日本信号の歴史

更新：

沿革

1928年に三村工場・鉄道信号・塩田工場の統合で設立された会社が起源。

1949年に東京証券取引所に上場し、2015年のインドを皮切りに台湾・バングラデシュへ拠点を展開した。鉄道信号を中心とする信号メーカーで、売上高は1,069億円。

1928年1949年1962年1964年1968年2014年2026年日本信号1928年設立三村・鉄道信号・塩田1928年3社の工場を統合株式上場1949年東証に上場日信工業1962年機械信号部門を分離東海道新幹線1964年ATC・CTC納入日信電子サービス1968年設立日信電子サービス2014年完全子会社化
有価証券報告書「沿革」、日本信号 公式サイト「沿革」
沿革概略を知る
創業期

1928年〜三工場統合による日本信号の設立と東証上場

  1. 三村工場・鉄道信号・塩田工場の統合で日本信号を設立[2]
  2. 米国General Railway Signalと技術援助契約を締結[2]
  3. 国産交通信号機を日本橋交差点などに設置[3]
  4. 大連工場を開設[4]
  5. 与野工場を新設[3]
  6. 朝鮮工場を開設[2]
  7. 宮内工場を開設[4]
  8. 特別経理会社に指定[4]
  9. 大阪支店を開設[3]
  10. 特別経理会社の指定を解除[5]
  11. 東京証券取引所に上場[3]
  12. 大阪工場を新設[4]
  13. 真空管式B型車内警報装置を京浜東北線・山手線に納入[3]
  14. 日本国有鉄道のCTC第1号機を伊東線に納入[3]
  15. 大阪証券取引所に上場[6]
売上高
  • 売上高
日本信号売上高—
歴史詳細を読む三工場統合による日本信号の設立と東証上場

筆者所見

日本信号の創業期の課題は、三つの工場を寄せ集めた会社を、一つの主力拠点を持つメーカーへ作り替えることにあった。1932年に千住工場を月島工場へ移して閉鎖し、工場の集約で社業の基礎を固めた[1]。1937年には与野工場を開設し、1938年11月までに月島・大森の生産部門を移した[1]。統合の実が上がったのは設立時ではなく、与野へ生産を一本化した10年後である。大連・朝鮮の工場を失った戦後の再建も、与野という拠点を先に固めていたから成り立った。

  1. [1]企業の歴史 : 明治百年 1968年「日本信号」
成長期

1962年〜日信工業の分離と宇都宮・上尾工場の新設

  1. 機械信号・分岐器部門を日信工業として分離[6]
  2. 宇都宮工場を新設[3]
  3. 上尾工場を新設[6]
  4. 東海道新幹線にATC・CTCなどを納入[3]
  5. 日信電子サービスを設立[6]
  6. 東京モノレールに自動改札装置を納入[3]
  7. 山形日信電子を設立[6]
  8. パークロックを開発[3]
  9. 栃木県警察本部交通管制センターに信号設備を納入[3]
  10. 札幌市営地下鉄に日本初のトータルAFCシステムを納入[3]
  11. 日信ソフトエンジニアリングを設立[6]
  12. トルコ国鉄と信号プロジェクト契約を締結[3]
売上高
  • 売上高
日本信号売上高—

筆者所見

1962年の日信工業の分離で、日本信号は機械の信号を切り離し、電子の制御に経営資源を集めた。同年11月に機械信号・分岐器部門を分離し、1964年には東海道新幹線にATC・CTCなどを納入した[6][3]。新幹線で培った電子の技術は、列車の外へ転用できる資産になった。1969年に東京モノレールへ自動改札装置を、1972年に栃木県警へ交通管制の信号設備を納めた[3]。発注元を国鉄から都市交通と警察へ広げ、交通インフラの装置メーカーへ転じた。

  1. [6]有価証券報告書
  2. [3]日本信号 公式サイト「沿革」（2026年10月）

1989年〜久喜事業所の新設と与野事業所の閉鎖

  1. 技術研究センターを新設[6]
  2. ISO9001認証を取得[3]
  3. 台湾全島の鉄道信号近代化を一括受注[3]
  4. 日信電子サービスが東京証券取引所市場第二部に上場[6]
  5. 久喜事業所を新設[6]
  6. 本社を東京都豊島区に移転[6]
  7. 与野事業所を閉鎖[3]
  8. ISO14001認証を取得[3]
  9. ビジョナリービジネスセンターを設置[6]
  10. 北京地下鉄13号線にAFCシステムを納入[3]
  11. 台北営業所を開設[3]
  12. 台湾新幹線に信号システムを納入[3]
  13. Suica・PASMO相互利用に向けた改札機の一斉改造を完了[3]
  14. 本社を東京都千代田区の新丸の内ビルディングに移転[3]
  15. 北京日信安通貿易有限公司を設立[3]
  16. 国際事業部を新設[6]
  17. 北京地下鉄15号線で無線式列車制御システム「SPARCS」が営業運転を開始[3]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
日本信号2013年3月期売上高853億円売上高経常利益率7.0%

筆者所見

1990年代以降、日本信号が成長を求めた先は、国内の駅よりアジアの鉄道の近代化だった。1998年に台湾全島の鉄道信号近代化を一括受注し、2009年には北京地下鉄15号線で無線式列車制御システム「SPARCS」が営業運転を開始した[3]。全島の信号を一社で請け負った台湾の実績が、中国の地下鉄へ自社の無線制御を持ち込む信用になった。2009年4月には国際事業部を新設した[6]。案件単位の受注を常設の部門へ格上げし、海外を収益源に据える手続きと言える。

  1. [3]日本信号 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  2. [6]有価証券報告書
成熟期

2014年〜日信電子サービスの完全子会社化とNippon Signal India設立

  1. 日信電子サービスを完全子会社化[6]
  2. Nippon Signal Indiaを設立[6]
  3. 安全信頼創造センターを開設[6]
  4. 日信岡部二光を完全子会社化[6]
  5. 台湾日信テクノロジーを設立[6]
  6. プライム市場に移行[6]
  7. Nippon Signal Bangladeshを設立[6]
  8. 日信ＩＴフィールドサービスを完全子会社化[6]
  9. 後藤隆一氏が代表取締役社長に就任[7]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
日本信号2026年3月期売上高1,141億円売上高経常利益率11.4%
就任年社長氏名役職名
塚本英彦
後藤隆一

筆者所見

2014年以降の再編は、装置を納めた後の保守の収益を親会社の手元へ引き寄せる動きと読める。2014年に日信電子サービスを、2025年に日信ＩＴフィールドサービスを完全子会社化した[6]。信号や改札機は納入後も長く稼働するため、保守の利益を少数株主と分け合わない資本の形が選ばれた。海外では2015年にインド、2022年にバングラデシュで現地法人を設立した[6]。台湾と中国の次の市場を、南アジアに定めた布石になる。

  1. [6]有価証券報告書

日本信号について調べる

出典・参考
#年出所
[1]1968企業の歴史 : 明治百年 1968年「日本信号」
[2]1968企業の歴史 : 明治百年「日本信号」
[3]2026日本信号 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[4]1955会社銀行八十年史「日本信号」
[5]1950株式会社年鑑版「日本信號」
[6]—有価証券報告書
[7]—臨時報告書
日本信号の財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋230科目

API for AI Agents認証不要。レートリミットなし（無制限）

データメソッドURL
全社企業一覧GEThttps://the-shashi.com/api/companies.json
全社決断GEThttps://the-shashi.com/api/decisions.json
全社歴代社長GEThttps://the-shashi.com/api/ceo.json
全社社外取締役GEThttps://the-shashi.com/api/directors.json
全社エンドポイント定義GEThttps://the-shashi.com/api/api-manifest.json
日本信号索引GEThttps://the-shashi.com/api/6741/company.json
日本信号通史・長期業績・決断GEThttps://the-shashi.com/api/6741/history.json
日本信号歴代社長（一覧。行の api_url が 1 人 1 本）GEThttps://the-shashi.com/api/6741/ceo.json
日本信号業績サマリ（直近 3 期）GEThttps://the-shashi.com/api/6741/financials.json
日本信号売上分解 3 つの軸GEThttps://the-shashi.com/api/6741/financials/segment.json
日本信号損益計算書（PL）GEThttps://the-shashi.com/api/6741/financials/pl.json
日本信号キャッシュ・フロー計算書（CF）GEThttps://the-shashi.com/api/6741/financials/cf.json
日本信号貸借対照表（BS）GEThttps://the-shashi.com/api/6741/financials/bs.json
日本信号従業員・生産性GEThttps://the-shashi.com/api/6741/financials/employee.json
日本信号株式・株価指標GEThttps://the-shashi.com/api/6741/financials/stock.json
日本信号大株主・株主構成・大量保有GEThttps://the-shashi.com/api/6741/shareholders.json
日本信号現在の取締役・選任の賛成比率GEThttps://the-shashi.com/api/6741/executives.json
日本信号配当GEThttps://the-shashi.com/api/6741/dividend.json
日本信号役員報酬・監査報酬GEThttps://the-shashi.com/api/6741/remuneration.json
日本信号業績 CSVGEThttps://the-shashi.com/api/6741/financials.csv
日本信号長期業績 CSVGEThttps://the-shashi.com/api/6741/financials_history.csv
トップページに戻る

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）およびSNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。（できる限りSNSへの投稿ではなく、飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。）
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）、機械的なデータの大量取得は制限しておりません。ご利用の際は、ご意見フォームから概略を記載いただけますと幸いです。ニーズ特定や品質改善のために活用されます。

アクセス解析とプライバシー

  • アクセス解析（Google Analytics 4）
    本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供するオプトアウトアドオンで無効にできます。
  • 配信ログ（Amazon CloudFront）
    本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
  • ご意見フォーム
    ご意見フォームから送信された内容（本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子）は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないようお願いいたします。
  • 外部への提供
    収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス（アクセス解析・配信など）に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年10月