日本信号の歴史

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沿革

1928年に三村工場・鉄道信号・塩田工場の統合で設立された会社が起源。

1949年に東京証券取引所に上場し、2015年のインドを皮切りに台湾・バングラデシュへ拠点を展開した。鉄道信号を中心とする信号メーカーで、売上高は1,069億円。

創業期

1928年〜三工場統合による日本信号の設立と東証上場

  1. 三村工場・鉄道信号・塩田工場の統合で日本信号を設立[10]
  2. 米国General Railway Signalと技術援助契約を締結[10]
  3. 国産交通信号機を日本橋交差点などに設置[11]
  4. 大連工場を開設[6]
  5. 与野工場を新設[11]
  6. 朝鮮工場を開設[10]
  7. 宮内工場を開設[6]
  8. 特別経理会社に指定[6]
  9. 大阪支店を開設[11]
  10. 特別経理会社の指定を解除[4]
  11. 東京証券取引所に上場[11]上場
  12. 大阪工場を新設[6]
  13. 真空管式B型車内警報装置を京浜東北線・山手線に納入[11]
  14. 日本国有鉄道のCTC第1号機を伊東線に納入[11]
  15. 大阪証券取引所に上場[2]上場
第1章「月島・大森・千住の三工場を統合した資本金100万円の日本信号と、米国GRSとの技術援助契約」を読む
日本信号売上高—
成長期

1962年〜日信工業の分離と宇都宮・上尾工場の新設

  1. 機械信号・分岐器部門を日信工業として分離[2]
  2. 宇都宮工場を新設[11]
  3. 上尾工場を新設[2]
  4. 東海道新幹線にATC・CTCなどを納入[11]
  5. 日信電子サービスを設立[2]
  6. 東京モノレールに自動改札装置を納入[11]
  7. 山形日信電子を設立[2]
  8. パークロックを開発[11]
  9. 栃木県警察本部交通管制センターに信号設備を納入[11]
  10. 札幌市営地下鉄に日本初のトータルAFCシステムを納入[11]
  11. 日信ソフトエンジニアリングを設立[2]
  12. トルコ国鉄と信号プロジェクト契約を締結[11]
日本信号売上高—

1989年〜久喜事業所の新設と与野事業所の閉鎖

  1. 技術研究センターを新設[2]
  2. ISO9001認証を取得[11]
  3. 台湾全島の鉄道信号近代化を一括受注[11]
  4. 日信電子サービスが東京証券取引所市場第二部に上場[2]上場
  5. 久喜事業所を新設[2]
  6. 本社を東京都豊島区に移転[2]
  7. 与野事業所を閉鎖[11]
  8. ISO14001認証を取得[11]
  9. ビジョナリービジネスセンターを設置[2]
  10. 北京地下鉄13号線にAFCシステムを納入[11]
  11. 台北営業所を開設[11]
  12. 台湾新幹線に信号システムを納入[11]
  13. Suica・PASMO相互利用に向けた改札機の一斉改造を完了[11]
  14. 本社を東京都千代田区の新丸の内ビルディングに移転[11]
  15. 北京日信安通貿易有限公司を設立[11]
  16. 国際事業部を新設[2]
  17. 北京地下鉄15号線で無線式列車制御システム「SPARCS」が営業運転を開始[11]
日本信号2013年3月期売上高853億円売上高経常利益率7.0%
成熟期

2014年〜日信電子サービスの完全子会社化とNippon Signal India設立

  1. 日信電子サービスを完全子会社化[2]買収
  2. Nippon Signal Indiaを設立[2]
  3. 安全信頼創造センターを開設[2]
  4. 日信岡部二光を完全子会社化[2]買収
  5. 台湾日信テクノロジーを設立[2]
  6. プライム市場に移行[2]
  7. Nippon Signal Bangladeshを設立[2]
  8. 日信ＩＴフィールドサービスを完全子会社化[2]買収
  9. 後藤隆一氏が代表取締役社長に就任[12]社長交代
日本信号2026年3月期売上高1,141億円売上高経常利益率11.4%
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出典・参考 12件
出典・参考
  • [1]日本信号 有価証券報告書【沿革】
  • [2]有価証券報告書
  • [3]株式会社年鑑 1950年版「日本信號」
  • [4]株式会社年鑑版「日本信號」（1950年）
  • [5]会社銀行八十年史 1955年「日本信号」
  • [6]会社銀行八十年史「日本信号」（1955年）
  • [7]株式会社年鑑 1960年版「日本信號」
  • [8]株式会社年鑑 1963年版「日本信号」
  • [9]企業の歴史 : 明治百年 1968年「日本信号」
  • [10]企業の歴史 : 明治百年「日本信号」（1968年）
  • [11]日本信号 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [12]臨時報告書

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最終改定: 2026年10月