単位:億円
IT
  • 情報サービス・ストレージ・サーバ・通信ネットワーク機器等のIT関連事業で、日立製作所のIT事業。
  • 連結売上の主力で、Hitachi Vantara・GlobalLogic(2021年買収)を含むデジタル・IT事業を集約した事業。
エネルギー
  • 火力・原子力・水力・送配電機器・燃料電池・太陽光発電システム等の電力プラント事業。
  • 連結売上の1割規模を構成する電力プラント事業で、ABBの電力グリッド事業(Hitachi Energy)を統合した。
インダストリー
  • 産業プラント・水処理・空調・産業用モーター等の産業インフラ事業。
  • 連結売上の1割規模を構成する事業。
モビリティ
  • 昇降機・鉄道車両の事業で、自治体・運輸事業者向けの昇降機・鉄道車両供給を担う。
  • 連結売上の1割規模を構成する事業。
ライフ
  • 民生機器(家電・AV機器)と医療機器・ヘルスケアを統合した事業。
  • 連結売上の1割規模を構成する事業。
日立ハイテク
  • 連結子会社の日立ハイテクによる半導体・電子部品製造装置・分析装置・医用診断機器・産業用機器の事業。
  • 連結売上の1割規模を構成する事業。FY20で日立製作所が完全子会社化する。
日立建機
  • 連結子会社の日立建機による油圧ショベル・建設機械・産業車両の製造販売事業。
  • 連結売上の1割規模を構成する建設機械事業。
日立金属
  • 連結子会社の日立金属による特殊鋼・銅製品・磁性材料・素材製品の事業。
  • 連結売上の1割規模を構成する。FY22でベインキャピタル等のコンソーシアムへ売却される。
日立化成
  • 連結子会社の日立化成による電子材料・蓄電デバイス・素材製品の事業。
  • 2020年に昭和電工(現レゾナック)へ売却され、当期がセグメント最終開示年度。
その他(物流・サービス他)
  • 物流(日立物流)・不動産・各種サービスを統合した事業。
  • 連結売上の1割程度を構成する補完事業。
2021年3月期
単位:億円
IT
  • 情報サービス・ストレージ・サーバ・通信ネットワーク機器等のIT関連事業で、日立製作所のIT事業。
  • GlobalLogic買収(2021年)を経て、連結売上の主力として位置する事業。
エネルギー
  • 火力・原子力・水力・送配電機器・燃料電池・太陽光発電システム等の電力プラント事業。
  • 連結売上の1割規模を構成する電力プラント事業。
インダストリー
  • 産業プラント・水処理・空調・産業用モーター等の産業インフラ事業。
  • 連結売上の1割規模を構成する事業。
モビリティ
  • 昇降機・鉄道車両の事業で、自治体・運輸事業者向けの昇降機・鉄道車両供給を担う。
  • 連結売上の1割規模を構成する事業。
ライフ
  • 民生機器(家電・AV機器)と医療機器・ヘルスケアを統合した事業。
  • 連結売上の1割規模を構成する事業。
オートモティブシステム
  • 自動車向けエンジン制御・走行制御システム・電装品・カーナビ等の自動車部品事業。
  • 2021年にホンダ系3社(ケーヒン・ショーワ・日信工業)と統合し「日立 Astemo」として独立する事業。
日立建機
  • 連結子会社の日立建機による油圧ショベル・建設機械・産業車両の製造販売事業。
  • FY22で持分一部売却により持分法適用関連会社化される事業。
日立金属
  • 連結子会社の日立金属による特殊鋼・銅製品・磁性材料・素材製品の事業。
  • FY22でベインキャピタル等のコンソーシアムへ売却される事業。
その他(物流・サービス他)
  • 物流(日立物流)・不動産・各種サービスを統合した事業。
  • 連結売上の1割程度を構成する補完事業。FY22で日立物流をKKR傘下に売却する。
2022年3月期
単位:億円
その他(物流・サービス他)
  • 物流(日立物流)・不動産・各種サービスを統合した事業。
  • 連結売上の1割程度を構成する補完事業。
コネクティブインダストリーズ
  • 産業プラント・水処理・空調・産業用モーター・民生機器・医療機器を統合した事業。
  • 旧インダストリー・ライフを統合した事業で、コネクテッド産業領域を担う。連結売上の2割規模を構成する事業。
グリーンエナジー&モビリティ
  • 火力・原子力・送配電機器(Hitachi Energy)・昇降機・鉄道車両を統合した事業。
  • 旧エネルギー・モビリティを統合した事業で、脱炭素・グリーンエネルギー領域を中核とする。連結売上の3割規模を構成する事業。
デジタルシステム&サービス
  • 情報サービス・ストレージ・サーバ・通信ネットワーク機器・GlobalLogic(2021年買収)等のIT・デジタル事業。
  • 旧ITを改称・拡張した事業で、デジタル・IT・グローバルサービスを統合した。連結売上の3割規模を構成する主力。
2023年3月期
単位:億円
コネクティブインダストリーズ
  • 産業プラント・水処理・空調・産業用モーター・民生機器・医療機器を統合した事業。
  • 連結売上の2割規模を構成する事業で、コネクテッド産業領域を担う。
オートモティブシステム
  • 自動車向けエンジン制御・走行制御システム・電装品等の自動車部品事業で、日立 Astemo を含む。
  • FY23でホンダ系部品メーカーと統合し日立 Astemo として持分法適用関連会社化される事業。
日立建機
  • 連結子会社の日立建機による油圧ショベル・建設機械・産業車両の製造販売事業。
  • FY22で持分一部売却により持分法適用関連会社化される事業で、当期は経過的にセグメント開示が継続される。
日立金属
  • 連結子会社の日立金属による特殊鋼・銅製品・磁性材料・素材製品の事業。
  • FY22でベインキャピタル等のコンソーシアムへ売却される事業で、当期がセグメント最終開示年度。
その他(物流・サービス他)
  • 物流(日立物流)・不動産・各種サービスを統合した事業。
  • 連結売上の1割程度を構成する補完事業。
グリーンエナジー&モビリティ
  • 火力・原子力・送配電機器(Hitachi Energy)・昇降機・鉄道車両を統合した事業。
  • 連結売上の3割規模を構成する事業で、脱炭素・グリーンエネルギー領域を中核とする。
デジタルシステム&サービス
  • 情報サービス・ストレージ・サーバ・通信ネットワーク機器・GlobalLogic等のIT・デジタル事業。
  • 連結売上の3割規模を構成する主力で、Hitachi Vantara・GlobalLogic を含むデジタル・IT・グローバルサービスを統合した事業。
2024年3月期〜2025年3月期
単位:億円
コネクティブインダストリーズ
  • 産業プラント・水処理・空調・産業用モーター・民生機器・医療機器を統合した事業。
  • 連結売上の2割規模を構成する事業で、コネクテッド産業領域を担う。
オートモティブシステム
  • 自動車向けエンジン制御・走行制御システム・電装品等の自動車部品事業で、日立 Astemo を含む。
  • 連結子会社から持分法適用関連会社化を経て、開示構造が変容する事業。
その他(物流・サービス他)
  • 物流・不動産・各種サービスを統合した事業で、グループ内の補完事業を含む。
  • 連結売上の1割程度を構成する補完事業。
グリーンエナジー&モビリティ
  • 火力・原子力・送配電機器(Hitachi Energy)・昇降機・鉄道車両を統合した事業。
  • 連結売上の3割規模を構成する事業で、脱炭素・グリーンエネルギー領域を中核とする。
デジタルシステム&サービス
  • 情報サービス・ストレージ・サーバ・通信ネットワーク機器・GlobalLogic等のIT・デジタル事業。
  • 連結売上の3割規模を構成する主力で、Hitachi Vantara・GlobalLogic を含むデジタル・IT・グローバルサービスを統合した事業。
2026年3月期
単位:億円
その他準備中
エナジー準備中
コネクティブインダストリーズ準備中
デジタルシステム&サービス準備中
モビリティ準備中

免責事項およびポリシー